大東住宅株式会社/社長ブログ

内断熱の場合、壁の中・小屋裏に断熱材を充填し、室内側には防湿フィルムを張って、構造の内側をふさいでしまいます。

こうした住宅で、もし雨漏りが発生したらどうでしょう。

少し、逆説的な話にはなりますが、気密・断熱の施工レベルが高ければ高いほど、ちょっとやそっとの雨漏りは、発見されることはなく、そのまま放置され、気づいた時には甚大な被害につながる場合があるので注意が必要です。

新築住宅で雨漏りなんて、そうないのではと思ってらっしゃる方も多いと思いますが、新築し、わずか2.3年で雨漏り被害にあい、犠牲を強いられているお客様は、驚くほど多いのが建築業界の現実です。



画像のグラフは、住宅瑕疵担保責任保険を取り扱う、財団法人住宅保証機構の平成25年度における保険事故の発生部位の割合を表したグラフですが、事故発生の実に95．6％が壁や屋根からの雨水侵入による雨漏り事故になっています。

こうした事故は住宅保証機構の対応分だけで、年間1,000件以上ありその他の保険法人の取り扱い分や問題化や表面化しない事故を合わせれば、この何倍もの事故が発生していることを認識しなければならないのです。



※　事故原因が雨漏りよるものなのか、内部結露によるものなのかの判別が難しいケースも多々あるそうです。もし原因が内部結露の場合は、保険金支払いの対象にはならないので、言うまでもなく結露対策にも十分注意が必要です。



昨今、デザイナー住宅と称して、軒の出が少ない住宅も多くなってきたこともあり、雨漏りは増加傾向にあり、入念な防水処理が必要なのはもちろんですが、防水にも耐用年数が当然あり、瑕疵担保の保証期間はわずか10年だということも理解しなければなりません。