株式会社Forex/季楽な家開発奮闘記

株式会社Forex/季楽な家開発奮闘記

環境資源の「水」を利用する

環境資源の水を利用することも、省エネ住宅ではありです。生活のさまざまな場面で、たくさんの水が使われています。その量は1日あたリ1人300～400ℓ、年間では100tを超え、これは25mプール1杯分に相当します。

海に囲まれ、川も多く、降雨に恵まれた日本では、水のありがたみを日常生活で意識することは少ないかもしれません。しかし、水も責重な環境資源です。
　
水道水の使用量を抑える方法として、中水や雨水の利用があります。中水は､風呂や洗濯の余り水のように、家庭排水のうち比較的汚濁の少ない排水を、浄化･殺菌処理をして、トイレの洗浄水や庭への散水、洗車などに再利用する方法です。
　

■雨水タンク設置例
雨水の利用も、日本の気候風土を活かした節水方法です。
住宅の屋根に降る雨は比較的汚れが少なく、ゴミをフィルターで取り除いた後にタンクに貯水し、ポンプアッフして庭の散水や植木の水やり、洗車などに使います。設備も比較的簡単で、水資源を節約できるというメリットだけではなく、非常時の貯水槽や防火用水としても利用できます。

また現在、トイレ、シャワー、各種水栓、食器洗い乾燥機などの水まわリ製品に、節水性の高い機器や器具が多く開発されています。例えばトイレでは､従来の便器が1回約12ℓ程度の水を流すのに対し、節水型の便器は約6ℓと、使う水は半分で済みます。

シャワーの出･止をスイッチで操作できるシャワーヘッドは、こまめにシャワーを止められるため、節水･節潮効果があります。自動的に温度調節できるサーモスタット式の水柱は、潮湯を調節するときの捨て水を減らせます。

近年普及が進む食器洗い乾燥機も、使用水量は10～15ℓ程度で、手で洗うよりはるかに少ない水量で食器を洗えます。節水は省資源というだけでなく、水道水をつくるためのエネルギーの削減や、水道代の節約につながります。

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最も効果的に省エネ住宅を目指すには

最も効果的に省エネ住宅を目指すには、断熱性と気密性を高めることが一番です。

住宅が一生(ライフサイクル)のうちに消費するエネルギーの大半を､冷暖房や給湯､調理､照明など､毎日の暮らしの中で消費するエネルギーが占めます。
CO2の排出量を削減するには、この日常生活での消費エネルギーを減らすことが必須です。日本では､地域差はあるものの､冷暖房(特に暖房)と給湯に用いるエネルギーの割合が大きいことがわかっています。

■写真は旭化成『ネオマフォーム』で施工した例

冷暖房による消費エネルギーを無駄にしないためには、住まいの断熱性と気密性を高める必要があります｡冷暖房によって室内を快適な温度にしても､室外との温度差があると､住宅の壁や天井､屋根､床､窓や出入口などから熱が逃げたり入ってきたりしてしまいます。

このようなことがないようにするためには､室内を包むようにすき間なく断熱材で覆えば､住まいの断熱性を高めることができます｡決して窓などの開口部が少ない家をつくるということではありません。特に､住宅の足元である基礎周辺の断熱は複雑で注意が必要です。断熱性が高い住宅は､冬は少しのエネルギーで室内が暖まり、夏は外からの熱の侵入を防ぎ､冷房が効きやすくなります。

同時に住まいの気密性を高めることも重要です｡気密性を高めるには、壁や天井､床などに使われている部材と部材のすき間を､できるだけなくすことです。また、開口部に気密性の高い窓を選ぶ必要もあります。このようにして気密性を上げれば、暖めたリ冷やしたりした室内の空気が隙間から逃げることもなく、エネルギーロスを小さくできます。

ただし､そこで忘れてはならないのが､室内にクリーンな空気を取り入れて､汚れた空気や湿気を外に出す計画換気です。建築基準法では､0.5回／時間の換気がなされるよう計画的に換気装置を設けることを義務づけています。

高断熱・高気密の住まい

建物全体が暖かくなるので、どこにいても寒くありません。

・換気システムよって、部屋の空気は常に清浄。
・気密性が高く、充分に断熱された壁は、熱が逃げにくい。また壁内結露を防ぐことができ、建物の寿命が長くなる。
・カビが発生しにくい。
・複層サッシュなら窓を広く取ることも可能。
・暖房機器は室内空気を燃焼させないタイプを選ぶ必要がある。

断熱・気密が不十分な住まい

冬は北側がとても寒くなります。

・断熱不足の北側の壁は、結露によってカビが発生しやすくなる。
・壁内結露が発生しやすい。
・断熱が不足すると、夏は暑く、冬は寒い。
・気密性が悪いと、外気温や風速などで換気量が左右される。
・暖房しても、暖かい空気が住宅上部から逃げてしまい、足元に冷たい空気が侵入して上下の温度差が生じ、暖かさを感じづらい。

住宅金融支援機構（旧・住宅金融公庫）は、民間の金融機関と提携して運営する長期固定金利住宅ローン「フラット35」で、「フラット35S」という優良住宅取得支援制度を設けています。
「省エネルギー性」「耐震性」「バリアフリー性」「耐久性･可変性」の4つの技術基準のうち､1つ以上（平成21年3月現在）適合していると､借入れ金利優遇の対象となり､初めの5年間､フラット35の借入れ金利が年0.3％優遇されます。

