床暖房についてのお問い合わせも多いのでご説明させていただきます。
寒い冬でも、足元が暖かく快適な床暖房ですが、リビングやダイニングなどの部分的な設置は、ともかくとして、全館暖房として、家全体に設置する場合は、十分な検討が必要です。
床暖房は、立ち上がりが遅く、部屋が暖まるまで時間を要するために、その使用については、24時間連続運転が基本となり、家の断熱性能や床暖房の種類によって、ランニングコストにも、相当な差が生じます。
全館暖房として計画する場合は、通常床面積の最低80％には、敷設しなければならず、（４０坪の住宅であれば約３０坪）結構なイニシャルコストが必要となります。
また案外見落としがちなのが、固定資産の評価額も上がり、不動産取得税や固定資産税なども増加することで、床暖房のランニングコストにプラスして、税金アップも考慮する必要があります。
また、季節の変わり目に短時間使用したり、夏場の冷房や除湿の為に、エアコンも設置しなければならず、二重のイニシャルコストが必要です。
注意しなければならないのが、温度の設定や調整で、特にご年配の方は慣れるまでが大変で、省エネで快適に利用しているお客様はそう多くはないのが現状です。
宮城の気候を考えれば、床暖房での、全館暖房の適した期間は、約３カ月から多くて4か月かと思います。
確かに、断熱性能の高い住宅に設置すれば、冬期間のランニングコストも５万円位で収まるかもしれませんが、イニシャルコストやメンテナンス費用、税金のアップ分などを考慮すると、全体的なコストパフォーマンスは、決して安くはないというのが、個人的な考えです。
ちなみに、弊社の外断熱やソーラーサーキットの家は、基礎外断熱ですので、真冬でも床下温度は15℃前後で、床面の表面温度は18℃～20℃ですので、ほとんど冷たさは感じず、冬期間の暖房費も平均6万円前後（平均温度20℃の場合）で収まります。
ご予算に余裕があれば、補助暖房として、一部に使用するのは支障ございませんが、全館床暖房のメリットは少なく、正直おススメしておりません。
足元の暖かさが、物足りないという方は、ダイニングやリビングに、ラグマットを敷いていただいたり、電気カーペットを敷いていただいたほうが、経済的でもあり,インテリアとしてもグッドです。
いずれにしても、イニシャルコストやメンテナンス費用も含めたランニングコストを考慮した上での判断と、上手に使いこなせるかの検討が必要ではないでしょうか。
※ 余計な話かもしれませんが、大雨による洪水などで、浸水などの危険のある土地の低い場所では、設置は控えたほうが無難かと思います。
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床暖房の考え方
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太陽光発電は設置すべきか否か？
太陽光についてのお問い合わせを、多く頂戴しますのでご説明させていただきます。
震災以降、エネルギーの価値観が変わり、補助金などの政策的な後押しもあり再生エネルギーへの導入が進んでおります。
正直これまでは、太陽光発電は投資的要素が強く、業界全体が、住宅を売る為の一つの道具として、太陽光を推進していた傾向が強く、私自身は家造りの本質からはずれた、そうした風潮に常々疑問を持っており、お客様の要望があればもちろん対応しておりましたが、積極的なご案内は控えておりました。
しかし、電気料金の度重なる値上げに加え、再生エネルギー賦課金の上昇により、年々光熱費が上昇し、消費者の生活を徐々に圧迫してきている現状の中、さらに上昇する可能性が強く、生活防衛という観点からも導入の必要性を感じている次第です。
本来、太陽光発電は、原発への依存を改め、低炭素社会の形成にこそ意義があるのですが、電気料という毎月のランニングコストの軽減を図る意味においても有効であり、夏場の冷房負荷も低く、もともと光熱費の負担の少ないソーラーサーキットの家は、他の建物以上に、設置メリットが大きいのも事実です。
ご予算に余裕があればもちろん、多少無理をしてでも、結果的には大きなプラスとなりますので、太陽光の設置をご検討いただきたく、少々長い説明になりますが、太陽光を取り巻く現状とソーラーサーキットの家に搭載した場合のシュミレーションなど紹介させていただきます。
まず電気料金ですが、震災以降年々上昇し、平均25％上昇しております。但しこれは全世帯平均の上昇率であり、オール電化住宅の上昇率はさらに大きく、個人的な私見ではありますが、30％前後上昇しているのが、現実ではないかと思います。
