大東住宅株式会社/社長ブログ

築年数の経過した住宅にお住いになっている中高年の方々は、住まいの耐震性や居住性も低下しており、その多くは断熱性も不十分で、光熱費の負担も大きく、温度差によるヒートショックなど、少なからず健康や将来に不安を感じながら生活を送っているのではないでしょうか。

また、子どもが巣立ち夫婦2人で暮らす家の多くは、広さ的には十分なものの、子ども部屋は、物置になってたり、2階寝室のパターンが多く、年々、階段の上り下りが負担となり、、時には転倒によって骨折するなどの話もよく聞かれます。

かといって、一階部分の限られたスペースでは、狭くて寝室にするには、不向きケースも多く、現状のライフスタイルには、そぐわない家の間取りになっているのが大半です。

可能ならば、スケルトンリフォームや建替え・住み替えをして、使い勝手のいい平屋の家で、温度差のない快適な住まいの中で、ヒートショックなどの不安を感じず健康な暮らしを送りたい。と考えていらっしゃる方も多いと思います。

しかしながら、様々な事情により、なかなか住み替えや建て替えを決断できないのも現実ではないでしょうか。

特に、その中でも、一番大きなネックは、何といっても資金的な問題で、将来に備えての預貯金は確保しておきたい、60才を過ぎての借入は難しいだろうとか、まだまだ住めるのでもったいないなどと考えてしまいがちです。

しかしながら、特に健康に影響が大きいとされる室内の温度差が、10℃以上もある断熱性の低い住宅に、住み続けるということは、年齢を重ねるごとに身体への負担は大きく、時には脳卒中や心筋梗塞などの突然の発症により、大事な命さえも失ってしまう危険性があるということを考える必要があります。

そして、死にいたらないまでも、その後の後遺症によって、ご自身はもちろんご家族にも大変な負担が強いられるということをリアルに考えなければなりません。

ご存知のように、我が国は急速に進む、少子高齢化によって、社会保険料や介護保険料の上昇に加え、年金の支給年齢の延長や縮小が続く一方で、医療費や介護費などの社会保障費は年々膨らみ続けています。



今後、消費税の増税にとどまらず、様々な制度改革により、医療や保険制度の変更をも余儀なくされるのは必至の状態で、ご自身はもちろん、ご家族の生活を守る為にも、出来るだけ病気にならずに健康寿命を延ばすことが重要ではないでしょうか。

こうした課題を解消するために、国民の健康寿命を延ばす取り組みが、ようやく始まってきました。

その一環として、健康の源となる住まいの温熱環境の優れた住宅の取得を支援しするために、様々な補助金や金融面においても様々な施策が実施されています。



住宅金融支援機構が取り扱う、フラット35でも、高齢者の住宅取得を支援するため、様々な融資制度を設けています。

例えば、子世代が入居せずとも親世代の住宅を取得する為の借り入れや、ご自身が70歳未満であれば、子や孫を後継者にして、35年もしくは、50年の長期のローンも可能となり、昨今フラット35を活用して、終の棲家を親世代と子世代が協力して実現する方々が増えてきました。

このように、親が子のことを考え、子が親のことを考えた家づくりのあり方は、将来、様々生じる心身と金銭的な負担を出来るだけ解消し、家族の幸福を実現するためにも、賢明な選択ではないかと思います。

融資金利も、35年固定金利で、1.08％となっており、断熱性が高い住宅の場合、10年間0.3％の優遇金利も適用となり、10年間の住宅ローン控除も適用となります。

夫婦2人で暮らすのであれば、20坪～25坪の平屋であれば十分な広さで、外断熱の家ならではの小屋裏をフリースペースにして、子や孫が遊びに来た時に、泊まれるスペースにしておけば、じいちゃんの家は寒くて・・・。なんていうこともなくなります。

耐震性の不安も解消し、省エネで快適・そして健康で長生きできる終の住いをお元気なうちに、ご検討してはいかがでしょうか。

弊社では、「平屋物語」という平屋をベースにした小屋裏利用の住まいを多く手掛けさせていただいており、70才代や80才代のご夫婦の終の住いを数多くつくらせていただいております。

http://daitojyutaku.co.jp/product_plan3/





例えば、こんなプランであれば2,000万以内で十分に実現可能で、全額借入したとしても、毎月の支払は54,429となり、太陽光を5KW程度設置すれば、光熱費もゼロとなります。

現在の住宅市場は、若い世代の方々が中心ですが、年齢を重ね免疫力や抵抗力が低下してきている方こそ、健康で暮らせる終の棲家が必要ではないかと、日頃から感じており、住まい塾などでも、若い世代の方々にいつも伝えております。

そして、現実の問題として考えなければならないのが、住み替えにしても、建替えにしても、病気になってからでは、心身ともに負担が大きく、出来るだけ元気で丈夫なうちに計画しなければならないということです。

また、将来、相続を受ける子世代の皆さんも、老朽化した住宅を相続するということは、現在、820万戸と言われる空き家問題に象徴するように、資産ではなくある意味負債ともいえる古屋を相続することになり、介護による様々な負担に加え、将来の相続後の対応にいたるまで、自分の問題としてもリアルに考えなければならない時代になってきているのです。

どんな形であれ、親世代の終の住いづくりに協力することは、何よりの親孝行となり、結果的には、自分の将来の為にもなり、間違いなくプラスになると思うのです。



将来、不要になれば住み替え支援機構による一括借り上げ制度の活用も可能で、賃貸料を債権とした借入制度も利用出来ます。



また、利息のみの支払いで、死亡時に売却して一括清算するリバースモーゲージローンなど様々な支援制度もございます。

さらには、将来の在宅介護を推進するための三世代同居型の新築補助金等もございます。

ただ、こうした有利な情報は、なかなか高齢者の方には、届かないという側面もあり、若い子世代の方々が情報を収集して、親世代への後押しが必要なのです。

弊社は、みやぎ健康・省エネ住宅を推進する国民会議のメンバーとして、地元の皆様にとって有益な情報の提供と価値ある提案をさせていただいておりますので、何なりとご相談いただければ幸いです。