各技術基準は､住宅性能表示制度の性能等級に準じ（ただし､住宅性能評価書を取得していなくても、フラット35Sを利用可能）、省エネルギー性では、「省エネルギー対策等級4に適合する住宅」であれば申し込めます。

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高断熱・高気密の家づくりは本当に必要？

住宅の高断熱･高気密化は、北海道で住環境の向上が発端となって､その歴史としては30年ほど前から試行錯誤されてきました。

高度成長期のオイルショックによって、石油の価格が高騰すると、住まいの省エネルギー化を図るため、北海道や東北地方などの寒冷地では､住宅にかかる灯油の消費エネルギー（ランニングコスト）を極力減らすための工法が開発されてきたのです。

でも、高断熱・高気密住宅は、ここ山形の地ですぐには普及しませんでした。

｢高断熱･中気密で大丈夫！？」

｢魔法瓶のような家では息苦しくなりますよ！？｣

などと、ずいぶんいい加減？なことを言われてきましたが、ここ最近になって､家計に優しい家として「高断熱･高気密住宅が今や当たり前」と言われるようになると､県内のエ務店さんやビルダーさんも､やっと重い腰を上げて取り組み始めたのがここ7年程のことです。

本来、北海道には梅雨という時期がありません。そのまま北海道で開発された高断熱･高気密住宅の工法を、梅雨がある湿度の高い地域で正しい施工で建築しないと､様々な問題が発生します。

まず、一番に考えなくてはいけないのは、山形特有のジメジメした湿気を家の中に入れさせないことで、「壁内結露の防止」をすることです。

■室内結露でカビ(黒い部分)が発生しているところ｡
戦後建築された木造住宅に多く見られる現象です。
雨季に家の隙間から湿気を帯びた空気を入れることは、｢家の中を梅雨にすること」と同じです。木造部分が湿気を吸ってしまう構造になっていると、湿度100％に近いジメジメした湿気を完全に塞ぐことができません。

また、山形の冬の時期も同様で､低温時の乾燥した空気を家の中に入れないことで、乾燥を防ぐことになります。冬季の乾燥した空気が家の中に入り込み､さらに、暖房で暖められることで空気が乾燥することになってしまいます。

よく、高断高気密の住宅では｢風邪をひきやすくなった｣といわれますが､どうもこの辺に原因があるようです。加湿器によって乾燥を解消するために運転する対策がありますが､もともとの原因が､隙間から入り込む空気を、暖房によって更に乾燥させることに原因があるので､常に加湿器を稼動し続けるという事態になってしまいます。

■気密シートの施工例
内断熱工法で建築する場合は､露点(結露する温度)が壁内(内断熱材内)に発生する可能性があるため、断熱材の室内側に気密シーﾄのバリアによって、湿気を通さない層を適切な施工すれば､室内側の湿気が壁内側に入り込まないので､理論的には壁内で結露を起こすことはありません。

次に大切なのは、計画換気を機能させて、除湿を効率よく行う必要があるということです。

隙間が少ない住宅は､簡単な換気能力を持つシステムによって､計画的に換気・除湿が行えるようになります。
また､家の中で洗濯物を干しているなどで発生する｢湿気｣や料理などで発生する「臭気」を速やかに外へ排出して､新鮮な空気を取り込むのも、エアコンの除湿機能で速やかに家の中を｢除湿｣できるのも、住宅が｢高気密化｣していれば効率的です。

気密住宅の定義

C値という言葉を耳にしたことはありませんか？簡単にいうと建物の隙間の大きさを床面積当たりで表したもので､正確にいうと、隙間相当面積という意味で住宅の気密性能を示す数値として一般的に用いられています。

公庫の新雀エネ法基準では隙間相当面積5.0cm2/m2以下､換気回数0.5回/時以下が気密性能を有する住宅を｢高気密住宅｣と定義してはいますが､これはツーバイフォーエ法のように､構造用合板で建物の外周を覆ってしまう住宅なら､特に意識しなくとも容易に気密がとれてしまう数値です。

私たちが｢高気密｣といえるのは、山形の地域を考えると1.2cm2/m2以下で､換気システムを充分機能させるには､せめてこれぐらいのＣ値が必要であると考えています。

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省エネ住宅を活かす、暮し方の心得

省エネ住宅を活かす、暮し方の心得とは、高気密・高断熱住宅の特性を知ることです。

誤解しないでほしいのは、高気密･高断熱の住宅は建物を密閉するから、呼吸や炊事によって室内のCO2が増え、息がつまり、入浴や洗面などで発生した湿気によって結露が生じ、木材が腐食するというイメージは、大きな誤解です。

内部結露は、室内の水蒸気が壁の中に侵入して冷やされることにより起こります。これを防ぐには気密を高めて、壁体内に水蒸気が侵入しないようにする必要があります。日本では「気密化」という言葉が用いられていますが、欧米では水蒸気の侵入という点に重きをおいて、「ベーハーバリア（防湿層）」という表現のほうが一般的です。

また、窓やドアを閉めきっているにも拘らず、換気が自然に行われるような住宅は、隙間だらけで空気の漏れが多いということです。換気量が外部の風速や気温に左右され、快適な室内環境を得ることはできません。

住宅の気密性や断熱性を高め、計画換気によって0.5回／時間の換気を行い、換気量をコントロールすることで快適に暮らせます。熱交換型の換気システムを採用すれば、冷暖房の熱が逃げることも抑えられます。

