「京都ウラ天皇と薩長新政府の暗闘」（落合莞爾著）と言う本を読んだので、その内容を紹介する。これまで、「薩長史観の正体」では、薩長は倒幕の密勅を偽造したが、徳川慶喜は大政奉還により平和的に権力移譲され、戊辰戦争は無意味な戦いだったことを示した。「明治維新の正体～徳川慶喜の魁、西郷隆盛のテロ」では、イギリスが薩長を支援し内戦を誘導したが、徳川慶喜は自ら手を引いて諸外国の誘いに乗らなかったことを示した。「日本人が知っておくべき「この国根幹の重大な歴史」では、坂本龍馬は内ゲバで倒され、攘夷論者の孝明天皇を暗殺し、睦仁親王をも殺害し、南朝天皇の子孫の大室寅之祐を明治天皇にすり替えたことを示した。今回は、その考え方をベースにしながらも、堀川政略と言う戦略の下に実行したとする説を紹介する。

　現在の公認史実の根底に「大ウソ」がある。その根幹は明治維新に際し皇太子睦仁親王の入れ替えであり、これは体系的に学説や皇室の権威をもって周到に固められている。

（大政復古の知られざる内幕）

　奇兵隊の天皇と三公卿の果たした役割がある。国民の歴史常識に潜む二大偽史とは、明治天皇と睦仁皇太子の入れ替えと孝明天皇の偽装崩御がある。皇室偽史の淵源は南北朝に由来する。護良親王→崇光天皇→栄仁天皇→伏見宮貞成親王→後花園天皇（第1皇子を朝廷天皇）永世親王伏見殿（第2皇子をウラ天皇）としてウラ天皇を作り出した。護良親王の長男興良親王を周防国田布施郷に入れ、同地の佐藤甚兵衛家が興良末裔の大室家を代々保護し、大室家の血を引く地家作蔵と南朝門徒の興正寺スエとの間に生まれた大室寅之祐が、皇太子睦仁親王と入れ替わり明治天皇になった。

　中山忠能は皇太子睦仁親王の祖父であるが、その日記には奇兵隊の天皇と表記している。中山忠能は討幕密勅を発し、維新後も高官として新政府に参加した態度・行動から義理の息子・孝明天皇の毒殺と孫・睦仁暗殺は偽装したと考えるしかない。

　堀川政略は、孝明天皇の偽装崩御と睦仁と寅之祐の入れ替えが根底にある。奇兵隊の天皇とは中山ら三公卿仲間の隠語であり、中山忠能日記はそのまま明治天皇に献上され宮内省文庫に収められている。孝明朝廷を仕切っていたのは、孝明の義兄で魔王こと弾正尹中川宮朝彦親王と、禁裏御守衛総督一橋（徳川）慶喜が力を合わせた一尹政権だった。慶喜が15代将軍に就いた直後に孝明が偽装崩御され、堀川政略に沿って維新工程に入った。一方、実父でウラ天皇の伏見殿邦家親王の補佐役の魔王は慶喜と組んで公武合体派の首領役を演じてたが、維新工程に入ったことで役割を終えた。

　1867年1月に皇位を継いだ奇兵隊の天皇は、御所の生活に慣れておらず、実質的に朝廷を仕切ったのは、中山忠能・正親町三条実愛・中御門経之の三公卿連合である。三公卿連合の朝廷支配は1867年12月の小御所クーデタまで続く。堀川殿とは、堀川御所に隠棲された孝明先帝ではなくウラ天皇になられた睦仁親王である。水戸斉昭は堀川御所を本圀寺に建てた。この本物の御所を隠蔽するために京都御所内に小さな建物を設け堀川御所と公称した。

　小御所会議は維新政府の設立総会（1867年12月9日）と言うべきものだった。新官制議定書は大政奉還後の王政復古の在り方を示している。孝明不在の朝廷を取り仕切っていた三公卿は、大政奉還から王政復古まで全てを取り計らっていた。小御所会議は慶喜排除の無血クーデターだった。三公卿は予想していた。慶喜に辞官と納地を命ずるしん断を引き出せたので、倒幕親政派の目的は達成された。慶喜の辞官と納地が意味することは、自党専制の政府を立てることであり、岩倉・島津連合と三条・毛利連合と三公卿が結託したとのことである。公武合体派を排斥し倒幕親政派が政府権力を独占しようとするもので、だからこそ慶喜を排斥した。

