新型コロナウイルスについて日本は既に集団免疫を獲得した状態にあると言うネット動画を見たので紹介します。

　京都大の上久保Drの研究によると、感染者の統計分析から、最初に中国からインフルエンザS型（弱毒性）が入ってきた。データ分析すると月日まで特定され、2019年の12/23と推定される。続いてインフルエンザK型（弱毒性）が2020年の1/13に入ってきた。このころ、中国人が多数来日して、日本人の54％が集団免疫を獲得した。ここで、ウイルス相互干渉と言う現象があり、インフルエンザとコロナは共に発症しない。その後、抗体依存性感染増強によりS型→G型にウイルス変異した。コロナ武漢G型（強毒性）は1/23発生し、武漢封鎖され人口1千万人の半分500万人が海外へと避難した。そのころ、184万人の中国人が日本へ来ており、欧米G型は日本では実効再生産数が1/(1-R0)：0.85であり、既に85％が集団免疫を獲得（死亡者数が増加してない）している。インフルエンザK型は、T細胞免疫（抗体はB細胞免疫）であり、いずれも免疫（1月頃、咳や痰）を獲得している。

　現在、集団PCR検査は、無症状（免疫獲得者）が陽性と思われる。ウイルス有りが陽性、ウイルス無しが陰性であり、即ち、ウイルス暴露＝感染者とカウントされている。抗体キットは用意済みで、検査キットの規格が高すぎて検出率小なのである。マスク、３密は誤解であり、欧米と日本は違う。ウイルスと共存すること（ブースター効果）が大切である。

　後日、集団免疫獲得の記者会見（上久保Dr、奥村P）をしたが、大手メディアは全てスルーし、専門家も危険と言った方が無難であり、ワイドショーは不安をあおり視聴率を稼いできた。死亡人数が欧米の1％以下であり、山中PがファクターXと言ったのは、この辺に理由がありそうだと感じた。

　薩長土肥を中心とした明治維新史観には長年うさん臭さを感じていたが、スタンフォード大学教授の西鋭夫の本を読んだので紹介します。

　けしの花、アヘンは、イギリス植民地のインドで栽培され、ユダヤ人が1箱72㎏で商売していた。第1次アヘン戦争1838～1840年にあり、その後、南京条約が結ばれ、ライフル、鉄砲、軍艦と言った武器が欧米列強から入ってきた。香港上海と名付けられたHSBC銀行はロスチャイルド家が創業し、英領インドのガンジス川南北300㎞全てアヘン畑で大量のアヘンを栽培して持込み、清国の絹織物・陶磁器などと交換して大儲けをしていた。清国はこれを阻止しようと第2次アヘン戦争が1860年に起きたが、圧倒的な欧米列強の軍事力には全く歯が立たなかった。そのころ、1853年ペリー黒船が来航、アメリカ東インド艦隊に徳川幕府は完全にビビってしまった。

　NHK大河ドラマなどでの明治維新のイメージは、御用学者による捏造である。坂本龍馬は、イギリスのエージェントである。アヘン戦争で多大な犠牲を払ったイギリスは、犠牲を少なくして日本を侵略するために謀略を施した。グラバー（マティソン商会　長崎支店長）は歌劇「蝶々夫人」など有名だが、隠し部屋は僅か15年前に発見されている。歴史の解釈には、follow the money（金の動いた道を追いかけろ）と言う格言があるが、武器、弾薬、軍艦などの金は誰が出したか？答えはイギリスがグラバーを介して出していた。マティソン商会はHSBC横浜支店を明治維新の前に開設していた。そのころ、アヘンはイギリス予算の50％を占めており、欧米列強は人種差別意識から中国人を家畜と見なしていた。長州の高杉晋作は広州・広東を視察し、清国がボロボロにされているのを見てきた。明治維新は全てイギリスのアジア戦略の一環であった。1840年、1856年のアヘン戦争、1857年のセポイ（東インド会社の傭兵）の反乱で疲弊したイギリスは、日本の現地テロリストに内戦を仕掛けてきたのである。テロリストは薩長土肥であり、徳川幕府は当時の世界観を持っており、無駄に内戦を長引かせなかった。筋書き通り戊辰戦争は官軍が勝ち、会津・函館の皆殺し、ライフル、大砲を持っている圧倒的な軍事力に歯が立たなかった。両者とも、内戦を戦うより欧米列強の侵略に日本として如何に結束するか、本当の敵は誰なのかを薄々知っていたのかもしれない。

