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イタリアでスローフード運動が生まれて、２０周年を迎えた。ファストフード全盛の食のあり方に警鐘を鳴らしてきた運動だが、世界に広まるにつれ、さらに大きな問題が出てきて、新たな活動テーマが必要になってきた。

国際本部のカルロ・ペトリーニ会長は次なる活動方針として「環境にやさしい生産活動」と、「公正な取引」を挙げている。環境に負担をかけ、自然の法則に従わない生産は持続不可能である。遺伝子組み換え作物は将来の生体系にどんな影響があるか予測不能のため反対の立場をとっている。また発展途上国では、価格決定権を大手の商社に握られ、貧困から抜け出せないままであり、小さな生産者が公正な対価を得られる配慮が必要である。日本の場合はどうか？先日報道されたように日本の食糧自給率（カロリーベース）は３９％に低下、目標の４５％達成は困難視されている。先進諸国では最下位の自給率は日本の将来にとって大問題である。さらに一方で、穀物類はバイオ燃料にまわされ、穀物飼料が逼迫し、畜産農家に打撃を与えている。さらに中国、インドなどの人口大国が生産国から消費国に変身、水産資源をはじめ、世界の食糧が日本に充分に供給されない不安が現実となってきた。その上、世界の貿易交渉では自由化を迫られ、日本の生産農家は窮地に立たされている。

日本のスローフード運動も、この喫緊の問題を直視しなければならない。我々は一般の生活者にもっと情報を提供し、啓蒙し、自給率の改善を始め、将来の食糧危機に備えるライフスタイルに変えるよう説得しなければならない。
スローフード山形では先日の政策会議で、これからの重点活動を次の三点に絞った。

１．農業をとり入れた暮らし
２．マチとムラの親戚づきあい
３．米を中心とした食生活

これら三点の重点推進である。

１は、日本国民総百姓化計画とも称され、援農、農作業体験、家庭菜園から始まり、耕作放棄地を復活させる農園計画まである。

２は、生産地の農作物をダイレクトに都市の消費者に届ける交流の橋渡しをスローフード団体が促進するもので、すでに八月にはスローフード横浜の少年団を親子で川西町に招いて農業体験をしてもらった。

３は、早寝早起き、三食ご飯（日本酒の晩酌付）の実践を会員から始めようと申し合わせた。

スローフード山形では、一般県民に情報提供し、啓蒙していくために、大人向けの食育活動として「スローフード出前講座」をこの秋から始める予定だ。「日本の食を守る」というテーマで、要望のある地域に出掛け、会員が夫々の専門分野で、お話をさせて頂く企画である。謝礼は不要、全くのボランティア活動である。

自給率は「自求率」といわれるように、県民ひとりひとりが日本の食について危機感を持ち、自らの意志でライフスタイルを変えていかねばならない。自分の食い扶持は自分で作る位の覚悟が必要だろう。
スローフード山形は、スローだけど、着実にお役に立つよう努力していく。

スローフード山形理事長 小山博道（山形市在住）