そして、今後問題となってくるのが、再エネ賦課金の上昇です。
「再生可能エネルギーの固定価格買取制度」は、太陽光発電などの再生可能エネルギーで発電した電気を、電力会社が一定価格で買い取ることを国が保証する制度で、電力会社が買い取る費用を電気を利用する方から、賦課金という形で、広く集めるものです。
制度がスタートした時点では、1Ｋｗあたり0.22円の賦課金でしたが、年々増加し、この5年で10倍に上昇しました。
平成24年度- 0.22円/kWh 66円/月
平成25年度- 0.40円/kWh 120円/月
平成26年度- 0.75円/kWh 225円/月
平成27年度-1.58円/kWh 474円/月
平成28年度-2.25円/kWh 675円/月
平成29年度-2.64円kWh 792円/月
※ 電気・ガス・灯油併用の標準家庭で、月平均300kW（月7,500円程度）の電気使用の場合
上記は、ガスや灯油も併用している標準家庭の試算ですが、賦課金は、電気の使用量に対して賦課されるので、電力使用の多いオール電化住宅の場合、この3倍から4倍の金額となり、お客様によっては5倍位の負担となる訳です。
つまり、最低でも年間2万円～お客様によっては5万円位の賦課金を負担しなければなりません。
※ 我が家の昨年の賦課金総額は34,000円ですが、今年は同じ使用量だとすると約40,000円になります。
再生エネルギーを促進し、原発への依存を抑制するために、スタートした買い取り制度「FIT」でしたが、当初の経産省のシュミレーションでは、賦課金のピークは2030年で、kWあたり、2.61円とされていました。
それが、わずか6年でシュミレーションを上回り、kWあたり2.64円となり12倍となった訳です。
こうした話をすると、太陽光を設置している方が、悪者になってしまうかもしれませんが、下のグラフを見てわかる通り、個人住宅の太陽光の比率は、全体のわずか6％で、そのほとんどが企業や投資家の設置している産業用の全量買い取りのメガソーラーです。
家庭用は10年、産業用などの全量買い取りは20年の買い取り制度ですが、昨年度の買い取り総額は2.3兆円となっており、産業用の全量買い取りが大半を占めている現状の中、このペースで推移していくと、ナント2030年には4.7兆円という莫大な金額が予測されております。
当然、賦課金も毎年増え続け、将来的に、kWあたり5円を超えるのは必至の状況で、今後大きな社会問題に発展しそうな予感がします。
通常、太陽光発電を住宅に搭載する場合は、10KW以下で日中発電した電気を使用し、余った分を売電する形が一般的です。
電力料金は段階性になっており、使用量に応じて単価は上昇しますが、太陽光パネルを設置して、自家使用すると一番高い単価での買う電気が減り、使用量が減った分の再エネ賦課金も減少します。
※ KWあたり34.19円の高い電気使用量と現在2.64円の賦課金が減少し、単純に、KWあたり36.83円ランニングコストが減少します。つまり売電するより、計算上6.83円得する計算となります。（電気を使用しない方が30円で売れるので、使わないのが一番ですが・・・）
そして、余った電気は、１KWあたり30円の単価にて売電する形となります。
売電と自家使用分の比率は、それぞれのご家庭により、変化しますが、発電量の20％～30％が自家使用分となり、５KWの太陽光の年間発電量は5500KW～6000KWですが、仮に最低の5500KWで試算すると
自家使用20％の場合ー1100KW 年間40,513円の軽減＋売電額4400KW－132,000円＝172,513円
自家使用25％の場合ー1375KW 年間50,641円の軽減＋売電額4125KW－123,750円＝174,391円
自家使用30％の場合ー1650KW 年間60,769円の軽減＋売電額3850KW－115,500円＝176,269円
ソーラーサーキットの家の場合、120㎡（36.3坪）夫婦＋子ども二人の月平均の光熱費は15,000円位ですので、年間18万前後となります。
つまり、ほぼ５KW以下の太陽光で年間の光熱費が賄える計算となります。
※ オール電化住宅の場合、時間帯別の料金体系となり、日中の3分の１と割安な夜間電力の比率が多いために、上記の計算以上のメリットが生れ、光熱費がゼロになった上に、おつりがくる場合も多いのです。
最近、売電単価が下がり設置するメリットは、少ないという方の話も良く聞きますが、産業用の全量買取は別にして、家庭用の場合は、少々的外れな意見とも言えます。