　旧幕臣の渋沢栄一は、明治体制の誕生にまつわる不公正を批判するために編纂したのが「徳川慶喜公伝」である。堀川政略の明治工程は、慶喜の新政参加を予定していなかった。大政奉還から王政復古にかけての最大の功労者は、三条・岩倉・長州・薩摩ではなく、中山ら三公卿である。徳川から薩長藩閥の専制政体に変わり、1889年に明治憲法で開設された民選議院により、堀川政略の明治工程が予定していた明治公議体制になった。

（明治の通貨政策）

　万延幣制が堀川政略の維新工程の一環とすれば、その立役者は小栗忠順である。金貨二本立てにより、通貨資産を保有する民間人に、万延二分判よりも古金と万延金を選好させて退蔵させるために行った。

（神道国教化）

　表面は仏像でも最も大事なのは先祖の位牌である。戦国武将は火薬入手のためイエズス会のカトリック布教を許した。信長誅殺を光秀に命じたのは、天海と見るべきである。江戸幕府は、仏教の国教化を進めるために寺請制度を設け、戸籍行政と身分証明制度を寺院に担わせたので、国民すべてが仏寺の檀家になることを義務付けた。

　神道国教化と廃仏毀釈を、尊王攘夷の延長線上で捉え、幕末から勃興した国学と復古神道に関わる勢力が、倒幕の功績で新政府の要職を得たため、彼らの神道国教化政策を採らざるを得なかったと通説があるが、祭政一致は神仏分離のため、神仏分離は廃仏毀釈のため、廃仏毀釈は覇道一神教（キリスト教）の侵入に備えたガス抜きとして行われた。

　明治天皇のすり替えは真実のようである。この歴史改ざんは国民にはにわかに受け入れ難いが、ゆっくりと国民の間に浸透して行くだろう。薩長新政府の東北地方で行った蛮行も、徐々に暴かれてきている。象徴天皇としての男系男子の議論にも影響あるだろう。

　新型コロナとPCR検査について、ネット記事を見つけて、自分自身が納得する部分が多かったので紹介します。

　PCR検査とは、遺伝子（変異の多いRNAウィルス）の断片を検知している。インフルエンザと異なるのは、無症状感染者がいることだが、彼らはウィルスを撒き散らしているかは検証されていない。無症状感染者はPCR検査で作り出されている。PCR発明者（ノーベル賞を受賞したDrキャリー・マリス）は、「PCRは感染症の診断に使ってはならない。」と明言している。

　PCR陽性＝新型コロナ感染とされるが、因果関係は確認されていない。PCR検査は、RNAウィルス変異体が検出できない。特異性を上げると、変異したものが検出できない。特異性を下げると、違う遺伝子を検出する。

　新型コロナウィルスは存在するか？現状は、PCRによって引き起こされたパンデミックとしか言えない。

　山形県内で感染者は累計1千人、人口比率で0.1％の発生率、そのほとんどが無症状感染者？で、マスコミでは第4波と言われるが、誤差の範囲内で発生率がバラツいていると思われる。

　封印された世界を救う技術（ベンジャミン・フルフォード著）と言う本を読んだので紹介する。多様な未来技術について記述してあるが、特に自分が興味を持った技術についてのみ抄録している。

　最近は地震が頻発しているが、地球の定常波と波長が違う電磁波を地面に放射することで地球の振動を大きくする地震兵器をテスラが発見した。これは、電磁波の縦波であるスカラー波を電離層に向ければ気象兵器にもなる。

　海水から燃料を取り出す技術として、14MHzの電磁波を照射して水素ガスを取り出す。低コスト実現できれば無限エネルギーになりうる。常温核融合は基本的に水の電気分解であり、放射性物質の電子を放出して別の物質に変える。放射能の半減期を400年から400日にでき、福島原発事故の事故処理を革新的に短縮できる。

