平川英治プロフィールサイト｜株式会社菊池技建/山形市の住宅工務店

室内の水蒸気を屋外に排出しなければ結露は防げません。気密性の高い現在の住宅では特に換気が必要です。

壁体内で結露が発生すると、断熱材や柱・土台の耐久性が大きく損なわれます。そこで外壁材と防水シートの間に通気層をつくると、室内から侵入して壁体内にたまる湿気を排出できたりします。

また、床下換気で最近多いのは基礎パッキン構法による床下換気です。一般的な基礎切り欠きの換気口（基礎に長方形の穴の開いているもの）に比べ換気率が1.5倍から2倍もアップするそうです。

高気密・高断熱という言葉をよく耳にしますが高い気密性と高い断熱性をもった断熱材を使用する=暖かく結露しない家だとは思わないほうがいいかもしれません。高い気密性＝熱を逃がさない事では決してないと思いますし、高い断熱性能をもった断熱材を使用してもその効果を十二分に発揮しうる施工かどうかということです。逆に施工をしっかりとした場合、おおげさな断熱材など使わなくてもその性能を十分に発揮できるということです。

解決策

大切なのは、毎日の暮らし方。結露を抑えるためには、室内の水蒸気をできるだけ抑えるような、日々の暮らし方も大切になってきます。

① 【室内干しの際は除湿する】
室内干しの際は除湿機を必ず使用しましょう。エアコンをつけておくのも効果的で　　　
です。

② 【草木のある場所は換気する】
特に大型の観葉植物のある部屋は、こまめに換気しましょう。

③ 【人の呼吸や発汗も一因】
寝る前に窓を開けるなど、通気を良くすることも効果的です。 冬場は部屋のドア
を少し開けておくのもいいです。

④ 【入浴後のフタやドアに注意】
浴槽のフタの開け放しや、ドアの閉め忘れなどに注意。浴室換気扇も有効に使いま　　
しょう。

⑤ 【炊事・食事の時は換気を】
水蒸気の発生源の近くでは、換気するようにしましょう。

⑥ 【加湿器の使用は控えめに（除湿器は効果的）】
　　　高湿度はカビ・ダニにとって好環境になってしまいます。逆に除湿器は梅雨時な　
ど湿度の高い季節に有効です。

⑦ 【開放型暖房器の使用を控える】
　　　密閉型や電気系などの使用が望まれます。
　　　開放型暖房器とは、燃焼ガスを室内に放出する暖房器のことです。

新築時には特に換気を心がけましょう。木造の家では柱などに湿気を多く含んでいるため、特に、冬などの乾燥時に多くの水分を室内に放出し結露しやすくなります。

結露は住宅性能がよくなったことで発生した新たな課題です。

なぜこのようなトラブルが発生してしまうのでしょうか。
皆さんは悪くないんですよ。土地を買うことに慣れていないのですから。
一番の問題点はこの土地のメリット・デメリットを伝えきれない営業マンが悪いのです。 「しっかり伝えましたよ」という営業マンもいるかもしれません。
しかし、伝えたかは問題ではなく、皆さんが理解されたかどうかが問題なのです。

解決策

① 【気になった土地の現場を見るときは一人では見ない】
　「自分で見てくるからいいよ」と、おっしゃるお客様がおります。営業マンが着いてくると面倒だし、なかば強引に決めさせられるんじゃないかと疑心暗鬼になられるお客様もおりますが、ここはわりきって！現場の状況は更地の場所が多いのでイメージするのはなかなか難しいです。そこで役に立つのが営業マン。営業マンは住環境はどうか、隣の家の窓はどの場所にあるか、日当りはどうかなど、これまでの経験と,その場所がお客様にとって良いか悪いか、またその土地にどのように建築したらよいかなどをアドバイスしてくれるはずです。そして忘れてはいけないのは、住んだときの目線で見ることです。よく道路から土地を見ているお客様がおりますがそれではイメージがわきません。敷地の中に入ってぐるっと一望してください。いろいろ気づきますよ。

② 【重要事項説明書の確認】
　土地をもとめる際、土地の重要事項説明書というものがあります。字のごとく土地の説明書です。この土地がどのような状況で、どのような法規の中にあるかなどを細かく記した内容です。この説明は宅地建物取引業法第３５条・同３５条の２の規定に基づき、説明しなければならない義務となっており、その説明をするのは宅地建物取引士になります。この説明により、建築できる建物の大きさや高さ、建築してはいけないものは何かを確認できます。

③ 【地盤調査の重要性】
　近年、建物の耐震性に注目が集まっていますが、最も重要なのが地盤調査です。いくら耐震性に優れた住宅でも地盤が弱ければ宝の持ち腐れです。地盤を調べる際に覚えておきたいのが「地名に地形を示唆する漢字が含まれているか」です。「谷」や「水」などがつく地名は地耐力が弱い可能性があります。過去の調査結果を参考にされたい場合は「地盤安心マップ」や「地盤サポートマップ」などをご覧いただくのもいいかもしれません。いずれにしても後々のトラブルを防ぐためにも地盤調査は必ず行いましょう。地盤調査の結果で基礎仕様の判断が可能になります。結果次第では地盤補強を伴う工事になりますので資金の調達方法を営業マンと打合せしておくとよいでしょう。