ご覧の通り、売電単価の低下とともに、システム単価も下がっており、投資に対しての回収年数は10年と変わらず、逆にコストが下がった分、今の方が効率が良いのがお分かりいただけると思います。
特に、弊社の場合は、太陽光も低価格にて提供しており、省エネ性能の高いソーラーサーキットの家との組み合わせにより、8年から9年で投資分を回収することが、出来ますので非常に有利となります。
※ 4.8KWの太陽光を150万円で設置して、売電と自家使用による軽減分を併せ年間18万のプラス収支で、利回りを計算すると、年12％の収益を生む計算となります。
例えば、2000万円の一般的なオール電化住宅とソーラーサーキットの家に太陽光4.8KWを設置した住宅を比較すると、太陽光の設置費用を全額住宅ローンに組み入れても光熱費を含めた毎月の支払は、逆転してしまうのがお分かりになると思います。
※ 11年目以降の売電単価はKW11円とし、月々の光熱費は余裕をみて1万円として試算しております。
そして、この試算は、あくまで光熱費が現状維持での計算であり、断熱性能の劣化に伴う光熱費の上昇も加味していませんので、実質の差はもっと大きくなると思います。
これからは、住宅ローンに光熱費も含めた支払いを、生涯コストとして捉えた考え方も必要であり、見た目のコストに捉われることなく、家づくりを検討しなければいけない時代になってきたのではないでしょうか。
ただ、注意しなければならないのが、固定価格での買い取りが終了する11年目以降の売電価格です。
当初想定されていたのが、kwあたり11円ですが、もっと低くなるという話もあり、実際どうなるかは不明ですが、必要以上の太陽光を設置すると、後々後悔する可能性が高いということも考慮しなければなりません。
2019年問題はご存知でしょうか。これは太陽光の固定価格での買い取りが終了するユーザーが、出始める年度となります。
当然、売電単価も下がるわけですが、仮に10円を切るような形になれば、売るメリットは少なくなり、かといって無駄に電気を使う訳にもいかないわけです。
そこで、登場するのが蓄電池ということになります。
現在は、まだコストが高く、非常用としての活用がメインとなる蓄電池ですが、今後、日中発電した電気を蓄電し、単価の高い時間帯に使用できる様に、メーカーは、低価格での商品開発を進めており、どれだけ蓄電出来て、どこまでコストが抑えられるか期待したいところではありますが、発電した分を蓄電する容量の蓄電池は現実的に難しいのも現実ではないかと思います。
要するに、必要以上の容量を設置すると、様々な問題に直面する可能性があるということなのです。
※ 省エネ住宅と謳いながら、気密や断熱性能がさほど高くないメーカーは、冷暖房費をうやむやにし、形だけゼロエネにする為に、太陽光の設置面積を無理に増やそうとして、極端な片流れの屋根を進めるメーカーも多いのですが、くれぐれもご注意ください。
震災以降、エネルギーの価値観が変わり、補助金などの政策的な後押しもあり再生エネルギーへの導入が進んでおります。
正直これまでは、太陽光発電は投資的要素が強く、業界全体が、住宅を売る為の一つの道具として、太陽光を推進していた傾向が強く、私自身は家造りの本質からはずれた、そうした風潮に常々疑問を持っており、お客様の要望があればもちろん対応しておりましたが、積極的なご案内は控えておりました。
しかし、電気料金の度重なる値上げに加え、再生エネルギー賦課金の上昇により、年々光熱費が上昇し、消費者の生活を徐々に圧迫してきている現状の中、さらに上昇する可能性が強く、生活防衛という観点からも導入の必要性を感じている次第です。
本来、太陽光発電は、原発への依存を改め、低炭素社会の形成にこそ意義があるのですが、電気料という毎月のランニングコストの軽減を図る意味においても有効であり、夏場の冷房負荷も低く、もともと光熱費の負担の少ないソーラーサーキットの家は、他の建物以上に、設置メリットが大きいのも事実です。
ご予算に余裕があればもちろん、多少無理をしてでも、結果的には大きなプラスとなりますので、太陽光の設置をご検討いただきたく、少々長い説明になりますが、太陽光を取り巻く現状とソーラーサーキットの家に搭載した場合のシュミレーションなど紹介させていただきます。
まず電気料金ですが、震災以降年々上昇し、平均25％上昇しております。但しこれは全世帯平均の上昇率であり、オール電化住宅の上昇率はさらに大きく、個人的な私見ではありますが、30％前後上昇しているのが、現実ではないかと思います。
そして、今後問題となってくるのが、再エネ賦課金の上昇です。