■高効率設備機器を適切に利用する
省エネに配慮し、高気密･高断熱を実現した住宅で、住まい手がより快適な生活を送るためには、その特性を理解することが大切です。例えば、石油やガスなどの燃料を直接燃やして室内を暖めるような、開放型のストーブやファンヒーターは使わないようにすべきです。
暖房器具は、屋内での燃焼のないエアコン、セントラルヒーティング、FF式暖房機などを選ぶことが大切です。
　
高効率設備機器を採用しても、それらが適切に使われなければ意味かおりません。太陽光発電システムを設置しても､住まい手が電力を無駄遣いするような暮らし方をしていてば、省エネにはなりません。というのも、夜間や日射量の少ない時間帯は、電力会社からの電気を利用しているからです。
　
気密性・断熱性の高い住宅は、冷暖房効率が高いのが特長です。だからといって、窓を閉めっばなしにするということではありません。春や秋の中間期には窓を開け閉めしたほうが快適ですし、夏も窓を開けて室内に風を取り入れれば、風が汗の蒸発を促し、体感温度を下げます。

そうなれば、エアコンに頼らずとも、過ごしやすくなります。気流の通り道にあるドアや窓を開けると、風の通りが良くなります。風のない時期でも、1階北側の窓と2階の窓を開ければ、１階北側から涼しい空気が自然に流れ込み、暖かい空気は上昇して2階から熱気が排出され、温度差による換気も促されます。

逆に、室内が高温になりその熱が逃げにくい面もあります。そこで、日射を遮る対策が必要です。窓にカーテンやブラインドを付けることは、日射を遮る有効な手段です。窓の外側にブラインドやシャッターブラインドを設けると、冷房エネルギーをさらに軽減できます。また、床まで届く厚手のカーテンは、冬に窓から熱を逃がさない省エネルギー効果もあります。
　
窓の外側に｢よしず｣や｢すだれ｣を付ける方法もあります。窓から差し込む日射を遮リつつ、隙間があるので風を通します。古くから採り入れられてきた手法ですが、最近の住宅でもうまく利用することで、冷房エネルギーを軽減できます。
　
かつては、夏に玄関前や庭に「打ち水」をして涼しさを得たように、日本人はもともと、自然の力を生活に採り入れ、それと上手に付き合ってきました。自然の特性を活かすべく工夫することも､快適な省エネ生活を実現するうえでは大切です。

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太陽の光と熱の利用してみる

日本は太陽光・熱に恵まれています。「住宅に太陽の光と熱の利用してみる」のも有効です。

電気やガスや石油などによるエネルギーの消費を抑えるために、太陽や風や植物といった自然の力を積極的に利用すること、家の中に風の通り道をつくって涼をとったり、夏の強い日差しを遮リ、冬の太陽熱を採り入れるために落葉樹を植えたりすることは、古来より行われてきた方法です。

自然エネルギーは地球環境にやさしいエネルギーです。特に太陽光･太陽熱に恵まれた日本では、「太陽光発電システム」や「太陽熱温水器」の導入が以前より盛んに進められ、太陽光発電機器の設置数は世界トップクラスです。このほか風力発電や､植物などから得た有機物をエネルギー源として利用する「バイオマス発電」や「地熱利用」なども注目されています。

太陽の光や熱によるエネルギーを、機械設備を使って給湯や発電などに利用する。この方法を「アクティブソーラーシステム」といいます。太陽光発電は、太陽電池を利用して太陽エネルギーを電力に変換します。

一方､太陽熱温水器は、屋根に取り付けた集熱器(ソーラーコレクター)によって得た熱で水や空気を温め、給湯や暖房に利用する方法です。太陽光発電機器の設置は初期投資がかかるため、国も太陽光発電の新たな買取制度を設けて、普及に努めています。

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開口部からのエネルギーロスを防ぐには

開口部からのエネルギーロスを防ぐには、断熱サッシ・複層ガラスなどを採用することが効果的です。開口部は外部との熱の出入りの大きい部位なので、「窓や玄関ドアから逃げる熱は、住宅全体の約3割を占める」とも言われています。その損失を最小限に抑えることは、住宅の断熱性･気密性を高める上で重要なポイントです。

住宅用サッシといえば、アルミ製が一般的ですが、「アルミは熱を伝えやすく断熱性能が低い」のが問題でした。現在はそれを解決するために、サッシの室外側と室内側の熱の伝達を絶縁部材で遮断したアルミ断熱サッシ、外側はアルミでも内側は樹脂のアルミ樹脂複合サッシなどがあります。

アルミ以外では、樹脂部材で構成した樹脂サッシ・木製サッシ・玄関用の断熱ドアもあります。予算の許す限り、これらの製品を採用することが望ましいのです。

リフォームの場合は、既存の開口部の内側に新たにサッシを取り付ける二重サッシ(内窓)も効果的です。断熱サッシには多く複層ガラスが使われています。これは、2枚のガラスの間に中空層を設け、乾燥した空気を密閉し（アルゴンガスを封入したものや、真空にしたもの）断熱性を高めたものです。

また近年は、「エコガラス」も登場しています。これは、推測ガラスの内側に特殊な金属膜を入れて放射率を低めた「Low-E複層ガラス」です。断熱性が高いだけでなく、遮熱性も優れていて高性能な分、通常の推測ガラスより価格が高くなりますが、長い目で見たときにどちらが良いか、充分に検討すべきです。

断熱サッシ

断熱サッシには、アルミ断熱サッシ、アルミ樹脂複合サッシ(外側にアルミ、内側に樹脂を採用ｈ樹脂サッシ、木製サッシがあります。
窓･ガラス･サッシそれそれの断熱性については、2008年4月1日から★の数で表示されています。４つの等級があり、★の数が多いほど断熱性が高いことを示します。

