メールサヒューマンアカデミー

新卒学生がベンチャー企業経営者を目指す二つの方法
 

自分はどのような人生を送りたいのか。



就職を考える前に自問自答してみて下さい。

会社におんぶにだっこ・・となりがちなビジネスパーソンというキャリアを歩むのか、
 

会社員というキャリアから飛び出し起業家としての道を歩むのか、
自分で決める必要があります。

就活で応募企業を絞り込む判断基準ポイントは、企業規模、企業の歴史、給与、業種、休暇、企業イメージなどではないでしょうか。変化が早く、企業の盛衰について誰もが答えを出せないのが現況です。現在利益をあげている企業でも、１０年先を予測するのが困難な時代です。就職したいと絞り込む会社の将来は変化にうまく対応できる会社であるか否か、自分で見極めなければなりません。

一方、起業家として経営者の道を選ぶ選択をした者の多くは、大企業の経営者となることを目指します。しかし、どのような大企業でもスタート時点から大企業であったというものではなく、多くの企業が、零細企業→中小企業→中堅企業→大企業という過程を経験しています。
 

学卒後、すぐに起業家としての道を進むことを考える学生は少ないようですが、　この時期（就活期）、いずれ起業家を目指すという選択肢をもてるならば、それなりの心構えと準備をしなければなりません。
 
経営者をめざすには次の二つの手段があります。
 

 
起業し自ら経営者となるについては「起業力養成学科」をご参照下さい。
 
中小企業経営と大企業経営は似て非なるものですが、ここでは既存中小企業の後継者となるために必要な知識を教示します。
 

親が会社を経営している子供が既存中小企業の後継者となる（世襲承継）。これが今までの事業（経営）承継のあり方でした。しかし時代は変わりました。中小企業の後継者が不在で廃業する企業が続出しているという現状です。年間廃業社数が約29万社あり、約7万社は「後継者がいない」ことを理由とする廃業と推定され、これだけの雇用が完全に喪失された場合を仮定すると、失われた従業員の雇用は毎年約20万人から35万人以上にのぼると推定される・・という統計も公表されています。

このような背景もあり、
後継者がみつからずに廃業を救済しようという目的で、法律も改正され、全国に事業引き継ぎの支援窓口が開設されました。事業引き継ぎ支援とは、第三者に経営を委ねる企業の支援をする窓口です。つまり、Ｍ＆Ａの支援なのです。

 

新卒大学生が後継者不在の中小企業を救う
 

 

知的資産経営を推進させる日経ＭＪ活用法
 

学生の間では新聞活用の方法として必ずといっていいほど「日本経済新聞」の名前があがりますが、中小企業経営者を目指す若者に対し、ＧＨＡでは日経ＭＪ新聞の購読を推奨しています。日経新聞を媒体とした「日経テスト」の存在は大学生間では知らないものがいない・・といっても過言ではないかもしれません。しかしながら、中小企業を支援する本学科（中小企業知的資産経営学科）では、日経ＭＪ新聞を媒体とした、「中小企業の事業ドメインを研究し適職を探す」という独自の就業支援法を提唱しています。知的資産経営を推進していく上でもＧＨＡは日経ＭＪ新聞を推奨しています。
 
日本経済新聞は経済や知識を得る最適な紙面です。
日本経済新聞の紙面構成
・日本経済にとって重要なその日一番のトップニュース
・日本経済や社会に関する多角的なニュース
・業種・産業界が抱える課題及び今業界で起きていることの話題や事例
・経済・投資・財務・証券
・地域情報
・社会のニュース・文化
 
前述日本経済新聞を媒体とした日経テストと日経ＭＪ新聞を比較すると、日本経済新聞と日経ＭＪ新聞の活用法の違いがわかります。
日経ＭＪ新聞の紙面構成
・ひとつの話題を深堀りした特集
・売り手の考えと買い手の気持を分析したマーケテイング
・新商品から企業のマーケテイングの波頭を知る新製品
・流行を徹底分析して売れる理由を探るトレンド
・日本の小売業の最新動向
・専門記者が先端的な動きを追うファッション＆リビング
・ヒット商品番付・各業界調査
 
 
日経テスト(日本経済新聞)は、経済知力とビジネス知力の現状を把握するのに役立ちます。「経営環境・産業動向」「企業戦略」「会計・財務」「法務・人事」「マーケティング・販売」「生産・テクノロジー」という多様な経営知識のジャンルから出題されます。
 
一方の日経ＭＪ新聞は、ビジネスの成功事例やビジネスモデル、経営手法等の実践事例を収集し、自社の商品(サービス)開発や、売れる仕組みづくりを作る実践参考紙としての活用が期待できる新聞です。
 
自社の商品や出店戦略、ビジネスのキーパーソン、自社独自のノウハウ作り、トレンドが定着するプロセス、経営手法を学ぶのに役立ちます。各組織や担当者が充実している大企業と違い、中小企業では組織や担当者が不足する部分を、日経ＭＪを参謀として活用する経営手法も一考できます。
 
日経ＭＪ新聞は次のような場面で効果を表します

 

これらの項目を前提に、ＧＨＡでは日経ＭＪ新聞を媒体とした起業家育成事業も手掛けています。

 

日経ＭＪ新聞を媒体とした起業力養成はこちらからご覧いただけます。