大東住宅株式会社/社長ブログ

画像のグラフは、東北電力のＨＰにアップされている、家庭における用途別の消費エネルギーを表したものです。

ご覧の通り、東北地方は、全国と比べると、消費エネルギーに対し、暖房や給湯の比率が大きく、光熱費も他地域よりも増えているのがわかると思います。



そして、Ｈ２３年度の総務省のデータによると、東北地方の一世帯あたりの平均光熱費は、年間で247,000となっております。その後のデータは公表されていませんが、電気も灯油もガスも値上がりしていることを考えれば、おそらく現在は、300,000位になっているのではないでしょうか。

そして、原油価格は今後も上昇するのは必至の情勢で、益々光熱費の負担は大きいものとなり、生活防衛の観点からも光熱費の負担を抑えていかねばなりません。

下のグラフは、家の断熱性能を表すＵａ値（外皮熱貫流率）の違いによる暖房の消費エネルギーを表したグラフで、基準値0.75の建物と東北電力で推奨する0.46の建物との性能との比較です。

※　0.46という数値は、ＨＥＡＴ20という民間団体の推奨しているＧ１グレードの基準値です。
ＨＥＡＴ２０について、詳しく知りたい方はこちらをご覧ください。



家の大きさが120㎡（36.5坪）で、外気温－2.8℃・エアコンの設定温度を22℃にした場合の、1時間当たりの消費エネルギーとなりますが、計算はとても簡単です。

外気温－２．８℃とエアコンの設定温度２２℃ですので、内外の温度差は２４．８℃になります。

この数字に外皮面積３１２．８をかけると７７５７になります。この数字にＵａ値の数字をかけると１時間あたりのその家の大体の熱損失量がはじかれます。

ワット表示で、分かりにくいと思いますが、この数字が、内外温度差24.8℃の場合に、その家全体を暖める暖房の必要エネルギーになり、この数字をベースに、家中を24時間暖めた場合の消費電力や電力料金を比較すると、断熱性能の違いによる家の良し悪しがある程度理解出来る様になります。

2年後に義務化となる省エネ基準で定められているＵａ値0.75の場合は、

消費エネルギーが1時間当たり5,818Ｗとなります。この数字をベースに、暖房効率を表すＣＯＰを５として、計算すると、実際の消費電力は、÷５で、1,163Ｗとなります。この数字に電力の１ＫＷあたりの単価を27円として計算すると１時間当たりの電気料金は、31.4円となり、24時間運転すると754円になり、30日間で、22,620円となり、月額暖房費の目安になるわけです。

※　再エネ賦課金は含まれておりませんが、賦課金の計算する場合は、1163Ｗ×24×30で837,360となり、837．36ＫＷの消費電力となるので、5月から値上げとなった賦課金１ＫＷあたり2.9円をかけると2,428円が実質プラスになります。

一方、Ｕａ値のレベルを上げ0.46Ｗにして、上記の計算をすると

3,568Ｗ÷5＝714Ｗ　714Ｗ×27円＝19.3円　19.3円×24時＝463円　
463円×30日＝月額13,890円となるのです。

※こちらの賦課金は、約1,490円になります。

ちなみに、弊社のソーラーサーキットの標準の断熱仕様のＵa値は、建物によっても違いますが、0.4～0.43位です。

0.43で計算すると

0.43×7757＝3,336Ｗ　3336Ｗ÷5＝671Ｗ　671Ｗ×27＝18.1円　18.1円×24時間＝434円
434円×30日＝13,020円となり、0.40で計算すると12,063円となります。

ただ、理解しなければならないのが、Ｕａ値は、いつも説明しているように、あくまで計算値であることと、24時間換気による熱損失や、Ｃ値（家の隙間相当面積）の違いから生じる漏気量は、考慮されていないために、施工が悪かったり、3種換気を使用したり、気密が悪かったりすると、数値どうりの性能は発揮されず、暖房費は、大幅に増加してしまうのです。

私が、いつも簡易的に、エアコンの必要容量や暖房費を計算する時に、用いるのはＱ値（熱損失係数）ですが、この計算に家の隙間による漏気分の熱損失をカウントした場合の光熱費が下記のグラフの計算となります。



