標記の図書を読んで抄録をまとめたので紹介します。日本は日米大戦後、GHQが中心になって実行したWGIP war gilt information programによって、民主主義の名の下に、愛国心、品格、道義といった日本人の美しい心が破壊され内的自己崩壊が謀られてきた。今こそ歴史の真実を学び、洗脳から解かれ、日本人の心を取り戻すときである。

（ユネスコ記憶遺産になった南京大虐殺）

　中国側の積極的なユネスコ記憶遺産登録委員会への攻勢があり、日本側の情報不足や対応の甘さがあった。このままでは、韓国の従軍慰安婦も南京の二の舞になるだろう。日本は、南京大虐殺の史料について再検証し、問題のあるものは取り消しを求めて行く。南京大虐殺は、中国国民党宣伝部のプロパガンダにすぎないことが第1次史料で実証されている。ハロルド・ティンパーリ編「戦争とは何か―中国における日本軍の恐怖」

　１９７１年の朝日新聞「中国の旅」が発端、反日日本人やマスコミが火をつけ、事実無根の対日非難が世界に広がってしまった。日本政府や外務省は事実に踏み込んだ反論を避けてきた。１９８０年前後、中国の教科書にも登場。日本はユネスコへの拠出金が多いにも拘らず、委員の打診に民主党政権は中国と韓国との軋轢を避けようとして断った。反日プロパガンダの原典に反日日本人が唱える情報がベースにある。WGIPを陣頭指揮したブラッドフォード・スミス「日本―美と獣」、独断と偏見に満ちたステレオタイプな日本人論は、ルース・ベネディクト「菊と刀」ジェフリー・ゴーラー「日本人の性格構造とプロパガンダ」がある。

　国際社会に影響を与えたクマラスワミ報告書がある。日本政府の公式見解として、朝日新聞の誤報、20万人の従軍慰安婦、軍の強制連行を否定した。プロパガンダとは、武力を使わないで勝利することを目的とする洗脳工作である。

（WGIPプロパガンダの源流と形成過程）

　日本人洗脳計画の原点はタヴィストック研究所にある。精神的武装解除について、レヴィンを中心とした研究会に「菊と刀」を著したベネディクトらが参加、どういう心理戦争の方法を用いると効果的に敵の抵抗精神を弱められるかを議論した。WGIPの出発点はここにある。

　マインドコントロール（洗脳）、プロパガンダ（宣伝）では英国が世界をリードした。国民の道徳心を低下させ、国民としての誇りとアイデンティティーを完全に粉砕するための長期洗脳工作計画を研究した。タヴィストック研究所は、同性愛を奨励し、性役割や男らしさ女らしさを否定する性革命によって、性道徳を破壊し、女性を社会に進出させて税収を増やし、家族崩壊に導く男女同権運動を推進する戦略を考案した。マーガレット・ミードは固定的性別役割分担意識を排すべきと主張し、ジェンダーフリー理論の元祖と見なされる。GHQ、米政府の対日心理戦略研究は、米国の共産主義者と中国と深い関係にあった。WGIPの実働組織として日本共産党・野坂参三が大きく関わっている。

　ルース・ベネディクトの「菊と刀」の問題点は、人類学研究の著作と言うより、１つの政治論文である。戦略的主題は、「日本を侮辱するな」という政策提言を論理的に展開することにあり、「自己鍛錬」の究極の状態を象徴する「武士道」と、「責務体系」の究極の磁場を象徴する「天皇信仰」にぴたりと照準を合わせた戦闘的な政治論文であった。「菊と刀」は、「礼儀正しく従順で寛容な日本人がなぜ反対の方向へ爆発してしまうのか」という「菊の優美と刀の殺伐」に象徴される日本文化の型、日本人の国民性の二面性の矛盾を解明するものだった。ベネディクトは日本人の「伝統的攻撃性」こそ侵略戦争の原因とした。私たちの反論は、明治までの日本が拡張主義ではなかったが、欧米諸国は世界征服を目指して拡張主義であったということである。

　GHQによるWGIPの実行は、再教育、再方向付けによって積極的に介入し、心理的に誘導しなければ、日本国民の伝統的精神の本質に根付いた軍国主義を排除できないと考えた。GHQは日本進駐前に友好的な日本人リストを作成し、共産主義者や社会主義者を予め調査した。朝鮮戦争前後、日本を反共の砦とする政策転換により、共産主義者には厳しくなった。