「再生可能エネルギーの固定価格買取制度」は、太陽光発電などの再生可能エネルギーで発電した電気を、電力会社が一定価格で買い取ることを国が保証する制度で、電力会社が買い取る費用を電気を利用する方から、賦課金という形で、広く集めるものです。
制度がスタートした時点では、1Ｋｗあたり0.22円の賦課金でしたが、年々増加し、この5年で10倍に上昇しました。
平成24年度- 0.22円/kWh 66円/月
平成25年度- 0.40円/kWh 120円/月
平成26年度- 0.75円/kWh 225円/月
平成27年度-1.58円/kWh 474円/月
平成28年度-2.25円/kWh 675円/月
平成29年度-2.64円kWh 792円/月
※ 電気・ガス・灯油併用の標準家庭で、月平均300kW（月7,500円程度）の電気使用の場合
上記は、ガスや灯油も併用している標準家庭の試算ですが、賦課金は、電気の使用量に対して賦課されるので、電力使用の多いオール電化住宅の場合、この3倍から4倍の金額となり、お客様によっては5倍位の負担となる訳です。
つまり、最低でも年間2万円～お客様によっては5万円位の賦課金を負担しなければなりません。
※ 我が家の昨年の賦課金総額は34,000円ですが、今年は同じ使用量だとすると約40,000円になります。
再生エネルギーを促進し、原発への依存を抑制するために、スタートした買い取り制度「FIT」でしたが、当初の経産省のシュミレーションでは、賦課金のピークは2030年で、kWあたり、2.61円とされていました。
それが、わずか6年でシュミレーションを上回り、kWあたり2.64円となり12倍となった訳です。
こうした話をすると、太陽光を設置している方が、悪者になってしまうかもしれませんが、下のグラフを見てわかる通り、個人住宅の太陽光の比率は、全体のわずか6％で、そのほとんどが企業や投資家の設置している産業用の全量買い取りのメガソーラーです。
家庭用は10年、産業用などの全量買い取りは20年の買い取り制度ですが、昨年度の買い取り総額は2.3兆円となっており、産業用の全量買い取りが大半を占めている現状の中、このペースで推移していくと、ナント2030年には4.7兆円という莫大な金額が予測されております。
当然、賦課金も毎年増え続け、将来的に、kWあたり5円を超えるのは必至の状況で、今後大きな社会問題に発展しそうな予感がします。
通常、太陽光発電を住宅に搭載する場合は、10KW以下で日中発電した電気を使用し、余った分を売電する形が一般的です。
電力料金は段階性になっており、使用量に応じて単価は上昇しますが、太陽光パネルを設置して、自家使用すると一番高い単価での買う電気が減り、使用量が減った分の再エネ賦課金も減少します。
※ KWあたり34.19円の高い電気使用量と現在2.64円の賦課金が減少し、単純に、KWあたり36.83円ランニングコストが減少します。つまり売電するより、計算上6.83円得する計算となります。（電気を使用しない方が30円で売れるので、使わないのが一番ですが・・・）
そして、余った電気は、１KWあたり30円の単価にて売電する形となります。
売電と自家使用分の比率は、それぞれのご家庭により、変化しますが、発電量の20％～30％が自家使用分となり、５KWの太陽光の年間発電量は5500KW～6000KWですが、仮に最低の5500KWで試算すると
自家使用20％の場合ー1100KW 年間40,513円の軽減＋売電額4400KW－132,000円＝172,513円
自家使用25％の場合ー1375KW 年間50,641円の軽減＋売電額4125KW－123,750円＝174,391円
自家使用30％の場合ー1650KW 年間60,769円の軽減＋売電額3850KW－115,500円＝176,269円
ソーラーサーキットの家の場合、120㎡（36.3坪）夫婦＋子ども二人の月平均の光熱費は15,000円位ですので、年間18万前後となります。
つまり、ほぼ５KW以下の太陽光で年間の光熱費が賄える計算となります。
※ オール電化住宅の場合、時間帯別の料金体系となり、日中の3分の１と割安な夜間電力の比率が多いために、上記の計算以上のメリットが生れ、光熱費がゼロになった上に、おつりがくる場合も多いのです。
最近、売電単価が下がり設置するメリットは、少ないという方の話も良く聞きますが、産業用の全量買取は別にして、家庭用の場合は、少々的外れな意見とも言えます。
ご覧の通り、売電単価の低下とともに、システム単価も下がっており、投資に対しての回収年数は10年と変わらず、逆にコストが下がった分、今の方が効率が良いのがお分かりいただけると思います。
