東北おひさま発電株式会社

2014年03月11日の 山形新聞 朝刊に掲載されました。 再生可能エネルギーの量的拡大を図る上で、本県は地形や気象条件などのハンディを抱えています。 それをどうやって克服し、本県らしい普及策やビジネスモデルを構築するか。 県企業局と民間企業の挑戦の一つとして紹介されました。 豪雪地帯である本県で、太陽光発電の事業化は難しいとされています。 そこで弊社は、事業計画を厳密に算定し、豪雪地帯でも利益が出せビジネスモデルを確立しました。 冬場には雪が滑り落ちやすいよう、パネルに角度をつけ、地表からの高さを１mほど確保。 除雪機が入れるよう、パネルの間隔も広めにしています。 弊社、後藤社長は「雪国のハンディも認めた上で、誰かがチャレンジしなければ、 再生可能エネルギーの導入も掛け声だけで終わってしまう。 東日本大震災を経て、『夢がある自律した地域』をつくる大切さが実感されている中、 私たちはエネルギーの地域内自給に挑戦していきたい」と思いを語りました

2013年12月20日の 山形新聞 朝刊に掲載されました。 県環境保全協議会（小嶋信一会長）の発足20周年を記念したシンポジウムが19日、 山形市のホテルメトロポリタン山形で開かれました。 県内で再生可能エネルギーの導入に取り組む企業などがパネル討論で先進事例を報告し、 事業化に向けた連携の方策を話し合いました。 パネル討論は高橋幸司山形大工学部教授をコーディネーターに、 最上町総務課の高橋明彦政策調整主幹、エスパワー（天童市）の渡辺栄造代表取締役、 日本地下水開発（山形市）の桂木聖彦常務、弊社の後藤社長がパネリストを務め、 それぞれの取り組みを紹介しました。

2013年10月05日放送の「提言の広場」に出演しました。 東日本大震災以降、原発や化石燃料に代わって、 風力や太陽光などの再生可能エネルギーの導入が進められています。 県も新しいエネルギー戦略を定め、2030年には約101万kW、 ざっと原発１基分の新たな電力の開発を目指しています。 そして、この８月下旬、出力1000kW以上の太陽光発電所、 いわゆるメガソーラーが県内では初めて、長井市で稼働しました。 その後も稼働が相次ぎ、今年度内に県内６カ所でメガソーラーが建設される予定です。 そこで、県内の太陽光発電の将来性、可能性について語り合いました。   ＜ 出演 ＞ ■ 東北おひさま発電（株） 代表取締役社長 後藤 博信 ■ 山形県環境エネルギー部長 森谷 俊雄 氏 ■ 山形経済同友会 会員 東北電化工業（株） 代表取締役社長 會津 圭一郎 氏  → ＹＴＳ提言の広場

2013年10月04日の 山形新聞 朝刊に掲載されました。 山形テレビ（YTS）の番組「山形経済同友会・提言の広場」に、 弊社の後藤社長が出演しました。 テーマは「太陽光発電の将来性」。 震災以降、再生可能エネルギーの開発が進み、県内でもメガソーラーの操業が相次いでいます。 固定価格買い取り制度を背景にした太陽光発電は、 年間日照時間の少ない本県で事業として将来性があるのか。 森谷俊郎県環境エネルギー部長、山形経済同友会会員の会津圭一郎東北電化工業社長とともに話し合いました。