（朝日新聞「強制連行プロパガンダ」の国際的影響）

　朝日新聞は1980年代から慰安婦問題に関する報道を始め、特に1991年から翌年1月にかけ、吉田清治氏の証言や女子挺身隊制度、元慰安婦の証言、軍関与文書などについて数々の虚偽報道を連続して掲載した。独立検証委員会は「92年1月強制連行プロパガンダ」と名付けた。このプロパガンダを朝日新聞は2014年8月まで取り消し訂正なく放置してきた。政府は加藤紘一官房長官が、きちんと調べることなく安易に謝罪してしまった。

　慰安婦問題を仕掛けたのは朝日新聞であり、関連する記事を最も多く掲載し、慰安婦問題は朝日の独壇場だった。大阪本社は社会部が組織の主体で、その柱は夏の甲子園と原爆問題と在日朝鮮人問題の三つである。在日朝鮮人は日本人を教育してやろうとの思いがあり、記者を怒鳴り付けることもあり、過剰な贖罪意識、贖罪史観を持つようになった。マスコミはすべての事実を報道するわけではない。情報の取捨選択の判断材料は「売れるかどうか」「受けるかどうか」が来るのは当然である。

　朝日新聞と第三者委員会は認めてないが、「92年1月強制連行プロパガンダ」が韓国紙と米国紙に大きな影響を与えている。韓国では朝日新聞が作った「92年1月強制連行プロパガンダ」のイメージが定着している。韓国では伝統的に、日本は野蛮で性的にモラルの低い国だと認識している。90年代初め、日本自身が経済的な成功を収めた後、政府、国民共に慢心し油断して、自らを守る意識に欠けており、国全体が過度に贖罪意識を持っていたことが対応の拙さを招いた。

　1993年8月4日に発表された「河野談話」によって、日本が慰安婦の強制連行と性奴隷化を公式に認めたと受け止められ、虚偽が固定化された。国連の「クマラスワミ報告」（1996）は、慰安婦を性奴隷と定義し、慰安婦問題を国家によって女性に加えられた組織的暴力と捉えた。朝日の吉田証言は虚報であったのだから、吉田「私の戦争犯罪　朝鮮人強制連行」もヒックス「性の奴隷　従軍慰安婦」もクマラスワミ報告も虚報である。その後の、国連の「マグドゥーガル報告」（1998）、米下院の対日非難決議（2007）もなかった。「慰安婦狩り」などという吉田証言が虚偽であることを、世に流した朝日は国連にその事実をはっきり伝えるべきだが、その責任を回避している。

　全米各地に広がる慰安婦碑・像は2009年頃から主に韓国系住民によって設置されてきた。韓国系団体の住民によれば、従軍慰安婦のような反人権的行為が二度と起きないよう、米国と世界に平和の重要性を訴えることを設置の目的としている。米社会に日本の隠された実態を暴露することは、長期的には東海（日本海）と独島（竹島）の解決につながると考えている。真の狙いは、日本国や日本人そのものの国際的地位を貶めるディスカウントジャパンである。河野談話は高齢の元慰安婦と名乗る人物の曖昧な証言のみを証拠とし、両国の事前の擦り合わせによって、証言する元慰安婦の人選までも韓国側の要求を受け入れたものだ。米国の日本人捕虜尋問報告1944によれば、慰安婦は売春婦か軍キャンプの職業従事者にすぎず、朝鮮人慰安婦は高給によって雇われた娼婦だったと書かれている。

　米国の歴史教科書にも、南京事件や慰安婦問題や日本海呼称問題に関し、重大な事実誤認があり、特定な立場の記述があり、日本政府・外務省は記述内容の是正を申し入れている。訂正すべき点を国際社会に向かって訂正してこなかった結果、このような教科書が使われている。日本の歴史学4団体も、安倍首相による慰安婦問題の歪曲を批判している。日本の証拠に基づいた主張や訂正申入れには耳を貸さず、中韓の反日プロパガンダに同調する論調が米メディアに蔓延しつつある。朝日新聞は「92年1月強制連行プロパガンダ」が事実でないことを広報することを怠った責任は重い。2015年12月の慰安婦をめぐる日韓合意を受け、米国は自制を強く促した。