この計算も、あくまで数値に基づいての試算であって、施工精度が悪ければさらに暖房費は増加し、経年変化による性能の低下も考慮しなければなりません。

また、換気を3種換気にした場合の、熱損失は考慮していないために、3種換気の場合の暖房費は、大幅に跳ね上がってしまうのです。

問題なのは、折角家の中の温度差を無くして、省エネで快適にストレスのない、健康な暮らしを求めて、家を建てても、断熱の悪い家は、光熱費が負担となるため、どうしても節約意識がはたらいてしまい、換気を消したり、いる部屋だけ・使う時だけ暖める局所暖房や間欠暖房になってしまうのです。

エアコンは、風や音が気になり、乾燥するから苦手という方が結構いらっしゃいますが、エアコンは、室温を低い時から高くする時には出力が高まり、運転音や風が気になりますが、一定の温度をキープする運転だと、ほとんど気にならないもので、これは、車における市街地での走行と高速道路での走行時のエンジン音や燃費と全く同じ理屈です。

エアコンは、つけたり・消したりすると、室温が下がり、温度を上げるたびに、負荷がかかり、効率も低下してしまい、結局は光熱費も上昇してしまうのです。

つまり、エアコンの間欠運転は、風や音で不快な上に、部屋間の温度差が生じてしまい、湿気が、寒い部屋に移動し、結露も発生しやすく、カビやダニが繁殖し、衣類にも虫がつき、空気は汚れ、風邪もひきやすく、将来、温度差によるヒートショックの危険性も高まってくるということをご理解いただきたいのです。

エアコンの連続運転に抵抗のある方も多いと思いますが、家の断熱性能が高いと、つけたり消したりする間欠運転よりも、連続運転の方が結果的に光熱費も抑えられるケースが多いということも、いつも紹介させて頂いている通りです。

http://daitojyutaku.co.jp/log/?l=452032

昨今、車の選択基準の一番大きな要素は燃費となり、売り上げの上位車種はハイブリッド車がズラリと名を連ねるようになりました。

電気に限らず、ガスや灯油も値上げが続き、光熱費は生涯コストという考え方が必要で、車同様、家の選択基準も、燃費（光熱費）を基準にするのが、あたり前となる時代は、もうすぐそこまで来ているのです。

車の燃費は、ＣＯ２の問題はあるものの、基本的には、金銭的な問題が主ですが、家の燃費を左右する断熱性能は、光熱費ばかりではなく、住み心地や、家族の健康や家の耐久性や資産価値まで左右する非常に重要なポイントなのです。

そして、車の燃費基準は、厳しい検査に基づいて出された業界統一の基準ですが、住宅の場合は、機械でも製品でもなく、施工精度が加わるために、単に数値だけでは判断ができないところが、何とも悩ましい問題でもあり、ユーザー自身が、ある程度勉強しないと、将来後悔する可能性が大きいということをご理解下さい。

※　参考までに、簡易的に、Ｕa値からＱ値が分かる計算式を紹介したいと思います。この算式は、断熱住宅の第一人者である近畿大学の岩前教授が公表している算式ですが

Ｕa値＝0.37×Ｑ値ー0.13です。

宮城県の場合の省エネ基準値はＵａ値0.75ですが、次世代基準ではＱ値2.4でした。

上の算式にあてはめてみると

0.37×2.4－0.13＝0.758

0.75＋0.13÷0.37＝2.378

実際の数値は、設計を基準にして計算しますが、このように、どちらかの数値が分かれば、Ｕａ値0.75・Ｑ値2.4と近い数字がはじき出されます。

ハウスメーカーの営業マンのレベルチェックにも使えますので、頭に入れておいて損はないと思います。

若い世代の方々は、現在支払っている家賃を無駄だと考え、この国の老後の不安もあって、出来るだけ早い時期にマイホームを取得したいと考えている方々が多く、家賃以下あるいは家賃並みで買える物件にと目がいきがちです。

こうした、ある意味、堅実ともいえる考え方そのものは、あながち間違ってはいないのですが、ことマイホームとなれば、基本的には生涯暮らす訳で、気に入らないからといって、賃貸の様に住み替えることは出来ないということを十分検討した上での判断が必要なのです。

しかし、お洒落な外観やインテリア・キッチンやバスルームに目を奪われ、今だけの特別キャンペーン・家賃以下のマイホーム！消費増税前・史上最低の低金利などのセールストークに引き込まれてしまいます。