特に、弊社の場合は、太陽光も低価格にて提供しており、省エネ性能の高いソーラーサーキットの家との組み合わせにより、8年から9年で投資分を回収することが、出来ますので非常に有利となります。
※ 4.8KWの太陽光を150万円で設置して、売電と自家使用による軽減分を併せ年間18万のプラス収支で、利回りを計算すると、年12％の収益を生む計算となります。
例えば、2000万円の一般的なオール電化住宅とソーラーサーキットの家に太陽光4.8KWを設置した住宅を比較すると、太陽光の設置費用を全額住宅ローンに組み入れても光熱費を含めた毎月の支払は、逆転してしまうのがお分かりになると思います。
※ 11年目以降の売電単価はKW11円とし、月々の光熱費は余裕をみて1万円として試算しております。
そして、この試算は、あくまで光熱費が現状維持での計算であり、断熱性能の劣化に伴う光熱費の上昇も加味していませんので、実質の差はもっと大きくなると思います。
これからは、住宅ローンに光熱費も含めた支払いを、生涯コストとして捉えた考え方も必要であり、見た目のコストに捉われることなく、家づくりを検討しなければいけない時代になってきたのではないでしょうか。
ただ、注意しなければならないのが、固定価格での買い取りが終了する11年目以降の売電価格です。
当初想定されていたのが、kwあたり11円ですが、もっと低くなるという話もあり、実際どうなるかは不明ですが、必要以上の太陽光を設置すると、後々後悔する可能性が高いということも考慮しなければなりません。
2019年問題はご存知でしょうか。これは太陽光の固定価格での買い取りが終了するユーザーが、出始める年度となります。
当然、売電単価も下がるわけですが、仮に10円を切るような形になれば、売るメリットは少なくなり、かといって無駄に電気を使う訳にもいかないわけです。
そこで、登場するのが蓄電池ということになります。
現在は、まだコストが高く、非常用としての活用がメインとなる蓄電池ですが、今後、日中発電した電気を蓄電し、単価の高い時間帯に使用できる様に、メーカーは、低価格での商品開発を進めており、どれだけ蓄電出来て、どこまでコストが抑えられるか期待したいところではありますが、発電した分を蓄電する容量の蓄電池は現実的に難しいのも現実ではないかと思います。
要するに、必要以上の容量を設置すると、様々な問題に直面する可能性があるということなのです。
※ 省エネ住宅と謳いながら、気密や断熱性能がさほど高くないメーカーは、冷暖房費をうやむやにし、形だけゼロエネにする為に、太陽光の設置面積を無理に増やそうとして、極端な片流れの屋根を進めるメーカーも多いのですが、くれぐれもご注意ください。
k-taka：コメント(0)：[大東住宅/社長ブログ]
タカカツさんも外断熱に！
先日、利府のモデルハウスに行ってみたら、2件お隣のタカカツさんの垂れ幕をみてビックリ。
全棟外断熱＋制振ダンパーミライエの垂れ幕が下がっておりました。
気密や断熱のレベルなどの詳細は良くわかりませんが、垂れ幕には、基礎から屋根まで外断熱となっており、完全な外断熱の様ですので、宮城に一棟でも多く外断熱が普及するよう協力して取り組んで行きたいと思います。
いずれにしても、充填断熱から外断熱への転換は、大英断であり、心より歓迎したいと思います。
現在、私の知る限り、県内でも15社ほど外断熱を謳い営業展開しておりますが、そのほとんどは疑似的な外断熱で、言葉は悪いですが外断熱もどきの住宅です。
こうした名ばかりの外断熱は、断熱の連続性がない為に、気密や断熱欠損・熱橋による内部結露の発生など、様々な問題が生じる危険性が高まります。
疑似的な外断熱は、単に売らんが為に、外断熱を導入しているケースが多いので、くれぐれも注意が必要です。
外断熱のチェックポイントもございますが、先ずは、先日投稿させていただいた「省エネ住宅のチェックポイント」を確認することが重要です。
↓ ↓ ↓ ↓ ↓
http://daitojyutaku.co.jp/log/?l=439451
全棟外断熱＋制振ダンパーミライエの垂れ幕が下がっておりました。
気密や断熱のレベルなどの詳細は良くわかりませんが、垂れ幕には、基礎から屋根まで外断熱となっており、完全な外断熱の様ですので、宮城に一棟でも多く外断熱が普及するよう協力して取り組んで行きたいと思います。
いずれにしても、充填断熱から外断熱への転換は、大英断であり、心より歓迎したいと思います。