（日米の歴史家たちによる論争と論点）

　反日日本人が拡散した嘘に対し明確に反論しなければ、ますますその影響が広まり、嘘が嘘でなくなる日がこないとも限らない。政治家は国土と国民を守るのが仕事だが、外国の教科書の記述をしっかりさせることも日本国民を守ることになる。捏造された南京事件の大虐殺や慰安婦問題の性奴隷は、現地の日本人子弟へのイジメや嫌がらせに繋がる。中韓は協力して反日プロパガンダを実行している。

　日本政府は2014年11月、「慰安婦は天皇からの贈り物」などと教科書に記述した米マグロウヒル社に対し訂正を申し入れた。問題にしているのは、慰安婦に関する評価や論評や解釈でなく、第一次史料に基づいて事実の客観的検証を重ねることが大切である。日本人学者19人は2015年3月、米マグロウヒル社に対し訂正勧告した。

（WGIPの下に押し付けられた憲法と今日的問題）

　日本国憲法とWGIPとの関係については、日本の新憲法起草に当たり、GHQは一切の批判を徹底的に禁じた。古来、日本人の心に育まれた伝統的な価値の体系の組み換えであり、洗脳（マインドコントロール）に他ならない。日本共産党は、連合国の戦争は防衛的な正しい戦争だから、戦争放棄を謳った憲法9条には当初は反対だった。憲法草案を作成した民政局と日本共産党は占領当初は蜜月関係にあった。

　太平洋戦争史観、東京裁判史観が戦後日本の教育界とマスコミ界に内在化され、今日の日本人の歴史観、国家観を拘束する内的プログラムとなった。最も重視したのは検閲政策であり、占領軍が憲法を起草したことに対する批判が厳しく排除された。

　家制度を否定し個人の尊重を謳った憲法第24条の成立背景としては、家族を重視し、家族を保護することは世界の常識だが、家族の絆の崩壊に繋がっている。戦後教育の問題や課題、戦後の混迷の根っこにWGIPがあり、さまざまなプロパガンダ工作の結果、日本の教育現場が混乱し、日本の文化や社会のうち家族が影響を受けた。

　今求められている少子化対策のパラダイム的転換としては、人間が生きて行くために不可欠な生活保障と社会的承認が必要だが、戦前の日本では地域社会のコミュニティや親族が担ってきたが、戦後はこれら生命共同体が崩壊し、家族以外に期待できなくなった。

　1990年代の経済構造の転換により、非正規雇用が増え、その結果、未婚化と離婚が増大し、男性生涯未婚率は2割を超えた。30～34歳の未婚率は、男性45.6％、女性34.5％になっている。2014年には、結婚した65万組の離婚が22万組と、1/3が離婚した。親と同居する未婚者が16％で、中年の引きこもりが最も高い。ニートは15％を占め、若者の自立をどう促して行くかが重要である。できちゃった婚や児童虐待も増えている。子供を産まない理由の49％が妊娠しないからである。

　家族の絆が強くなるほど結婚率も出生率も高くなる。共同体システムを否定したことが未婚化・少子化を一気に進めた。同性愛を奨励し、性的役割、男らしさ女らしさを否定する性革命によって、家制度を破壊し、家族崩壊へと導くタヴィストック研究所の洗脳戦略が、WGIPから急進的性教育に継承された。

　この家族からの自立イデオロギーが、家族の個人化を強調する家庭科教科書によって教えられ、親になる準備教育を担うべき家庭科教科書が逆に少子化の根因である未婚化を推進している。かつて、結婚は若者自身の責任であると共に、家族や親族の責任であり、地域社会や職場などの共同体の責任でもあった。1990年代以降は自己選択や自己決定という風潮が広がり、家族の個人化が広がって行った。教育の道は、家庭の教えで芽を出し、学校の教えで花が咲き、世間の教えで実が成る。

　福祉が栄えて家族が滅んだ。自助から共助、共助から公助へと言うのが日本型福祉社会でないか。男女共同参画基本計画で男女平等を推進する教育学習の項に、家族の一員としての役割を果たし、家族を築くことの重要性などについて、指導の充実を図るとある。

