大東住宅株式会社/社長ブログ

北海道の地震でも大きな被害をもたらした液状化ですが、大きな地震のたびに、地盤沈下の被害が発生しています。

2000年の建築基準法の改正により、建築確認申請時には、地盤調査が義務化となり、地耐力に応じた基礎構造や、地盤の改良や杭工事など実施されるようになりましたが、2000年以前の一般の住宅では、明らかに地盤が弱くなければ、地盤調査をせずに、建築するのが一般的でした。

こうして、軟弱地盤の対策が不十分だった地域では、震度6強などの大きな地震が発生すると、地耐力が低かったり、地下水位が高いなどして、液状化が起こりやすくなります。

参考までに、宮城県の調査における液状化のハザードマップを紹介しますので、ご参考にしていただければ幸いです。（白い所は、未調査となります）

尚、建築地の地盤についてはまちまちですので、正確な地耐力については地盤調査が必要ですが、弊社では、地盤調査会社との提携により、建築地周辺の地盤データーの提供を受けられますので、おおよその状態は把握が可能です。地盤によっては、建築費以外に地盤の改良や杭工事が必要となり、資金計画を立てる上でも必要なデータとなりますので、ご心配な方はお気軽にお申し付けください。