最後に…
現在のお住まいをお建て替えする場合でも土地の状況や法規をしっかり調べる必要があります。例えば、上水道管が現在13ミリ管で分岐されてる場合、上水道管を20ミリ管に分岐工事し直さなければならない場合があります。土地を調べることは家づくりをする上で大変重要な作業となります。



気になる物件はみんなが気になるものです。まずは見てみましょう。

今日は寒河江市内で地鎮祭を執り行いました。
地鎮祭とは土木工事や建築などで工事を始める前に行う、その土地の守護神（鎮守神）を祀り、土地を利用させてもらうことの許しを得て工事の無事を祈る儀式です。
いよいよ工事が始まるわけですが、立派に安全によいいえが完成するように社員、協力業者一丸となって一生懸命施工させていただきます。本日は誠におめでとうございます。

すぐ必要なのに、どこにあるのかわからない…。取り出したいのに、簡単には取り出せない…。そんな収納は本当に優れた収納と言えるのでしょうか。やはり収納は、その機能性を高めるために「適材適所」でなければなりません。
収納計画を成功させるためには、家族の持ちモノが「どれくらいあるのか」、そしてそれが「どんな性格なのか」を知ることが大切です。モノの性格とは、「見せたいのか、隠したいのか」「どれくらいの頻度で使うか」ということ。よく使うモノ。あまり使わないモノ、家族共通のモノ、お客さま用のモノといった視点で、一度住まいにあるモノを見直してください。

解決策

①【生活動線と適材適所を考える】
家族や自分の一日の行動を思い出してみてください。朝起きた時、何処で着替えるのが楽ですか？寝室ですか？脱衣所ですか？外から帰ってきたとき、冬場ならコートを脱ぐのは何処ですか？玄関で？それともリビングですか？家族や自分の生活動線をよく思い出してみて、何処に収納するのがベストか。もう一度考え直してみると家事そのものがちょっと、あるいはグンと楽になるかもしれません。またそのしまい方も、あまり使わないモノは「しっかり収納」として、よく使うがあまり見せたくないモノを「隠せる収納」、インテリアとして飾れるモノを「飾れる収納」としてしまうなど、性質の異なる収納を上手に使い分けることが、収納計画を左右する重要なポイントになります。

② 【「収納パーツ」を使って、効率的に収納する方法】
収納を考えるとき、それぞれモノによって使い易い奥行があります。「洋服」を掛けるのに必要な奥行は６０ｃｍ、「布団」をしまうのに便利なのは９０ｃｍといった具合です。しかし、これまで多く目にしてきた収納は奥行９０ｃｍ、巾１８０ｃｍ、のいわゆる「たたみ１枚分」の大きさの単純なもの。そこに備え付けられているものといえば、パイプ1本とパイプの上に棚が付いているだけで、これでは奥行90ｃｍを最大限利用しているとはいえませんよね。毎年増えていく洋服たちが入りきれずに洋服ダンスを購入するはめになり、結果部屋が狭くなってしまう。
そこで一工夫。90ｃｍの奥行を最大限利用するためにツインパイプを取り付けます。簡単にいえばパイプを平行に2本取り付けて、よく着る服は手前に、そうでないものは奥に吊ることにより、収納力は2倍になります。しかも洋服ダンスを買うより断然費用はお安く、ちょっとした収納パーツの利用で格段に収納力はアップができるのです。

③ 【どういう風に収納するのか〈出来上がりを〉イメージしてみる】
これを意外とやらない人が多いようですが、きちんとした収納をする為には必要な作業だと思います。イメージしてみる、ということは出来上がりの様子を想像してみて、果たしてそれで使い易いのかどうかをイメージしてシミュレーションしてみるのです。
これをせずにヤミクモに「ここにこれが入ったから・・・」では、良い収納にはならないと思います。しまうことを第一に考えるのではなく、取り出すことを第一に考えながら具体的にイメージするために収納したいモノのサイズを測ることも大事になってきますね。

収納はイメージ力がものをいいます。

毎日暑い日が続きますが、皆様いかがお過ごしでしょうか。
今回は、前回の続きで税制面からみた空き家を放置するリスクをご紹介いたします。

1.「特定空き家」に指定される

建物が建っている状態であれば、固定資産税の軽減が適用されます。
しかし、管理が不十分で放置されている、いわゆる「空き家」の場合は空き家対策特別措置法において「特定空家」に指定される可能性があります。
特定空き家に該当すると、住宅用地の特例による固定資産税の軽減を受けられなくなり、固定資産税が最大で6倍になります。　


２．3000万円の税金控除が利用できない

もし相続した不動産を売却する場合、3年以内に売却しないと3000万円の税金控除が受けられなくなります。

不動産はすぐに売れるものではなく、数年くらい売れない場合もありますので、税金控除を受けられる期限3年のために、とりあえず相談・査定だけでもされてみたらいかがでしょうか。

★前回のブログ「空き家相談承ります。」は下記をクリック下さい。
↓↓↓
https://kikuchigiken.co.jp/log/?l=530114