複層ガラス

複層ガラスは、２枚のガラスの間に中空層を設け、乾燥した空気を密閉しています(アルゴンガスを封入したものや、真空にしたものもあります)。
複層ガラスと見た目は同じながら、ガラスの内側に特殊金属膜(高断熱Low-E膜)を入れた「エコガラス」は、さらに断熱性が高く、一般の複層ガラスを上回る遮熱性(夏場の太陽熱を遮断)もあります。

二重サッシ

あらかじめ二重化されたものと、既存の開□部の室内側に新しいサッシを取り付けるもの、いずれも二重サッシです。二重窓や内窓ということもあります。リフォームするとき、サッシ全体を取り替えるより工事が簡単に済みます。
一般的には防音効果を高める目的で二重サッシにすることが多いようですが、断熱性の向上のほか､防犯効果も期待できます。

断熱玄関ドア

ドア本体に断熱材を充填し、ドア枠も断熱性を高めた玄関ドアです。ドア本体とドア枠の気密性や水密性にも配慮してあります。
ドアの製品カタログにある｢K2仕様｣などの表記は、住宅の壁を伝わって熱がどれだけ逃げていくかを表すＵ値(熱貫流率)をもとにしていて、数値が低いほど断熱性が高いことを示しています。

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なぜ今、「省エネ住宅」なの？

｢省エネ住宅｣とは､気密性･断熱性を高め､効率の良い設備機器を採用し、長持ちするようにしっかりとつくられた住宅のことです。

「省エネ住宅」が多くの人の関心を集める背景に､地球の温暖化をはじめとする環境問題があります。私たち人類にとって今､これが大きな課題となっていることはご存じのことと思います。
地球温暖化の一因には､二酸化炭素(CO2)などの温室効果ガスの排出量が増えたことが挙げられます。
日本のCO2排出量は世界全体の約5％を占め、アメリカ､中国、ロシア、インドに次いで5番目に多いのが現状です｡一人あたりのCO2排出量も、世界平均の2.4倍です。

2005年に発効された京都議定書では､CO2など６つの温室効果ガスの排出削減を定めています。この中で、日本は2012年までに､1990年に比べて6％削減することが義務づけられています。

日本のCO2排出量の約13％は、住宅で冷暖房や給湯･家電製品などを使い、エネルギーを消費する際に排出されています。
地球温暖化に歯止めをかけるためには､電気やガス､石油などのエネルギー消費を減らす住まいづくりを行うことが急務です。
地球温暖化は環境破壊につながります｡そして、エネルギーを得るための石油･ガス･石炭といった化石燃料は、無限の資源ではありません。これから将来にわたって、私たちの子孫がより良い生活を送れるようにするためにも､今､早急に取り組むべきは､省エネルギーを意識した住まいづくりなのです。

それでは､住宅でのエネルギー消費を抑えるために、必要なことは何でしょうか？
キーワードは、「高気密･高断熱」「高効率設備機器の採用」「長寿命化」です。

高気密・高断熱

住宅の気密性･断熱性を高めることは、省エネルギー対策の基本です､床･壁･天井を断熱材てきちんと覆い､部材と部材のすき間がないように施工します。
窓は気密性の高いものを選び､複層ガラスや二重サッシにすると、外部との熱の出入りが少なくなり、より冷暖房の効果を無駄にすることかありません。ただし､住宅の気密性を高めると､室内と室外の空気が入れ替わりにくくなります。

高効率設備機器の採用

日々の暮らしで使う調理機器や給湯機器､冷暖房機器などに、最近は省エネルギー効果のある製品が増えました。設備機器を選ぶときは､その性能や消費エネルギーなどを充分に考えて決めましょう。太陽や風､植物といった自然の恵みを採り入れることも､省エネ効果を高めます。

天窓や高窓を設けて室内を明るくする、家の中に風の通り道をつくって涼をとる、軒や庇、庭木によって夏の強い日射しを遮るなど､さまざまな方法があります。さらに、太陽光発電システムのように、自然エネルギーを活用する設備機器を選ぶこともできます。

長寿命化

新たに建設する際には資源とエネルギーが必要です。また､住宅を解体すると多くの廃棄物か出ますバ主宅を長持ちさせることで、これらを低減することができます。住宅を長持ちさせるためには、耐震性を高め､耐久性のある構造躯体や仕上げ材を使うことが大切です。
そして、定期的な点検やメンテナンスをしっかり行うことが欠かせません。暮らし方の変化に柔軟に対応できる住宅も長持ちします。新築時に工夫して、部屋の広さや間取りを変えられるようにし､更新しやすい設備機器や配管･配線を選ぶようにしましょう。

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断熱材の選び方

住宅に用いる断熱材には、
「無機繊維系」「発泡プラスチック系」「木質繊維系」があります｡

地域ごとに求められる断熱性能は違います。適切な種類や厚みの断熱材を選ぶことが大切です。断熱材の施工法として、近年は「外（張り）断熱工法」を採用する例もあります。
構造材の間に断熱材を施工する従来の充填断熱工法に比べ、外断熱工法は住宅の外側を断熱材でまるごと覆うので、より薄い材厚で同じ断熱性能を得ることができます。
その反面、充填工法に比べて建物の形状に凹凸がある場合は、施工が難しいなどの短所があります。住宅の立地や形状などの条件を考慮して、断熱材や断熱工法を選択することも重要になります。