そして、マイホームが欲しいという気持ちが強ければ強い時ほど、目に見えない構造や住み心地・光熱費などの重要なポイントも、営業マンの「〇〇ですので大丈夫です。ご安心下さい」という言葉で安易に納得し、衝動買いしてしまうケースが多くみられます。

毎月の支払は、もちろん重要ですが、ローンの他に、月々の光熱費や固定資産税や都市計画税・修繕費やメンテナンス費用など、目に見えないコストやアフターサービスの良し悪しも考慮しなければなりません。

また、住んでみないとわからない住み心地や使い勝手や家族が増えた場合の収納スペース、家の耐震性や耐久性・将来の資産価値・借入先の選定やローン種別の検討など、勉強しなければならないことは山ほどあり、知らないまま・知らされないままに家を建てるリスクは非常に大きく、後から後悔しても誰も保証してくれず、結局は、瑕疵や欠陥以外は、全て自己責任となります。

何より、真剣に考えなければならないのが、家族の健康であり、家の温熱環境や空気環境の悪さによって、シックハウスやアトピー・喘息などのアレルギーを引き起こしたり、風邪やインフルエンザにかかりやすくなったりするケースも少なくありません。

身体が丈夫で健康な若い世代の方は、多少の暑さ・寒さは問題ありませんが、人間誰しもが年老いていくのは必然ですので、免疫力が低下する老後のこともリアルに考えなければならないのです。

こうした話をすると、マイホームを検討している方に水を差す様で恐縮ではありますが、単に見た目の価格や表面的な仕様だけで、マイホームを取得した方々は、後々、数多くの不満やストレスを感じながらの生活を強いられるケースが多く、様々な要因によって、時には家庭崩壊を招いてしまうこともあるということを理解する必要があります。

実際、新築後10年以内で売りに出される中古住宅は圧倒的に建売やローコスト住宅が多いのが現実です。

建売やローコスト住宅が、全てダメだとは申しませんが、マイホームの購入は、家の良し悪しや性能の違い・35年後も快適に住み続けられる家なのかどうかを見極める知識と目を養ってからでも遅くはありません。

家は、生涯で一番高い買い物であり、一生一代の大事業でもあるということをご理解いただき、家づくりを進めていただきたいと思います。

川嶋教授が監修した「やってはいけない脳の習慣」という本が家内の本棚にあったので読んでみました。

小中校生7万人の実証データに基づく内容になっており、大変勉強になりました。

子どもにスマホは良くないのは、分かりきったことですが、家で全く勉強せず、スマホをしない子よりも2時間勉強して、4時間スマホをする子の方が、成績が悪いそうです。

そして、衝撃的なのが、ラインなどの通信アプリで、着信音や内容が気になり、集中力が持続しないようで、成績の低下が顕著に表れています。

折角の勉強が無駄にならないように、家の中では、1日に1時間を目安にスマホとの上手な付き合わせ方を考えてみてはいかがでしょうか。

そして、子どもばかりに注意すると、「何で僕だけ・私だけ」と反発してしまうそうなので、私達大人も気をつけたいものです。

以前にも、紹介しましたがエアコンの連続運転した場合の、消費電力について説明させていただきます。

弊社では、冬期間にはエアコンの連続運転をおススメしておりますが、光熱費のシュミレーションをご提示していても、これまでの生活習慣からくる節約意識がどうしても働いてしまうために、不在時や就寝時には、エアコンを消してしまう方もいらっしゃるようです。

もちろん、断熱性能が高い外断熱の家ですので、間欠運転でも、そこそこ快適な家ではあるのですが、朝15℃以下になったり、廊下や水回りの温度差が5.6℃になる場合も出てくるのは否めません。

朝15℃以下になった室内を暖めようと暖房を入れると、電気料金の単価の高い時間帯にプラスして、温度を適温まで上げるためにも負荷がかかり、逆に光熱費がかかるので注意が必要です。

また、風量や音によっての不快感や、床のハウスダストを巻き上げるなどの問題も、少なからず出てきます。

空調機器メーカー大手のダイキン工業では、

「エアコン暖房をつけっぱなしにするのとこまめに入り切りするのでは、どちらの電気代が安くなるの?」をテーマに検証を行い、その結果を公表したので紹介させていただきます。

