大東住宅｜スタッフブログ

省エネ住宅にしても、ゼロエネルギーハウスにしても、ベースとなるのが高レベルな気密施工と確かな断熱施工なります。

どちらが欠けても、性能が発揮されないばかりか、住み心地や光熱費はもちろん、家の耐久性にまで影響を及ぼしますので、この二つの性能は、両輪となります。

1999年に制定された、次世代省エネ基準では、義務化ではないものの、寒冷地のC値（隙間面積）の目安は2.0以下と明記されておりましたが、2年後に義務化となる改正省エネ基準では、不可解なことに基準が削除されました。

削除されたのが、原因か否かは分かりませんが、現在、どこのハウスメーカーでも、断熱性能を表すQ値やUA値は盛んにアピールしていますが、肝心のC値の重要性を認識し、気密検査を実施しているメーカーは非常に少なく、将来様々な問題が発生するのではないかと非常に危惧しています。

名ばかりの高気密・高断熱住宅は、隙間から冷気が侵入し、不快な寒さに加え、光熱費の負担も大きいために、部屋を閉め切って暖房しがちで、湿気や結露を招き、臭いがこもる住宅となります。

そして、逆に、室内の水蒸気が躯体内へと移動するために目に見えない内部結露の危険性が高まり、断熱性の低下に加え、構造材の腐朽や蟻害により、住宅の耐震性や耐久性にまで影響を及ぼします。

これからの家づくりにおいて、気密検査は必須となりますので、ハウスメーカーに依頼し、最低でも2.0以下・出来れば1.0以下の気密を確保してもらうことが何より大事です。