　日本は1894年日清戦争で勝利し下関条約を結び、欧米列強と同じ立場に立ち中国は弱いと知った。その後1906から1945年、誰のために戦争をしてきたか？明治政府は、文明開化・脱亜入欧・富国強兵を、欧米列強から侵略されないために必死に行ってきた。士農工商はイギリスの爵位に変更され、巧妙にイギリス式に変えられて行った。

　所感として、大東亜戦争に至る道も、根っ子はこの辺りに行きつくと思われる。新しい事実も続々と発見されている。正しい歴史認識を持つことは、将来の方向性を誤らないための大切な教養であると思う。

　以前、マットレス・メーカーのセミナーを受講したので報告します。今、日本人の5人に1人が睡眠不足であると言われ、睡眠不足の経済損失5兆円とも試算されている。

　従来、睡眠についてはきちんとした研究がなされて来なかったが、1963年、スタンフォード睡眠研究所の所長・西野Ｄｒにより「睡眠の科学」と言う論文（本）が出された。その中で、短時間睡眠は時代遅れであり、8時間は取るべきとの宣言が出された。3年前にNHKスペシャルで「睡眠負債」と言う番組を覚えている人もいるだろう。脳の筋肉の働き、感情、やる気、がん細胞、認知症の原因物質が脳に蓄積して行き、それに対し睡眠中に行われることは、ホルモンバランス調整、自律神経の調整、老廃物の除去、記憶、免疫力、休息である。特に、黄金の90分と言う時間帯があり、最初の90～120分にノンレム睡眠3,4集中する。自律神経や成長ホルモンにとって、万能サプリメントと言える。そして、人は眠っている間に進化するとのことである。

　上質な睡眠の6つのポイントは、①生活リズムを整える。②日中、適度な運動をする。③食事に気を付ける（タンパク質）。④就寝前の光の刺激を抑える。⑤深部体温を下げる。⑥高反発マットを使う。マットレスのメーカーのセミナーだけあって、最後は自社商品の宣伝となった。

　「日本近現代史～歴史修正主義」（宮崎正弘、渡辺惣樹著）と言う図書を読んでの読書抄録と感想について述べる。

　「まえがき」では、アメリカの非干渉主義≒孤立主義であること、1905年の桂・タフト協定の重要性について述べている。

　第１章「日本を深く研究していた欧米」では、第２次世界大戦の勝者はスターリンのソ連と毛沢東の中国共産党であった。欧米人から見ると、日本人は礼儀正しく好感が持て、戦になると勇敢である。仁義が重んじられ、礼節によって統治されている。

　第2章「英国自由貿易帝国主義と日米の戦い」では、ハリスは日本の金流出に関わり評判が悪いが、日米修好通商条約では自由貿易帝国主義のイギリスから守ろうとしている。保護貿易主義が正しいとするハリスは、自由貿易を強制するイギリスの防波堤になった。アメリカは保護貿易主義、自国産業の育成を目的としていた。幕末のハリスとオールコックの外交戦争は、関税政策をめぐる米英の攻防であり、南北戦争の本質も、関税政策をめぐる米英の争いである。南北戦争とは、奴隷解放ではなく米英の戦争である。徳川艦隊の引き渡しが、西郷隆盛と勝海舟の江戸城無血開城の条件だった。坂本竜馬はグラバーのエージェントであり、イギリスの国策は自由貿易帝国主義のシステムに他国をいかに取り込むかにあった。長州ファイブもイギリスにいいように使われていた。イギリスの狡猾さに早い段階で気付いたのが伊藤博文である。貨幣発行権を取ろうとして、リンカーンもケネディも暗殺された。リンカーンは、戦費調達のために、国家の信用を背景にして発行する政府紙幣、貴金属と兌換性のない紙幣を発行しようとした。

　第3章「日本とアメリカが作った朝鮮開国」では、朝鮮は自主防衛を図るという積極意志はなく、外国勢力を操ろうというご都合主義だった。朝鮮王朝には腐敗がはびこり、両班ﾔﾝﾊﾞﾝが私的に勝手に税を取り立てるなど、一向に近代化が進まなかった。セオドア・ルーズベルト大統領は、「あの国は近代化する能力はない。朝鮮は日本に併合されるべきだ。」と言っていた。朝鮮王朝は、両班ﾔﾝﾊﾞﾝ階級の既得権益が喪失するため、日本を嫌っていた。あれだけの腐敗と愚かな行動、そしてうぬぼれ、日本への併合は、朝鮮が自ら招いた結果である。