今回の検証は、京都市内の築15年、ほぼ同じ条件のマンション2部屋に、４KWのエアコンを設置し、２パターンのケースで、実施しました。

一つ目の実験では、24時間つけっぱなしにしたエアコンと、30分間隔でON/OFFを繰り返したエアコンの消費電力量を比較したのですが、その結果、全ての時間帯において、30分間隔で「こまめに入り切り」するよりも「つけっぱなし」にした方が消費電力量は小さく、電気代が安くなりました。



24時間つけっぱのグラフです。1日の消費電力が16.1KWで、１KWあたりの料金を27円とした場合、435円となりました。



一方で、30分ごとにON・OFを繰り返した場合の消費電力は、23.9KWで料金は645円となり、実に50％もアップし、1日で210円という大きな差となりました。

そして、料金の違いもさることながら、室温の変化を比べてみて下さい。つけっぱにすると室温は一定になりますが、つけたり、消したりすると、そのたびに6℃位室温も変化します。

これは、エアコンの運転をONにした直後に多くの電力を消費したためで、エアコンは設定温度を維持する時よりも運転を開始した直後の室内温度と設定温度の差が大きい時に電力を多く消費することで、これだけの差が生じるのです。

2つめの実験は、1日の生活スケジュールを想定して、24時間「つけっぱなし」にした場合と、外出時や就寝中に運転をOFFにしたエアコンの消費電力量を比較したものです。



つけっぱにした場合は、12.6KWの消費電力で340円という電気料金と試算されました。ちなみに一つ目のケースより低いのは、検証した日が別のために外気温が違うからです。



想定スケジュールにもとづいて、13時間エアコンを消した場合、11.6KWの消費電力となり、電気料金は313円となりました。つけっぱなしに比べ27円ほど安くなりましたが、使用時間は11時間となっており、24時間連続運転と、ほとんど変わらないのがわかると思います。

そして、室温の差を比べて下さい。朝の室温もさることながら、時間帯によって大きく変化するのがご理解いただけると思います。そしてこの温度変化が、寒さを感じたり、エアコンをつけたり、消したりする煩わしさを生み、時には結露の危険性さえも生じてしまうのです。

一方、24時間連続運転した場合は、室温にほとんど変化がないのです。

これは、部屋の天井や床、壁が蓄熱されており、少ない電力でエアコンを運転できるからです。

間欠運転の場合は、睡眠(23～7時)や、日中・夜間の外出時に運転を停止させると、そのたびに室温が低下し、何度も冷え切った状態から設定温度まで上げる必要があり、そのたびに、多くの電力を消費しているということです。

今回の検証では、スケジュールに合わせて運転を切った場合の方が消費電力は、多少、低くなりましたが、入り切りする頻度がもう少し増えた場合は、光熱費が逆転する可能性も考えられると思います。

いずれにしても、快適さはもちろん、様々なストレスや結露のリスク・健康への影響などを、鑑みてもエアコンの連続運転は、贅沢でも無駄でもないということをご理解下さいます様お願い申し上げます。

震災以降、エネルギーの価値観が変わり、補助金などの政策的な後押しもあり再生エネルギーへの導入が進んでおります。

今年度は、国交省や経産省に加え、環境省でもZEH（ネット・ゼロ・エネルギーハウス）関連の補助金が予算化されており、国も本腰を入れて新築のZEH化を推進しています。

正直いって、これまでは、太陽光発電は投資的要素が強く、業界全体が、住宅を売る為の一つの道具として、太陽光を推進していた傾向が強く、私自身は家造りの本質からはずれた、そうした風潮に常々疑問を持っており、お客様の要望があれば対応しておりましたが、積極的なご案内は控えておりました。

しかし、電気料金の度重なる値上げに加え、再生エネルギー賦課金の上昇により、年々光熱費が上昇し、私達の生活を圧迫してきている現状の中、さらに上昇する可能性が強く、生活防衛という観点からも導入の必要性を感じている次第です。

本来、太陽光発電は、原発への依存を改め、低炭素社会の形成にこそ意義があるのですが、電気料という毎月のランニングコストの軽減を図る意味においても有効であり、夏場の冷房負荷も低く、もともと光熱費の負担の少ないソーラーサーキットの家は、他の建物以上に、設置メリットが大きいのも事実です。