さらに、壁体内結露を防ぐために「通気工法」を用い、耐久性を高めている住宅が主流です。この工法は、断熱材の外側に透湿防水シートを貼リ、外壁材との間に空気の通り道を確保するものです。壁体内の湿気は、このシートから通気層を通して外部に放出されます。断熱材の室内側には気密層を必ず設け、室内の湿気を断熱材の室内側で食い止めるようにします。

無機繊維系

グラスウールは、リサイクルガラスを主原料に高温で溶解し、綿状の繊維にしたものを固めた断熱材です。
ロックウール、高炉スラグや玄武岩、その他の天然岩石などを主原料とし、高温で溶融するなどの後、繊維状にした人造鉱物の断熱材です。

発泡プラスチック系

ポリスチレンを原料とするボリスチレンフォーム断熱材には、製法によってビーズ法と押出法があります。硬質ウレタンフォームは、ポリイソシアネートとポリオールを混ぜた均一な発泡体です。
フェノールフォームは、フェノール樹脂を発泡硬化させた板状の断熱材です。これらは気泡が独立した状態になっていて、中に空気を封じ込めるため、熱を通しにくい性質を持ちます。

木質繊維系

セルローズファイバーは新聞古紙を主原料に、防熱･揚水性能を加えた断熱材です。天然繊維のため1本1本の中に小さな空気飽かあり、さらに繊維が絡み合って空気層をつくります。
木質繊維特有の吸飲湿性もあります。インシュレーションボートは軟質繊維板ともいい、木材チップなどの繊維を固めたものです。

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建築予算について

建築業界では、しばしば『坪単価』という言葉をよく耳にします。
ハウスメーカーのように、規格化された量産型の住宅なら、『坪単価』で価格を提示することも簡単なことなんですが、設備仕様を標準化していない私たちのようなオーダー住宅の場合には、そうはいきません。

『坪単価』という表現はとてもあいまいです。お客様にとっては一見わかりやすい言葉ですが、実は会社によって含まれている仕様・設備が違います。

なかには、床面積ではなく施工面積で計算して見かけ上の坪単価を安く表示し、別途工事費、諸費用を後で計上したりするので、正しい予算判断がつきません。

いくら『坪単価』を明示しても、家づくりにかかわる費用が何にどれだけかかるのかを正しく伝えることはできないのです。そこで、実際の施工現場の建築工事費を伝える資料を作成しました。

どんな資料かと言いますと、実際に家を建てる時にかかった工事費用や諸費用をまとめたものです。新築物件の『季楽な家』と『デザインリフォーム』の事例の二つそれぞれについてまとめました。

『季楽な家』は平成２０年の秋にお引き渡しをさせていただいたお施主様の実例です。敷地図・平面図・立面図・仕様書・土地代金、登記費用、水道負担金、電力申請量、建物本体金額、地盤改良費、水道分岐引工事、その他、もろもろの家づくりに関わる費用をとりまとめたものです。
こちらのお住まいは延床面積が約４０坪。ご夫婦とも３０代で今子育てが一番忙しいお施主様です。

『デザインリフォーム』の事例は平成１９年の秋にお引渡しをさせていただいた実例です。
和室から和モダンのスタイルに変更しデザインや断熱施工するなど、これからリフォームを検討されているお客様には、とても参考になると思います。

『Forexで家を建てるとしたらいくらかかるのだろうか？』

『家を建てたいけど、どんな費用がいくらかかるのかよくわからない！』

といった方にお渡ししたいと思います。

ただ、この資料はお客様のご協力をいただいて作成することができました。
そのため不特定多数の方にサイト上で情報を開示することはできません。

ご希望の方がいらっしゃいましたら、コチラお申し込みください。

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自然の力を住まいに採り入れる

間取りや開口部を工夫して、自然の力を住まいに採り入れます。機械設備を使わず、建築的な工夫によって太陽エネルギーを有効に利用する設計手法を、「パッシブテザイン」といいます。
例えば､比熱が大きい(熱を蓄える性能が高い)コンクリートや石を、南側の日射のよく当たる場所に設置し、冬はそれらが蓄えた熱によって住宅内の熱容量を高めるといった方法があります。

■エアサイクルシステムの考え方

夏は日射によって室温が上がらないように、南面の開口部に庇をつけたり、軒の出を深くしたりしたうえで、間取りや開口部を工夫して通風や換気を促します。
北側や床下の冷気を室内に採り入れて、室温の上昇を抑える方法も有効です。１年を通しての日射の角度や風の吹き方など、周辺環境の特性をよく調べ、住宅のプランと合わせて考えることが大切です。

地熱を利用する方法も、一部実用化されています。太陽エネルギーが時刻や天候、立地条件などに左右されるのに対し、地熱は年間を通じてその地域の年平均気温くらいで、ほほ一定の温度を保ちます。そのため安定して利用できるエネルギーです。
夏の地熱は外気よりも低温になり、冬は外気よりも高温になるので、冷暖房に利用すると省エネルギーにつながります。また、植栽など建物のまわりの環境を整え、利用することも効果があります。

南側に落葉樹を植えると、夏は木陰ができて陽射しが直接入り込むのを防ぎます。周辺の温度も下がり、照り返しの影響も小さくなります。冬は葉が落ちるので日射を遮る心配はありません。一方、北側に常緑樹を植えると季節風を防ぐことができます。

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構造面での強度は大丈夫ですか？

私たちが建築する「季楽な家の強度は大丈夫ですか？」についてですが、ごく当たり前に「大丈夫です。安心してください。」というよりも、現在の建築基準法により地震に強く、倒壊しない家にしなさいと規定されています。
ですので、
・建築基準法に適合した住宅です。
・住宅性能表示制度では「耐震等級３」を取得します。
とお答えするのが正しい回答です。