　日本人の美しい伝統的精神の解体を目指したWGIPは、他国には見られない多くの反日日本人を生み出し、彼らが世界に発信し、働きかけて反日国際包囲網が形成されると共に、日本人としての誇りや道義心を奪う内的自己崩壊をもたらした。WGIPが目論んだ内的自己崩壊をより効果的にするために教育現場が狙われた。その洗脳工作から脱却するためにも、WGIPにより否定された日本人の美しい心、伝統的精神を取り戻し、家族の絆を核とする家庭・学校・地域の教育の3本柱を再構築すべきだ。

　中韓プロパガンダの実態と、それに無防備に立ち向かう日本政府や日本人の考え方が、戦後GHQが持ち込んだWGIPと大きく関わっており、日本人の家族崩壊にも多大な影響を及ぼしていることが分かった。正しく近現代史を紐解いていくことで、これまで学校教育やマスコミから無意識に受けた洗脳（マインドコントロール）を解き放して行きたい。

　標記のセミナーを受講したので紹介します。

　生命寿命は85歳（平均寿命81歳、医療技術の進歩により、女性は87歳）であるが、今生きている人の寿命の最頻値は、男性88歳、女性92歳である。ただし、健康寿命はと言うと、77歳（平均健康寿命72歳、女性74歳）である。

　老後資金は、取崩し額が年71万円（月6万円、取崩し率3％）であり、金融審議会では毎月の年金受給21万円、支出26万円、赤字5万円であり、定年後95歳まで生きる場合、30年間、2,000万円不足と言われ、ニュースで話題になった。

　年率3％運用（cf;GPIF収益率3％）のためには、グローバル分散投資が必要である。運用益が非課税（税率20.315％）となる制度の概要は、①ジュニアNISA（0～19歳、年間80万円、非課税期間5年）、②一般NISA（20歳以上、年間120万円、非課税期間5年）、③つみたてNISA（20歳以上、年間40万円、非課税期間20年）、④iDeCo（原則20　～60歳、14.4～81.6万円、積立中～受取終了まで）である。掛金は全額所得控除の対象、運用は運用益は非課税（20.315％）、給付は受取り時も税制優遇ありである。

　老後資金2,000万円不足の問題解決手段として考えたいと思った。

　「戦争犯罪国はアメリカだった」（ヘンリーSストークス著）と言う本を読んだので、その読書抄録を紹介します。

　日本国民が東京裁判の虚妄に目覚め、史実と正義の声を上げてくれることに期待している。日本人がそう思わないことには、日本の名誉が回復されることはない。南京大虐殺は、蒋介石の国民党政府のプロパガンダであった。洗脳されたことに気付いていない日本のメディアと国民がいる。当時、日本は追い詰められ、自衛のため開戦した。これは自衛戦争であり侵略戦争ではない。有色人種を大虐殺し、女性をレイプし、北米・南米・オーストラリア・アジア・アフリカを侵略したのは、白人キリスト教徒だ。皇軍の南京占領よりも、連合国による日本占領のほうが、殺人、強姦、略奪、暴行が多かった。日本人は、欧米人、中国人や韓国人と違い、そうした被害を主張していない。

　日米戦争は、時のルーズベルト大統領が、日本に向けて仕掛けたものであり、日本の侵略が原因ではない。（フーバー大統領の回顧録）1941年の日米交渉では、日本側の妥協を受入れる意図はなかった。1945年、アメリカは原爆を投下せずに日本を降伏させることはできた。WGIPの洗脳を解くには、正しい歴史認識をもつこと。モーゼは、神の言葉として、異教徒は「男も女も全員虐殺しろ、処女は分かち合え」と言った。イエズス会は、権力を利用して布教した。キリスト教徒は最初、宗教の布教をしているが、いずれは武力による軍事侵略をする。白人列強の植民地支配、有色人種の大虐殺と奴隷化から日本を守れるかと言う生存の観点、たとえ生存したとしても国体を護持できるかという点。命を賭して護るべきものは、日本人にとって国体であり天皇であった。