現在、私の知る限り、県内でも15社ほど外断熱を謳い営業展開しておりますが、そのほとんどは疑似的な外断熱で、言葉は悪いですが外断熱もどきの住宅です。
こうした名ばかりの外断熱は、断熱の連続性がない為に、気密や断熱欠損・熱橋による内部結露の発生など、様々な問題が生じる危険性が高まります。
疑似的な外断熱は、単に売らんが為に、外断熱を導入しているケースが多いので、くれぐれも注意が必要です。
外断熱のチェックポイントもございますが、先ずは、先日投稿させていただいた「省エネ住宅のチェックポイント」を確認することが重要です。
↓ ↓ ↓ ↓ ↓
http://daitojyutaku.co.jp/log/?l=439451
k-taka：コメント(0)：[大東住宅/社長ブログ]
通気性にもこだわっています。
ソーラーサーキットの家は、高い気密性と断熱性に加え、通気性にもこだわっており、ここが冬の寒さ対策に重点をおいた閉鎖型の高気密・高断熱住宅との大きな違いです。
基礎・壁・屋根といった構造躯体の外側で、断熱する外断熱の家は、必然的に断熱材と室内の内壁との間に空気層が出来ます。
この空気層が、床下から小屋裏まで連続した空気の通り道となり、様々なメリットが生み出されるのです。
冬は、通気層が熱の伝達の役割を果たすことで配熱効果を生み出し、夏は逆に通気層によって、排熱と排湿の作用が働き、出来るだけ冷暖房の力に頼らずに、暖かい空気は上昇するという自然の力を活用して、住まいの温熱環境を整える役割を発揮します。
さらに、構造躯体が常に空気に触れることで、木材の調湿効果も保たれ、耐久性をも飛躍的に向上させるのです。
木には、様々なメリットがありますが、当然デメリットもあるわけで、最大のデメリットは、湿気や水には、めっぽう弱いということです。
木は、正倉院や法隆寺の例を挙げるまでもなく、乾燥状態を保てば高耐久な素材です。
しかし、現代の住宅の様に、断熱材を詰め込み躯体内に閉じ込められた木材は、湿気や結露によって、腐朽菌による腐食やシロアリによる食害を受ける危険性が高まり、築30年も持たずに、住み心地が悪くなったり、家が腐れたりして、資産価値も失われ、空き家の増加や建替えを余儀なくされているのが現実なのです。
さらに、壁体内に閉じ込められた断熱材も湿気の影響を受け、断熱性能が徐々に低下するのは、紛れもない事実です。
※ 高級な羽毛布団でも、押入れに何年も入れっぱなしにしていたら、湿っぽくなるのと同じことです。
現在、木造住宅を長寿命にする為に、一般的に採用されているのが、室内の水蒸気が壁体内への侵入を防ぐ防湿フイルムによる高気密化と薬剤を注入した防腐木材や木部への薬剤の塗付です。
ソーラーサーキットの家は、寒さや暑さ・湿気を構造の外側で遮断し、かつ壁体内にも通気性を確保することで、常に空気に木材を触れさせ乾燥状態を保つ独自のシステムです。
断熱性と通気性という相反する性能を合わせ持ったソーラーサーキットの家づくりは、日本の気候風土を考慮した非常に理にかなった工法で、木造住宅を防蟻剤や防腐剤に頼ることなく、次の世代に価値ある資産として引き継げる長寿命の住まいなのです。
日本の悪しき習慣の中、まだまだ外断熱の普及率は、低いのが現実ですが、木造住宅の長寿命化には、通気性を確保する外断熱が最適であり、木材を断熱材で囲んでしまう内断熱は、木の持つ良さを、結果的にダメにしているのはご理解いただけると思います。
「いつまでも強く・いつまでも快適に」 住まいと住む人の健康をいつまでも守り、50年後も価値ある資産として次の世代に引き継げる家が弊社の家でくりであり、ソーラーサーキットの家なのです。
基礎・壁・屋根といった構造躯体の外側で、断熱する外断熱の家は、必然的に断熱材と室内の内壁との間に空気層が出来ます。
この空気層が、床下から小屋裏まで連続した空気の通り道となり、様々なメリットが生み出されるのです。
冬は、通気層が熱の伝達の役割を果たすことで配熱効果を生み出し、夏は逆に通気層によって、排熱と排湿の作用が働き、出来るだけ冷暖房の力に頼らずに、暖かい空気は上昇するという自然の力を活用して、住まいの温熱環境を整える役割を発揮します。
さらに、構造躯体が常に空気に触れることで、木材の調湿効果も保たれ、耐久性をも飛躍的に向上させるのです。
木には、様々なメリットがありますが、当然デメリットもあるわけで、最大のデメリットは、湿気や水には、めっぽう弱いということです。
木は、正倉院や法隆寺の例を挙げるまでもなく、乾燥状態を保てば高耐久な素材です。