ご予算に余裕があればもちろん、住宅ローンを増額しても、結果的には大きなプラスとなりますので、太陽光の設置をご検討いただきたく、少々長い説明になりますが、太陽光を取り巻く現状とソーラーサーキットの家に搭載した場合のシュミレーションなど紹介させていただきます。



まず電気料金ですが、震災以降年々上昇し、平均25％上昇しております。但しこれは全世帯平均の上昇率であり、オール電化住宅の上昇率はさらに大きく30％以上上昇しているのが、現実ではないかと思います。

そして、今後問題となってくるのが、再エネ賦課金の上昇です。



「再生可能エネルギーの固定価格買取制度」は、太陽光発電などの再生可能エネルギーで発電した電気を、電力会社が一定価格で買い取ることを国が保証する制度で、電力会社が買い取る費用を電気を利用する方から、賦課金という形で、広く集めるものです。

制度がスタートした時点では、1Ｋｗあたり0.22円の賦課金でしたが、年々増加し、この5年で10倍に上昇しました。

平成24年度- 0.22円/kWh 66円/月
平成25年度- 0.40円/kWh 120円/月
平成26年度- 0.75円/kWh 225円/月
平成27年度-1.58円/kWh 474円/月
平成28年度-2.25円/kWh 675円/月
平成29年度-2.64円kWh 792円/月
平成30年度‐2.90円kWh 870円/月

※　電気・ガス・灯油併用の標準家庭で、月平均300kW（月7,500円程度）の電気使用の場合

上記は、ガスや灯油も併用している標準家庭の試算ですが、賦課金は、電気の使用量に対して賦課されるので、電力使用の多いオール電化住宅の場合、この3倍から4倍の金額となり、お客様によっては5倍位の負担となる訳です。

つまり、最低でも年間2万円～お客様によっては5万円位の賦課金を負担しなければなりません。

※　我が家の昨年の賦課金総額は34,000円ですが、今年は同じ使用量だとすると約40,000円になります。

再生エネルギーを促進し、原発への依存を抑制するために、スタートした買い取り制度「FIT」でしたが、当初の経産省のシュミレーションでは、賦課金のピークは2030年で、kWあたり、2.61円とされていました。

それが、わずか6年でシュミレーションを上回り、kWあたり2.64円となり12倍となった訳ですが、今年度も上昇し、２．９円になりました。

こうした話をすると、太陽光を設置している方が、悪者になってしまうかもしれませんが、下のグラフを見てわかる通り、個人住宅の太陽光の比率は、全体のわずか6％で、そのほとんどが企業や投資家の設置している産業用の全量買い取りのメガソーラーです。





家庭用は10年、産業用などの全量買い取りは20年の買い取り制度ですが、昨年度の買い取り総額は2.3兆円となっており、産業用の全量買い取りが大半を占めている現状の中、このペースで推移していくと、ナント2030年には4.7兆円という莫大な金額が予測されております。

当然、賦課金も毎年増え続け、将来的に、kWあたり5円を超え、6円～7円になるのは必至の状況で、賦課金だけで年間10万円を超えるご家庭も出ることから、今後大きな社会問題に発展しそうな予感がします。

参考までに、日本がFIT制度導入の手本とされているドイツの現在の賦課金は１キロワット時あたり6.88ユーロセント（約7.9円）まで上昇しており、電気料金は日本の約1.7倍で、実に32万世帯もの方々が、電気料金未納により電力の供給をストップされているそうです。

通常、太陽光発電を住宅に搭載する場合は、10KW以下で日中発電した電気を使用し、余った分を売電する形が一般的です。



電力料金は段階性になっており、使用量に応じて単価は上昇しますが、太陽光パネルを設置して、自家使用すると一番高い単価での買う電気が減り、使用量が減った分の再エネ賦課金も減少します。

※　KWあたり34.19円の高い電気使用量と現在2.64円の賦課金が減少し、単純に、KWあたり36.83円ランニングコストが減少します。つまり売電するより、計算上6.83円得する計算となります。（電気を使用しない方が30円で売れるので、使わないのが一番ですが・・・）