お客様に私たちが建築する建物が建築基準法に適合している住宅であることを証明するには、『住宅性能表示制度』という建物の性能を、客観的に等級で評価する制度を利用することをおすすめしています。

地震に強いといった、耐震・免震工法などさまざまありますが、どんな工法を採用する場合でも、施工会社の営業・現場担当者が話すことをそのまま信じるのではなく、第三者にチェックしてもらうことがお客様にとって安心です。当社では、特にお客様のご指定の機関がない限り、業務提携している『ＪＩＯ』に検査も含めお願いしております。

※「耐震等級３」とは？等級１の１．５倍の地震に対して倒壊、崩壊せず、数十年に一度発生する地震の１．５倍の地震に損傷しない強さ。

参考：長寿命住宅となるように耐震性を高めるには

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薪ストーブをつけたいのですが・・・。

もちろん可能です。でも、どの場所に設置するにしても施工には注意が必要です。
適切な不燃材質で施工しなければなりません。薪ストーブの重さも床にはかなりの負担がかかるので、基礎や根太の補強など、床下の重量対策も考えておく必要があります。

壁との間に空気層を設けて、薪ストーブ本体は各方向へ熱が行き届く範囲まで、十分に距離を取った大きさにします。煙突内に「クレオソード」というタールが付着したままになっていると、煙突火災が起こりやすいので、定期的に掃除をしなくてはいけません。
燃や薪の種類や使用頻度、各薪ストーブの機種により汚れ具合が違ってきますが､１年に１回はしっかりと掃除をする必要があります。このときの掃除には、専門の業者に依頼します。

また、火災を発生させない作業も怠ってはいけません。火災には、大きく「煙道火災」と「低温火災」の二つに分けられます。煙道火災の原因は煙突の内部に付着したタールが発火し、火災につながることです。

これを未然に防ぐには、こまめに煙突掃除をすることが重要です。掃除をしやすくするためにも、シンプルな煙突構造にしておくことも大切です。「低温火災」は、薪ストーブや煙突を設置する床、壁、屋根内などに、不燃・耐熱構造が施されていないために、知らずしらずのうちに、内部の構造材などが熱によって炭化し､そこから発火して火災が起こることです。

このように、薪ストーブは維持をしていくのに手間はかかりますが、この寒い山形の冬には、火を囲んでの家族団らんは私も憧れています。

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建物の外観はどんなデザインになるの？

私たちの設計する住まいデザインは、とてもシンプルにみえます。
その理由は「山形の気候・風土に合わせた設計をする」というコンセプトが根底にあります。

その設計コンセプトとは？　

・山形は地域性にもよりますが、「耐雪＝除雪」を考えなくてはなりません。

・建物の意匠には、設計者とお客様とのヒヤリングで決める。

・「省コスト化」を図り、なるべくお客様のご負担を軽減できる建物をご提案したい。

この３点を考慮すると、自然とシンプルな間取りができあがってきます。

でも、建売販売で分譲地にありがちなどこにでもあるような外観は、お客様にとってもイヤですよね？　私たちがプラン提出させていただく際、初期の段階では、手書きの図面とパースにてご確認していただいております。機械的なＣＡＤのパースに負けないぐらいの「手書きパース」「ハンドフリープラン」に、わたしたちは特別なこだわりを持っております。
もちろん、ＣＡＤでの図面も引けますが、設計者の住まいに対する想いが、フリーハンドにはあります。

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アフターフォローをどこまでやってもらえますか？

住まいづくりにおいて、施工会社選びに「アフターメンテナンスが充実しているのか？」も重要なポイントのひとつです。私たちは創業して間もない会社ですが、設立当時から、「どうしたら地元に根ざした事業展開ができるか？」「気軽にいつでも相談できる会社であるためにはどうしたらいいか？」を考えてきました。住まいは何十年と住み後世に継ぐものです。お客様の頼りになるパートナーとしていつまでもバックアップいたします。　　　　

また、平成２１年の１０月から瑕疵担保履行法が新築戸建て・マンションに義務付けされました。１０月以降に引き渡される新築住宅はすべて、住宅瑕疵担保責任保険への加入が義務付けられます。
平成２１年１０月１日以降にお引き渡される新築住宅について、住宅に瑕疵が生じた場合、「その責任を負うための資金を確保しなければならない」という法律です。

例えば、新築住宅に瑕疵が発覚し、売主・建築業者が倒産・経営不安になって瑕疵の補修が困難になった場合でも、お客様が負担しなくてもいいよう、あらかじめ住宅企業が資金を出し合ってプールしておき、万一の時はそこから補修資金が払われるという仕組みです。

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ライフスタイルで住宅を考える

ライフスタイルで住宅を考えると、建設時より居住時の方が、エネルギーの消費は大きいということ。

住宅は新築にしろ増改築にしろ、完成して住まい手が生活を始めてからのほうが､長く存在します。そのため、今注目されているのが、｢ライフサイクル｣で住宅をとらえるという考え方です。

｢ライフサイクルアセスメント(LCA)｣
｢ライフサイクルエネルギー(LCE)｣
｢ライフサイクルCO2(LCC02)｣
｢ライフサイクルコスト(LCC)｣
これらの言葉を耳にしたことはありませんか？

建設段階という、住宅ライフサイクルの一部だけで住宅をとらえるのではなく、資材、建設､使用(居住)、解体､再生･処理･処分といった各段階を経て､住宅が産声を上げて一生を終えるまでの間の「環境に与える負荷」「消費するエネルギー」「排出したCO2」にかかる費用を知ることが大切という考え方です。