　日本は、侵略戦争を戦ったのではない。自衛のための戦争を余儀なくされた。大東亜会議は、世界初の「有色人サミット」だった。日本がアジアに軍事的に進攻することがなければ、いまでもアジアは欧米の植民地のままであったろう。だから、大東亜戦争と命名した。一方、アジア諸国の独立に日本が果たした貢献を知られては、欧米の有色人種大虐殺の責任があからさまになってしまう。史実を捻じ曲げる連合国の戦争史観というプロパガンダには、しっかり反駁をしてゆかなければ、日本のために命を散華された父祖の名誉も回復できない。

　東京裁判は違法判決であり無効である。被告は全員無罪である。A級戦犯：平和に対する罪、B級戦犯：通常の戦争犯罪、C級戦犯：人道に対する罪と言う意味である。共産主義とは「国家の衰亡」を意味し、またそれを企てている。東京裁判の「日本は侵略戦争をした犯罪国家」だというプロパガンダは、恐ろしい影響力を及ぼしている。即ち、日本の立場を弁護する主張が英語で発信されてこなかった。従って、WGIP(war gilt information program)によって刷り込まれた自虐意識や国際世論の既成概念を、未だに払拭できずにいる。

　朝日新聞、毎日新聞、NHK、日本学術会議、日弁連など、いまだに反日の呪縛から逃れていない。そろそろ日本人としての普通の感覚を取り戻すべき時と思う。

　ヘアケアについて、アデランス㈱のセミナー受講したので報告します。

　人の印象は髪で決まる。髪は血液により、血液の質が、タンパク質９割、ビタミン類、ミネラル類（亜鉛、銅）と良いこと。また、血液が届いていること。そのために、良質な睡眠、適度な運動、ストレス解消、肩こり・腰痛がないことが大切。

　発毛剤は、リアップ（大正製薬）ミノキシジル配合が良い。育毛剤は、ペロプシア（皮膚科で処方）フィナステリド配合や、ザガーロ（皮膚科で処方）デュタステリド配合が良い。

　シャンプーは毎日した方が良い。襟足から百会へジグザグにスパイラル・マッサージをすると良い。幹細胞は17型コラーゲンからなる。ああ

　ヘアケアについては、あまり意識したことはなかったが、発毛剤や育毛剤の技術開発が進んでおり、健康管理の１アイテムとして考えて行きたいと思った。

　標記の図書（2017年、青柳武彦著）を読んで、読書抄録をまとめたので紹介します。

　まえがきでは、当時の米国は不干渉主義が85％もの主流を占めていたにも関わらず、日本はルーズベルト大統領の卑劣な権謀術策の犠牲になって戦争に引き込まれてしまった。

　日米関係について、フライング・タイガーズ航空隊による東京・大阪を空爆する作戦（1941年9月）をルーズベルトが承認していた。ハルノートは米国の議会にも国民にも知らせずに発出されたので、日本の真珠湾攻撃がその結果であることは、米国の議会も国民も全く知らなかった。日本の軍人が大東亜戦争を必死で戦ったおかげで、日本は壊滅せずに済んだし、アジア諸国が独立を果たすことができた。トルーマン大統領はソ連参戦より先に米国が原爆投下をして、その効果によって日本を降伏せしめたかった。GHQが行った言論統制や押し付け憲法の制定は、ポツダム宣言にも降伏文書にも違反するものだった。広島の原爆死没者慰霊碑碑文「安らかに眠って下さい。過ちは繰返しませぬから」と刻んである。インドのパール判事は「過ちとは誰の行為を指しているのか。原爆を落としたのは日本人ではない。早急に取り壊しを望む。」と語った。そして、ソ連に終戦の仲介を頼むとは、日本政府と参謀本部は驚くべき世界情勢音痴だった。