　第4章「ルーズベルトが仕掛けた日米開戦」では、桂・タフト協定（密約）があり、日本が朝鮮半島を、アメリカがフィリピンとに分けていた。ドイツは黄禍を利用することにより、ロシアとアメリカを牽制した。ドイツは、昔も今も信用できない。朝鮮はことあるたびに二枚舌を用いた。彼らは東アジアで最悪の策士である。伊藤博文暗殺の黒幕は、ソ連かドイツかである。張作霖爆殺は、日本軍ではなくソ連の諜報機関の犯行である。民主党は、南北戦争で敗れた南部白人が結集した人種差別政党であった。FRBは中央銀行でなく、人事の実務的運用は民間金融機関である。フーバー（反共の闘士）大統領は、スチムソン（満州国非承認、対日強硬外交）を指名した。米85％の世論を動かして日米開戦を回避できなかったか？日本の宣伝は下手すぎる。押されっぱなしの日本外交、日本人のやさしすぎる性格、先に相手を慮る惻隠の情が仇になった。ルーズベルト大統領は、ニューディール政策の失敗をごまかすために戦争を仕掛けた。あの戦争は日本は受け身として、やむにやまれず戦わざるを得なかった自衛の戦いであるが、植民地アジアに対しては日本の果たした業績は自慢できる。

　最終章「若い人たちに伝えたいこと」では、ナショナリズムでなく愛国心を持ちたい。ルーズベルトとチャーチルの愚かさは、防共の役割を果たしていた日本とドイツを叩いたことにある。弱い者はずるい。強者の側に立てば強者の論理で動く。弱者を武器にして異論を封殺する、弱者がふんぞり返ってしまう。民主主義の行き着く先は全体主義であろう。公共投資は、お上にお金をすがる産業構造と、権力を謳歌する官僚組織を肥大化する。理想とする政治は賢人政治であろう。人間が素直に育つには、母親に愛されることが大事であり、日本を思う、祖国を思う気持ちに通じる。基本は自立自尊。戦略的課題は、自主憲法、自主防衛、失地回復（伝統的価値観喪失）である。ルーズベルトは、ソ連の領土拡大と東西冷戦をもたらした。ソ連崩壊後、共産主義者は、思想的敗北から逃れるために環境保護、人権運動、フェミニズム、少数性差別、反原発を唱えている。

　戦後歴史教育では全く触れられなかった知識が、いま資料が公開されて明らかにされてきている。私たちの祖父母がどのような想いで生きてきたのかを学ぶ良い機会が訪れて来ていると感じる。祖父母を含めたご先祖様が生きてきた道程を、愛情を持って見つめ直して行くべき時期に来ていると思われる。

　標記の件、野村證券の証券投資セミナーを受講したので報告します。

　1999年以降のデフレ下は円高トレンドが顕著であった。2013年以降は円安になった。その理由は、日銀の異次元金融緩和（日銀が国債を購入470兆円）による。年金積立金管理運営独立行政法人(GPIF)の運用（グローバル分散投資）実績は、Ｈ13年から始めてＨ30年度66兆円の累積収益になるだろう。

　政府債務は1,000兆円に。この借金を年2％のインフレで帳消しにしたいと考えている。金利が上がらず（＝0％）物価が上がると（2％）、生活が苦しくなる。金融庁によると、1995年から22年間で家計金融資産は、米国が3.3倍、英国が2.5倍、日本が1.5倍にしかなっておらず、その理由は株式・投資信託の割合が、米国が39→46％、日本が13→19％と少ないためである。

　物価上昇による政府の借金返済の例として、戦後のハイパーインフレがある。日銀券発行残高が、1940年47億円から1950年4,220億円（90倍）に。物価上昇は、電気74倍、ガス180倍、水道92倍、電車賃114倍に。全ての日本国民がその負担をした。（食べ物がなく都会から田畑のある田舎へ移住）

　政府債務残高の名目GDPに対する比率240％になっている。（戦後200％より多い）英国では1944年250％からポンド切下げなどにより23年間で50％台に削減。その間、賢い人たちはグローバル分散投資で家計金融資産を保全して子孫に継承した。政府債務はハイパーインフレによりGDP比266％から50％に激減。金融抑圧政策により実質金利をマイナスに維持し、物価上昇により家計から政府に資金移動した。

　結論として、グローバル分散投資と株式投資を組み合わせる。具体的には、NISAを活用した積立投資信託やファンドラップ投資が大切である。証券会社らしく、貯蓄から投資への流れを、近現代史の数字を使っての説明であり分かりやすかった。また、キャリアプランに加えてファイナンシャルプランの相談にも役立ちそうと感じた。