しかし、現代の住宅の様に、断熱材を詰め込み躯体内に閉じ込められた木材は、湿気や結露によって、腐朽菌による腐食やシロアリによる食害を受ける危険性が高まり、築30年も持たずに、住み心地が悪くなったり、家が腐れたりして、資産価値も失われ、空き家の増加や建替えを余儀なくされているのが現実なのです。
さらに、壁体内に閉じ込められた断熱材も湿気の影響を受け、断熱性能が徐々に低下するのは、紛れもない事実です。
※ 高級な羽毛布団でも、押入れに何年も入れっぱなしにしていたら、湿っぽくなるのと同じことです。
現在、木造住宅を長寿命にする為に、一般的に採用されているのが、室内の水蒸気が壁体内への侵入を防ぐ防湿フイルムによる高気密化と薬剤を注入した防腐木材や木部への薬剤の塗付です。
ソーラーサーキットの家は、寒さや暑さ・湿気を構造の外側で遮断し、かつ壁体内にも通気性を確保することで、常に空気に木材を触れさせ乾燥状態を保つ独自のシステムです。
断熱性と通気性という相反する性能を合わせ持ったソーラーサーキットの家づくりは、日本の気候風土を考慮した非常に理にかなった工法で、木造住宅を防蟻剤や防腐剤に頼ることなく、次の世代に価値ある資産として引き継げる長寿命の住まいなのです。
日本の悪しき習慣の中、まだまだ外断熱の普及率は、低いのが現実ですが、木造住宅の長寿命化には、通気性を確保する外断熱が最適であり、木材を断熱材で囲んでしまう内断熱は、木の持つ良さを、結果的にダメにしているのはご理解いただけると思います。
「いつまでも強く・いつまでも快適に」 住まいと住む人の健康をいつまでも守り、50年後も価値ある資産として次の世代に引き継げる家が弊社の家でくりであり、ソーラーサーキットの家なのです。
k-taka：コメント(0)：[大東住宅/社長ブログ]
気密と断熱は両輪
省エネ住宅にしても、ゼロエネルギーハウスにしても、ベースとなるのが高レベルな気密施工と確かな断熱施工なります。
どちらが欠けても、性能が発揮されないばかりか、住み心地や光熱費はもちろん、家の耐久性にまで影響を及ぼしますので、この二つの性能は、両輪となります。
しかしながら、1999年に制定された、次世代省エネ基準では、義務化ではないものの、寒冷地のC値（隙間面積）の目安は2.0以下と明記されておりましたが、3年後に義務化となる改正省エネ基準では、不可解なことに基準が削除されました。
削除されたのが、原因か否かは分かりませんが、現在、どこのハウスメーカーでも、断熱性能を表すQ値やUA値は盛んにアピールしていますが、肝心のC値の重要性を認識し、実際に現場に反映させ、気密検査を実施し、気密保証しているメーカーは非常に少なく、将来様々な問題が発生するのではないかと非常に心配しています。
暖房で暖められた空気は、自然の摂理で上昇しますが、気密が悪いと隙間から、外部へ逃げていくのはご理解いただけると思います。
気球に熱が溜まり浮力が生じるのは、隙間がないからで少しでも隙間があれば、その機能は発揮されません。
要するに、建物上部の隙間から、暖められた空気が逃げていくと必然的に、温度差換気の作用が働き、床下や壁の下の部分から、冷たい外気が室内へ流入し、足元が寒い家となり、室内上下の温度差が大きく不快なばかりか、25℃位にしないと暖かさを感じない為に、自ずと暖房費の負担も大きいものになります。
一方、気密性能が1.0以下の家は、隙間からの空気の流入は非常に少なく、20℃位で十分な暖かさが得られ、上下の温度差や部屋間の温度差も少なく、光熱費も抑えられます。
さらに、気密性能の低い家は、温度差換気により、計画的な換気に不具合が生じ、換気過多や換気不足など、換気不良の大きな原因となります。
通常、一人あたりの必要とされる新鮮な空気量は、1時間あたり30立米とされ、2時間に１回の割合での換気量を確保するのが、一般的ですが、計画どうりの換気性能が発揮されるには、気密性能は1.0以下が望ましく、これ以上の隙間があると、換気のショートカットなどいわゆる経路のみだれが生じてしまうのです。（冬場は換気過多・その他の時期は換気不足）
折れたタバコや穴のあいたストロー・掃除機のホースの継ぎ目に隙間があれば、機能しないのと同じ様に、隙間がある家は、換気をつけても、動くのは排気口周辺の空気だけで、家中の空気をすみずみまで綺麗にするという換気本来の目的を果たすことは難しいものとなります。
そして、理解しなければならないのが、温度差換気が働くのは、温度差の激しい冬期間のみで、その他の季節は、よほど風が強い日はともかく、隙間があっても、空気は動かず、換気作用が働くことはないのです。
真夏日に窓を開けても風がなければ、空気が動かないのは、こうした理由です。