　親ソ派の日本軍統制派について、ソ連軍の侵攻は近日中に必至であると関東軍参謀本部に意見具申した。その情報は何と握り潰された。握り潰した瀬島隆三参謀は、のちに伊藤忠商事会長へ。ソ連が戦闘を停止したのは９月５日だった。日本の北方領土防衛隊を指揮したのは、樋口季一郎少将だった。日ソ講和条約が結ばれていないのは、日本がポツダム宣言受託後にソ連が北方領土を侵略した暴挙が理由である。ソ連軍の日本人虐待は、特に葛根廟事件の残酷さとすさまじさは無残だった。シベリア抑留問題では、日本社会党の視察団は真相を記した手紙を握りつぶし、とても良い環境だったと虚偽の報告をした。ソ連の宣戦布告8/8、満州に侵攻8/9、南樺太侵攻8/16、千島列島侵攻8/19と火事場泥棒の如し。フーバー大統領の回顧録(2011年)。日米間の戦争を始めたのは日本ではなく米国であり、その元凶はルーズベルトであり、米国が如何にして日本を追い詰めていったか。米国は秘密裏にスターリンと同盟関係を結んだが、その１ヶ月後の1941年7月にルーズベルトは日本に対して全面的な経済制裁を行った。ハルノートは、日本に受諾させるのが目的でなく、交渉を決裂させて日本を開戦に踏み切らせるのが真の目的。近衛文麿首相は必至の戦争回避努力をした。戦争に入りたいという狂人（ルーズベルト）の欲望の反映で、マッカーサーも同感した。欧米諸国は競ってアジアやアフリカ、南米などの有色人種の地域を植民地化して収奪し、住民を殺戮し、奴隷化していった。日本だけが東アジアを侵略したという虚構の批判を浴びている。ルーズベルトは日米開戦の戦闘準備の命令を前線指揮官に発したが、ハワイのキンメル大将には意図的に情報が秘匿された。日米間の歴史認識のギャップを如何に正すか、河野談話のキャンセル、中韓の慰安婦問題、南京事件、靖国神社参拝問題などのトラブルは歴史認識の問題でなく、情報戦争そのものである。

　日韓関係について、韓国が現在、中国やロシアの属国にもならず独立を保っていられるのは、日本が日清・日露戦争に勝利したことと、日韓併合によって韓国を保護国として産業を興し経済力をつけさせたことによる。李氏朝鮮は、財政的にも困窮を極めており、清国からの軍事干渉に悩んでいたので、日本に併合による救済の依頼を出してきた。日本は富の収奪を目的とした植民地経営と異なり、文化・社会・教育の近代化を進めた。韓国は戦勝国ではない。臨時政府と称するのは李承晩らが上海の組織したゲリラ組織である。日韓請求権協定は戦前に生じた賠償要求はできないと明記している。年間予算3.5億ドルの所、53億ドルの在韓日本資産と11億ドルの無償経済援助で、漢江の奇跡と呼ばれる経済発展を実現した。慰安婦問題は朝日新聞が捏造。1982年、吉田清治「朝鮮人慰安婦と日本人」を反日自虐的マスコミのNHK、毎日などが報道。女子挺身隊と慰安婦を混同。福島瑞穂弁護士らは日本政府に訴訟を起こせば賠償金が取れると宣伝した。韓国人慰安婦の給料は兵士の20～30倍で応募してきた売春婦だった。戦争と性。通州事件では中国軍が人間としておぞましい残虐な方法で日本人婦女子を犯し殺害し、日本中を憤慨させた。ソ連兵による葛根廟事件では、千数百名の婦女子が残虐な方法で凌辱され、斬首や焼殺された。ベトナムに派遣された韓国軍は、ベトナム女性に対する強姦行為により、５千人とも３万人とも言われるライダイハン（雑種）と呼ばれる私生児が誕生した。GHQも日本に特殊慰安施設協会を設置、５万３千人の女性が働いていた。沖縄では米軍上陸後の強姦された女性が１万人。日本では７年間の占領期間中、2536件の殺人事件と約３万件の強姦事件が発生したが、GHQのプレスコードにより報道禁止された。朝日新聞は、2014年8月5日付の紙面で誤りを認め、吉田証言に基づく記事と植村記者の女子挺身隊と慰安婦を混同した記事を取り消したが、謝罪はなかった。河野談話は、韓国の要請を受入れ、友好第一、穏便処理のもと受入れたが、その後の慰安婦像設置など活動を見ると何ら改善してないことを示している。日韓合意。2015年12月、最終的かつ不可逆的な合意をし、10憶円を拠出。韓国は国民情緒法であり、国民の情緒や意向は、自然法のように、あらゆる成文法に優先する。親日反民族行為者財産の国家帰属に関する特別法は反日法。財産を得た時点でたとえ合法的でも、親日行為を行った場合は、その財産を任意の子孫から没収すると言うものである。親日反民族行為者財産調査委員会。約１００億円相当の土地が国家に帰属。新日鉄住金、三菱重工と戦時中の徴用工問題。日韓請求権協定には、いかなる主張も出来ないと明記。韓国側は、個別の補償はこちらでやるから、日本政府は一括して補償金額を韓国政府に渡して欲しいと要求。韓国の裁判では敗訴した。日韓議員連盟の存在が、強硬な姿勢を取れない要因である。現在の韓国のように理屈抜きに執拗な反日国家である場合、無理に仲良くする必要はない。日本の安全保障のためには、遠くの強国と密接な同盟関係を保ち、近隣国とは均衡を保つことが必要。国連の国際司法裁判所で争うべきで、反日教育の影響と思われる。国連に巨額の費用を負担しているのに、日本は国連憲章の敵国条項の適用対象国であり、今の国連は役に立たない。