そして、余った電気は、１KWあたり28円の単価にて売電する形となります。

売電と自家使用分の比率は、それぞれのご家庭により、変化しますが、発電量の20％～30％が自家使用分となり、５KWの太陽光の年間発電量は5500KW～6000KWですが、仮に最低の5500KWで試算すると

自家使用20％の場合ー1100KW　　年間40,513円の軽減＋売電額4400KW（132,000円）＝172,513円
自家使用25％の場合ー1375KW　　年間50,641円の軽減＋売電額4125KW（123,750円）＝174,391円
自家使用30％の場合ー1650KW　　年間60,769円の軽減＋売電額3850KW（115,500円）＝176,269円

ソーラーサーキットの家の場合、120㎡（36.3坪）夫婦＋子ども二人の月平均の光熱費は15,000円位ですので、年間18万前後となります。

つまり、ほぼ５KW以下の太陽光で年間の光熱費が賄える計算となります。

※　オール電化住宅の場合、時間帯別の料金体系となり、日中の3分の１と割安な夜間電力の比率が多いために、上記の計算以上のメリットが生れ、光熱費がゼロになった上に、おつりがくる場合も多いのです。

最近、売電単価が下がり設置するメリットは、少ないという方の話も良く聞きますが、産業用の全量買取は別にして、家庭用の場合は、少々的外れな意見とも言えます。



ご覧の通り、売電単価の低下とともに、システム単価も下がっており、投資に対しての回収年数は10年と変わらず、逆にコストが下がった分、今の方が効率が良いのがお分かりいただけると思います。

特に、弊社の場合は、太陽光も低価格にて提供しており、省エネ性能の高いソーラーサーキットの家との組み合わせにより、8年から9年で投資分を回収することが、出来ますので非常に有利となります。

※　4.8KWの太陽光を150万円で設置して、売電と自家使用による軽減分を併せ年間18万のプラス収支で、利回りを計算すると、年12％の収益を生む計算となります。



例えば、断熱性のあまり高くないオール電化住宅を2000万円で建てた場合とソーラーサーキットの家に太陽光4.8KWを設置した住宅を比較すると、太陽光の設置費用を全額住宅ローンに組み入れても光熱費を含めた毎月の支払は、逆転してしまうのがお分かりになると思います。



※　11年目以降の売電単価はKW8円とし、月々の光熱費は余裕をみて1万円として試算しております。

そして、この試算は、あくまで光熱費が現状維持での計算であり、断熱性能の劣化に伴う光熱費の上昇も加味していませんので、実質の差はもっと大きくなると思います。

これからは、住宅ローンに光熱費も含めた支払いを、生涯コストとして捉えた考え方も必要であり、見た目のコストに捉われることなく、家づくりを検討しなければいけない時代になってきたのです。

ただ、注意しなければならないのが、固定価格での買い取りが終了する11年目以降の売電価格です。

当初想定されていたのが、kwあたり11円でしてが、7円～8円という話を最近よく聞きます。

実際どうなるかは不明ですが、必要以上の太陽光を設置すると、後々後悔する可能性が高いということも考慮しなければなりません。

2019年問題はご存知でしょうか。これは太陽光の固定価格での買い取りが終了するユーザーが、出始める年度となります。

当然、売電単価も下がるわけですが、仮に10円を切るような形になれば、売るメリットは少なくなり、かといって無駄に電気を使う訳にもいかないわけです。

そこで、登場するのが蓄電池・あるいは電気自動車ということになります。

電気自動車については、後日またご説明させていただきますが、蓄電池の場合、まだコストが高く、非常用としての活用や夜間電力を蓄電しての使い方がメインとなります。

現在メーカーは、低価格での商品開発を進めており、どれだけ蓄電出来て、どこまでコストが抑えられるか期待したいところではありますが、発電した分を蓄電する容量の蓄電池を家庭に設置するのは、なかなか難しいのも現実ではないかと思います。

要するに、必要以上の容量を設置すると、後々、様々な問題に直面する可能性があるということも考慮した計画が必要なのです。

※　省エネ住宅と謳いながら、気密や断熱性能がさほど高くないメーカーは、冷暖房費をうやむやにし、形だけゼロエネにする為に、太陽光の設置面積を無理に増やそうとして、極端な屋根形状の建物も大分見かける様になりましたのでご注意いただきたいと思います。