仮に住宅の寿命を30年とすれば、ある試算によると､その住宅がライフサイクル全体で消費するエネルギーのうち、建設段階の消費エネルギーは6％(資材の製造に3％、建設工事に2％)なのに対し、使用段階は88％です｡

このような試算はいくつかありますが､どれも使用段階の消費エネルギーが70～80％を占めています。つまり､快適性を損なわず､いかに居住時のエネルギー消費を抑えられるかが、省エネ住宅を目指すうえでは重要なのです。
暮らし始めてからのエネルギー消費を抑える。そのためにも、｢高気密･高断熱｣｢高効率設備機器の採用｣｢長寿命化｣これらを満たす住宅が求められています。

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長期優良住宅認定制度とは？

長期優良住宅認定制度とは、一定の基準以上の性能を持つ住宅を『長期優良住宅』として、その住宅所轄行政庁が認定する制度です。

長期優良住宅認定制度は、劣化対策や耐久性、維持管理、省エネルギー性など長く住むための基本性能を認定基準として定めています。長期優良住宅補助金は最大200万円となります。

他にも下記に示す通り、減税も受けられます。

■長期優良住宅の住宅ローン減税（控除期間１０年）

居住年	一般・優良住宅	住宅借入金等の年末残高の限度額	控除率	最大控除額
Ｈ21年	一般住宅	5,000万円	1.0％	500万円
Ｈ21年	長期優良住宅	5,000万円	1.2％	600万円
Ｈ22年	一般住宅	5,000万円	1.0％	500万円
Ｈ22年	長期優良住宅	5,000万円	1.2％	600万円
Ｈ23年	一般住宅	4000万円	1.0％	400万円
Ｈ23年	長期優良住宅	5,000万円	1.2％	600万円
Ｈ24年	一般住宅	3,000万円	1.0％	300万円
Ｈ24年	長期優良住宅	4,000万円	1.0％	400万円
Ｈ25年	一般住宅	2,000万円	1.0％	200万円
Ｈ25年	長期優良住宅	3,000万円	1.2％	300万円

■長期優良住宅の優遇税制

控除対象	一般住宅	長期優良住宅
固定資産税	３年間１／２控除	３年間１／２控除
不動産取得税	1,200万円控除	1,300万円控除
所有権保存登記	0.15％	0.10％
所有権移転登記	0.30％	0.10％

■長期優良住宅の認定基準

劣化対策（劣化対策等級３＋α）
数世代にわたり住宅の構造砂躯体が仕様できること。
・床下及び小屋裏の点検口の設置や点検のための床下空間330mmの確保など。

耐久性（耐震等級２以上）
極めてまれに発生する地震に対し、継続利用のための改修を容易にするため損傷レベルの低減を図ること。

維持管理（維持管理対策等級３）
構造躯体に比べて耐用年数が短い内装・設備について、維持管理を行なうために必要な措置が講じられていること。
・維持管理とは、清掃・点検・補修・更新。

省エネルギー性（省エネルギー対策等級４）
必要な断熱性能等の省エネルギー性が確保されていること
・省エネ法に想定する平成１１年省エネ基準に適合すること。

居住環境
良好な景観の形成、その他の地域における居住環境の維持及び向上に配慮されたものであること。

住戸面積
良好な居住水準を確保するために必要な規模を有すること
・居住面積が75㎡（22.7坪）以上かつ１Ｆの面積が40㎡（12.1坪）以上。

維持保全計画
建築時から将来を見据えて、定期的な点検・補修等に関する計画が策定されていること。
・１０年点検を実施等。

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「住宅性能表示制度」ってなに？

住宅性能表示制度は、質の良い住宅を安心して取得できるようにするために2000年に施行された「住宅の品質確保の促進等に関する法律」（住宅品確法）に基づく制度です。

住宅の性能を同一基準で評価することで、家を建てる人がその性能を比較しやすくするのが目的です。新築住宅における性能の表示項目には、１０分野３２項目があり、省エネルギー対策では４つの等級を設定しています。これらは、住宅の外見や間取り図からは判断しにくく、かつ重要な項目を優先的に採用しています。

なかには、ある性能を高めるために、ほかの性能の等級が低くなる可能性があるなど、相反する関係のものもあります。住宅の性能を総合的にとらえ、設計することが大切です。　　　

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「省エネ法」ってなに？

住宅の省エネルギー基準として、｢エネルギーの使用の合理化に関する法律(省エネ法)｣に基づいて国が告示した基準があります。

1980年に制定(旧省エネルギー基準)、1992年に改正(新省エネルギー基準)、そして1999年に国際レベルに等しい｢次世代省エネルギー基準｣を制定､目標とすべき断熱性能を示しています。

次世代省エネルギー基準では、閉じることと開くことを兼備した住まいを目指しています。冬や夏の気候に対処するために、断熱･気密性をあらかじめ備えた上で、各地域の気候に合わせて通風や換気を行います。そうして住まいの省エネルギー性を高めるととともに、快適さや健康・耐久性など、より質の高い住環境を実現するために、断熱・気密化の他にもさまざまな工夫を推奨しています。

　
2009年４月から、「省エネ法」が少し変わりました。改正された中には、全く新しい考え方による告示があり、家電業界で行われているトップランナー制度と同じようなものがスタートします。年間150戸以上の住宅を建てている分譲住宅会社は､1年間に建てた分譲住宅の「一次エネルギー消費量」の平均値が、国が定める基準値を下回ることを義務づけられました。一次エネルギー消費量は、断熱性能と各設備機器（冷暖房、給湯器、照明など）のエネルギー消費量を組み合わせて算出します。

