大東住宅株式会社/社長ブログ

先日、京都新聞に掲載された、住宅の耐震性についての記事を紹介したいと思います。

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熊本地震のような２回の震度７の地震に建物が耐えるためには、現行の耐震基準より５割増の強度が必要になることが、京都大工学研究科の竹脇出教授（建築構造学）の研究グループの解析で分かった。

１回の震度６強～７の地震に耐えることしか想定していない現基準の建物では、立て続けに震度７級の大きな揺れに襲われると倒壊の危険性があるという。

熊本地震では、４月１４日夜に続き、１６日未明にも震度７を観測した。１４日の地震には耐えたが、１６日の地震で倒壊した建物もあり、「２回の震度７」への建築物の対応が新たな課題として浮かび上がった。

竹脇教授は、地震時における建物の揺れや必要な強度を精度よく計算する手法を独自に開発しており、２回の震度７を耐えるのに必要な強度を算出した。建物は、１回目の地震によるダメージで一定の変形が残るために、揺れに対する抵抗力が低下する。

その上で、震度７にもう一度耐えるためには、１回耐える場合の約１・５倍の強度が求められる結果となった。

震度７の揺れを受けた建物は変形の幅が建物の全体幅と比べて小さいために、再度同クラスの揺れに耐えうるかどうかは、外観だけでは判断できず、専門家による詳しい調査が必要になる。変形のために低下した耐震性を再び確保するためには、大幅改修か建て直しが必要となる。

建物の強度は柱や壁、はり、筋交いなどの設置状況で決まる。竹脇教授は「既存の住宅では、地震の揺れを吸収する制震ダンパーなどを設置することでも耐震性を向上させることができる。今後、現在の耐震基準の見直しも必要になるだろう」と話している。

平成28年5月11日付　京都新聞より抜粋
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この記事の中には、経年変化や内部結露、蟻害などによる、新築後の耐震性の劣化までは、言及されておりませんが、新築時の耐震性の向上はもちろん、将来の性能も考慮した家造りが重要だと思います。

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