日中関係については、日本は侵略していない。明治維新後の日本は自衛のために、朝鮮半島に支配力を強める清国と、南下して勢力を伸ばしつつあったロシアの動きを阻止するための対抗処置を取らざるを得なかった。侵略してない４つの理由。①当時のシナや満州は、国際法の適用もできないほど混沌とした無政府状態。②世界を同時に共産主義革命を起こそうとしたコミンテルンが主導する南下侵略を食い止める。③欧米列強の植民地経営による経済的収奪を行っていない。満州権益は日露戦争と第1次世界大戦の結果、獲得したもの。④自国民を守るための出兵は侵略と言えない。中国共産党は、英国の侵略に対し非難しない。非難しても何も良いことはない。英国も謝罪しない。邦人の安全と生命を保護のための出兵。済南事件では、中国人兵士の略奪・暴行・凌辱・殺人事件が起きた。張作霖爆殺事件1928。朝鮮人参やアヘンの密売で利益を得ていた。従来は河本大作関東軍参謀が行ったとされるが、最近の研究ではソ連赤軍特務機関のナウム・エイチンゴンが計画したものとされる。習近平がシナ大陸への侵略と非難するが、毛沢東は日本に感謝した。柳条湖事件1931。関東軍が南満州鉄道の爆破をしたとされるが、コミンテルンの策謀の疑いある。リットン調査団の報告と国際連盟脱退。リットン報告書の誤認。①南満州鉄道沿線について日本の権益を認めたが、現実を無視し日本軍に満州からの撤退を勧告。②中国は満州を中国の領土と説明し、調査団はこの説明を鵜呑み。満州は万里の長城の北にあり、漢民族と異なる。満州事変1931。柳条湖事件を発端に関東軍による満洲全土を占領。盧溝橋事件は日中間の戦争として、中国共産党の画策によって引き起こされた。国民党軍は共産党軍を西安地域まで追い詰めていたが、張学良が国民党を裏切り蒋介石を拘束・監禁し（西安事件）、国共合作で合意した。共産党の工作員が夜陰に乗じて、盧溝橋付近に駐屯していた日本軍と国民党軍の双方に発砲した。後日、中国共産党が自ら認めた。日中戦争は確実に中国共産党の謀略によって引き起こされた。共産党軍は、直接に日本軍と戦闘を行わず、国民党軍に戦わせ体力を温存した。毛沢東は、中華人民共和国が建国できたのは日本が国民党軍と戦ってくれたお蔭と感謝した。通州事件は、北京市通州区で日本人223名が強姦され残虐的・猟奇的に虐殺された。毛沢東は国民党軍の機密軍事情報を日本へ提供し、巨額の情報提供料を得た。抗日戦争勝利70周年2015年のウソであり、1949年10月建国。米国は、日本を大東亜戦争に引き込んで敗戦に追い込んでしまったことにより、シナ大陸を共産主義勢力に奪われてしまう大失敗を犯した。

　大東亜戦争は共産勢力に対する日本の自衛戦争であった。WGIPには、自虐史観として日本人の心の底深くに根付いて、自律的に拡大再生産を続け現代に至っている。国連は敵国条項があり守ってくれない。脱退して太平洋諸国を糾合したNATOの大平洋版を構築すべきである。

　歴史資料が次々と明らかになってきている現在、これまでのイメージと異なる事実に基づいた歴史認識を持つことの重要性を感じた。