　石油資源の枯渇を教えられてきたが、未だその気配はない。石油については、バクテリア説にせよ無機起因説にせよ無尽蔵に石油はある。

　宇宙技術について、ハヤブサ2のイオンエンジンとは、磁界と電流が直交すると垂直方向にローレンツ力が働き、その力をロケット推進力にしている。ソーラーセイルとは、物体を押す力がある光（太陽光）を受けて推進する宇宙船である。

　まもなく、AIが人間の知能を超えるシンギュラリティが2045年には起こる。セックス・ロボットは精巧に出来ており、これは人類を滅亡に導くだろう。

　寿命については、サーチェイン遺伝子を活性化しサーチェインを増やせば寿命が延びる。空腹、低酸素、温熱、運動がサーチェイン遺伝子をより多く発動できる。

　中共の国家資本主義については、経済の実際は民間に任せれば良く、国家は経済の行方を示すビジョンを示せればよい。1991年のソビエト連邦の崩壊で実証済みである。

　これまでテクノロジー技術が歴史を作ってきた。鉄砲伝来（1543年）により日本の戦国時代は終結し、蒸気船の黒船来航（1853年）で鎖国が終わり、原爆投下（1945年）で第2次世界大戦が終結した。コンピュータが私たちの働き方を変え、インターネットは情報空間を狭めている。ウィルスワクチン開発や原子力発電事故処理など課題解決に新しいテクノロジーが活用されることを期待し、私自身もその後押しをしたい。

　日本国の借金が増えており、このまま行くと将来世代に多大の負担を負わせることになるとの議論が財務省を始め有識者から出ているが、高橋洋一氏（内閣官房参与）から説得力のある反論が出ているので紹介します。

　日本政府の貸借対照表は次のようになっており、負債は増えているが資産も増えており、差引き200～600兆円（企業で言う所の資本金）であり、日本政府が借金で倒産デフォルトすることはない。

　資産asset　　　    　　　　　　　負債liability

    1,000兆円（土地・金融資産）　　1,400兆円

　　600～1,000兆円（徴税権）　（註；30～50兆円/年×20倍＝600～1,000兆円

　　460兆円（日本銀行の国債）　　　460兆円（日本銀行の日銀券）　　　　　　

　　2,060～2,460兆円　　　　　　　1,860兆円

　国債は財務省が国債発行し、全額を日銀が国債購入するため、将来負担にはならない。日銀が国債を買い取ることで政府の借金は消える。また、日銀に政府は利払いする（日銀の収益）が、政府の子会社である日銀からの納付金があり100％政府に戻る。国債の償還10年だが、政府は国債で償還し、これを永遠に繰り返す。ざっくりと、資産600兆円とすると負債500兆円で差引き100兆円儲かっていることになる。ちなみに、日銀が全部買うと国債市場が消滅してしまう。政府は、造幣局（硬貨）と日本銀行（紙幣）の二つの子会社で貨幣を製造する。中央銀行の独立性は、手段としてであり目標として独立性ではない。

　株価3万円はバブルか？バブルであれば先物を高く売って安く買い戻すことで儲けられる。ファイナンス論（伊藤清著）に、将来の予想収益÷金利＝株価がある。予想収益÷5％（0.05）＝予想収益×20となり、低金利は株価上昇に繋がる。即ち、金利は低いままであり株価は高いままで維持される。株価上昇は日銀の買入れが要因との指摘があるが、日銀が株式購入したのは2020年3月～であり、株価上昇2020年10月～と同期しないし、時価総額700兆円に比べ日銀購入6兆円と僅かである。

　話しは変わるが、中国経済は中所得国の罠（1万ドル）に嵌まっている。バブルは誤魔化せても、一帯一路やAIIBは上手く行ってない。国家資本主義と言う概念が、ソビエト連邦の失敗の教訓から学んでおらず、膨大な不良債権を内包していると思われる。