ちなみに一次エネルギーは、石油･石炭･天然・ガスなどの化石燃料や、太陽･水力･地熱などから得られるエネルギーを指します。電気･都市ガス･ガソリンなどは二次エネルギーと呼ばれ、一次エネルギーを変換･加工して得られます。また、この新しい基準に対応した、住宅の省エネラベリング制度も検討されています。

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長寿命住宅となるように耐震性を高めるには

長寿命住宅となるように耐震性を高めるには、「バランスの良い壁の配置」と「建物がねじれを起こさないこと」が重要です。

　
耐震性に関する法令･基準として、建築基準法（新耐震設計法）や、住宅の品質確保の促進などに関する法律に基づく「住宅性能表示制度」の中に耐震等級（構造の安定）を示す基準があります。

性能表示制度の耐震等級には「構造朧体の倒壊など防止」と「構造躯体の損傷防止」の項目があり、いずれも１～３の等級に分かれています。等級１は「数百年に一度の地震の力（震度6強～7程度）に対して倒壊･崩壊しない程度」、「数十年に一度の地震の力（震度５強程度）に対して損傷を生じない程度」で、等級２は等級１の1.25倍､等級３は等級１の1.5倍の強さが求められます。

また、免震構造や制震構造と呼ばれる構造システムを採用することで､地震による建物の揺れを小さくし､被害を最小限にとどめることができます。

耐震構造
耐震構造とは、建物を頑丈につくり、地震などの力を受けて建物か揺れても充分に耐えられるように、また、損傷を最小限に抑えられるように設計した構造のことです。筋交いを入れたり、構造用合板などを釘打ちしたりした耐力壁を、一定以上の割合で設けると共に、バランスよく配置し、建物がねじれないようにすることを基本とします。

また、構造材の接合部を補強したり、床の角に火打ち梁を入れるか、床全体に合板を張るなど、垂直方向だけでなく水平方向の剛性を高めることも必要です。

制震構造
制震構造とは､制震装置を取り付けて､建物に伝わった地震エネルギーを吸収することで、建物や人命の安全性を高める構造のことです。制震装置は、取り付けられる住宅のプランに対する制約が少ないのが特徴です。

免震構造
免震構造とは、基礎と建物の間に免震装置を組み込み、地震のときに地面の揺れを伝わりにくくする構造のことです。状況や設置条件、装置の仕組みなどにもよりますが、地震時の揺れを耐震構造の数分の1に抑えることができます。建物の揺れが小さくなるため、それだけ建物の被害が少なくなります。また、室内の家具や調度品の転倒を防ぐこともできます。

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住宅の長寿命化を実現するには

住宅の長寿命化を実現化するには、構造や設備が、長く使われることを前提に建てた住宅でなければ実現できません。

■住宅の長寿命化するための７つのポイント
住環境への配慮
庭に樹木を植える、外観の形状や色を周辺になじむものにする。建物をセットバックして歩道への圧迫感を少なくするなど、各種の規制･誘導措置に従うと同時に、周辺の住環境に配慮する。

変化に対応できる空間の確保
住む人のライフスタイルに変化に合わせて、間取りを変更できたり、天井高を確保しておく。また、一定以上の住戸面積を確保する。

内装・設備の維持管理の容易性
内装や設備は耐用年数が短いうえ、日常的に使うものなので、維持管理（清掃・点検・補修・更新）を容易に行えることが重要。構造体や仕上げ材に影響を及ぼすことなく設備配管を維持管理できるように点検口を設けるなどしていつでも更新できるなどの工夫をする。

長期に利用される構造体において対応しておくべき性能
断熱性能などの省エネ性を確保する。将来のバリアフリー改修に対応できるようなスペースを確保しておくこと。

構造躯体の耐震性
大規模な地震が起きても建物が崩壊せず、構造体を補修すれば住み続けられる。そのために木造住宅では、壁量を確保する、バランスよく壁を配置する、筋交い・柱・胴差しや床・屋根の接合部を強化する、基礎をしっかり造る、梁などは必要な断面寸法を確保するなどが求められます。

構造躯体の耐久性
厚い壁、しっかりした柱などで、数世代にわったて住宅の構造躯体を使用できる。また、構造躯体の劣化を軽減させる、維持管理を容易にするなどの対策が施してある。

計画的な維持管理
建てた時から将来を見据えて、定期的な点検・補修の計画を決め、その履歴を蓄積する。定期点検は少なくても10年ごとに実施したい。維持保全計画に記載すべき項目は、基礎・土台・壁・柱・屋根・開口部・給排水管における定期点検の時期と内容など。災害時には、住宅の損傷状況を臨時点検すことも必要です。

2008年末、長期優良住宅の普及の促進に関する法律が公布されました。この法案の概要は、耐久性､耐震性､維持管理･更新の容易性、可変性､省エネルギー性などが一定以上の基準を満たす住宅を「長期優良住宅」として認定し､それを受けた住宅に対して減税措置などのメリットを与える、というものです。

概要は、
・住宅ローン減税は、税金を差し引ける額を10年で過去最大の計600万円
・住宅ローン減税の住民税部分は、所得税で控除できなかった額を対象とする。
・長期優良住宅を建てるために余分にかかった費用の10％を税額控除する。などです。　

詳しくはこちら、参考：長期優良住宅認定制度とは？

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