※ 空気の汚れは目に見えないので、なかなか換気が計画どうりに機能しているかわかりませんが、モデルハウスには、二酸化炭素の濃度計を設置しております。お客様の来場状況によっても変動はありますが、常時、室内の推奨濃度とされる1000PPM以内に収まっており、しっかり換気されているのがわかります。（外気の濃度は400～450PPM）
昨今、換気のトラブルが急増しておりますが、換気は家の気密性能と大きく関わってくるのですが、理解している造り手は非常に少なく残念でありません。
現代の省エネ住宅において、気密性能は、家の耐久性を左右する内部結露にも影響を及ぼすために、断熱材の厚さ以上に重要で、気密検査の実施は必須となります。
どちらのメーカーで建てるにしても、最低でもC値は2.0以下、出来れば1.0以下にする必要があります。
くれぐれも高気密もどきの住宅は選択しないようご注意ください。
どちらが欠けても、性能が発揮されないばかりか、住み心地や光熱費はもちろん、家の耐久性にまで影響を及ぼしますので、この二つの性能は、両輪となります。
しかしながら、1999年に制定された、次世代省エネ基準では、義務化ではないものの、寒冷地のC値（隙間面積）の目安は2.0以下と明記されておりましたが、3年後に義務化となる改正省エネ基準では、不可解なことに基準が削除されました。
削除されたのが、原因か否かは分かりませんが、現在、どこのハウスメーカーでも、断熱性能を表すQ値やUA値は盛んにアピールしていますが、肝心のC値の重要性を認識し、実際に現場に反映させ、気密検査を実施し、気密保証しているメーカーは非常に少なく、将来様々な問題が発生するのではないかと非常に心配しています。
暖房で暖められた空気は、自然の摂理で上昇しますが、気密が悪いと隙間から、外部へ逃げていくのはご理解いただけると思います。
気球に熱が溜まり浮力が生じるのは、隙間がないからで少しでも隙間があれば、その機能は発揮されません。
要するに、建物上部の隙間から、暖められた空気が逃げていくと必然的に、温度差換気の作用が働き、床下や壁の下の部分から、冷たい外気が室内へ流入し、足元が寒い家となり、室内上下の温度差が大きく不快なばかりか、25℃位にしないと暖かさを感じない為に、自ずと暖房費の負担も大きいものになります。
一方、気密性能が1.0以下の家は、隙間からの空気の流入は非常に少なく、20℃位で十分な暖かさが得られ、上下の温度差や部屋間の温度差も少なく、光熱費も抑えられます。
さらに、気密性能の低い家は、温度差換気により、計画的な換気に不具合が生じ、換気過多や換気不足など、換気不良の大きな原因となります。
通常、一人あたりの必要とされる新鮮な空気量は、1時間あたり30立米とされ、2時間に１回の割合での換気量を確保するのが、一般的ですが、計画どうりの換気性能が発揮されるには、気密性能は1.0以下が望ましく、これ以上の隙間があると、換気のショートカットなどいわゆる経路のみだれが生じてしまうのです。（冬場は換気過多・その他の時期は換気不足）
折れたタバコや穴のあいたストロー・掃除機のホースの継ぎ目に隙間があれば、機能しないのと同じ様に、隙間がある家は、換気をつけても、動くのは排気口周辺の空気だけで、家中の空気をすみずみまで綺麗にするという換気本来の目的を果たすことは難しいものとなります。
そして、理解しなければならないのが、温度差換気が働くのは、温度差の激しい冬期間のみで、その他の季節は、よほど風が強い日はともかく、隙間があっても、空気は動かず、換気作用が働くことはないのです。
真夏日に窓を開けても風がなければ、空気が動かないのは、こうした理由です。
※ 空気の汚れは目に見えないので、なかなか換気が計画どうりに機能しているかわかりませんが、モデルハウスには、二酸化炭素の濃度計を設置しております。お客様の来場状況によっても変動はありますが、常時、室内の推奨濃度とされる1000PPM以内に収まっており、しっかり換気されているのがわかります。（外気の濃度は400～450PPM）
昨今、換気のトラブルが急増しておりますが、換気は家の気密性能と大きく関わってくるのですが、理解している造り手は非常に少なく残念でありません。
現代の省エネ住宅において、気密性能は、家の耐久性を左右する内部結露にも影響を及ぼすために、断熱材の厚さ以上に重要で、気密検査の実施は必須となります。
どちらのメーカーで建てるにしても、最低でもC値は2.0以下、出来れば1.0以下にする必要があります。
くれぐれも高気密もどきの住宅は選択しないようご注意ください。
k-taka：コメント(0)：[大東住宅/社長ブログ]