　財務省が主導し民主党や自民党が消費税を増やしてきたが、日本政府の財政破綻がウソだったとなると、これまでの政策は何だったのかと思ってしまう。高橋洋一氏は理系出身の財務官僚であり、データに基づいた説明には納得感がある。新型コロナ対策の予備費100兆円も大盤振る舞いのように見えるが、失業率が諸外国に比べ低く抑えられていることから、適切な政策が打たれているものと思われる。

　最近、読書する時間がネットに置き換わりつつあり、今回は、その中で気になった話題を取り上げたい。

　新聞社は、不動産が収益の柱となっており、その本社敷地など不動産も旧大蔵省の払い下げで安く購入し、新聞購読料も軽減税率が適用されている。NHK改革については、40chの割当ての内1/5しか使っておらず、Eテレ売却が話題になっている。コロナ禍はメディアの敗北と言われており、新聞社は購読料ではなくて不動産で儲け、TV局はイベント不可・中止により広告減の影響が出ている。広告代理店・電通の本社ビル売却や芸能プロダクションも経営が厳しく、YouTubeにダイレクト配信などしている。

　マスコミは左派系の人が多く理念が先行している。昔から訓たれる人は、マスコミ・先生・公務員と相場が決まっている。一方、資本主義は自由と民主主義が基本でリアリストが多い。NHKは、2023年1割の受信料ダウンを予定し、ノーベル経済学賞の受賞テーマの「電波オークション」には既存テレビ局が足並みそろえて沈黙し批判をかわそうとしている。

　マスコミの特徴として、自ら創作したストーリー在りきである。例えば、菅首相の長男が総務省役人を接待した問題は、NTTや全てのマスコミに共通している。政府批判をレベルが低いのに上から目線でしている。日経新聞は財務省の広報としての記事しか書けない。表面的に権力者におもねない気持ちは分かるが、裏では、新聞は大量印刷・配布するメディアとして、日刊新聞紙法で経営者は守られて経営責任を株主は問えず、価格カルテルがあり価格競争原理が働かず、さらに軽減税率によって権力に固く守られている。テレビも新聞社とのクロスオーナーシップがあり電波割り当てされており、どのチャンネルも似たり寄ったりの番組になっている。

　マスコミの政府批判は不要ではないか？どのマスコミが正しい言論を言っているかはマーケットで信認を受ければよい。新聞社は不動産で食べている。新聞販売額は2010年から2020年にかけて半減しており、10年後は無くなっているかもしれない。週刊誌は頑張っているが、スキャンダルのみで政策は無理である。

　マスコミは英語と数学ができない。英語圏の記事は、英文の記事を訳して記事にしているだけ、自ら英文の記事は書けない。散布図（コロナ死者vs政治体制（全体主義と民主主義（米英と日本））を書くと、日本の死者数が顕著に少ないのが分かる。マスコミの総務省接待は両者が自腹を切れば良い。森発言はメディアのスクラム攻撃で辞職に追い込まれた。ウイグル問題は欧米がジェノサイﾄﾞ（大量虐殺）と認定しており、北京五輪はボイコットすべきである。Cf;1935年ベルリン五輪（ナチスドイツのホロコースト）ウイグル報道は、日本マスコミではないが、英ＢＢＣ、ＣＮＮ、ＦＯＸではある。

　電波行政は、歪められた利権であり、欧米のように電波オークションに移行すべきである。総務省とマスコミ（ＴＶ局）と野党は結託して利権を守ろうとしている。波取り記者は電波利権を確保するための接待要員であり、財務省のMOF担や、土地取り記者（国有地払下げ）も同様である。菅首相の長男も波取り記者の1人に過ぎない。新聞記者は取材費（交際費）を使えるが、国家公務員倫理法（5千円以上）により、業者接待1万円を受けた場合、国家公務員は5千円を自腹切るが、実際は接待者（新聞記者など）の私的収入になっている。国家公務員の贈収賄は100万円以上であり、海外旅行やゴルフや買春（ハニートラップ）などに使われるとのことである。

　いつも正論を語っているように見えるマスコミだが、裏の側面を知ると安易に信用できないメディアと考えられる。言論の自由と言うからには、それぞれが独立して存在することが大事と思われる。