東北おひさま発電株式会社

2014年03月11日の山形新聞朝刊に掲載されました。

再生可能エネルギーの量的拡大を図る上で、本県は地形や気象条件などのハンディを抱えています。
それをどうやって克服し、本県らしい普及策やビジネスモデルを構築するか。
県企業局と民間企業の挑戦の一つとして紹介されました。

豪雪地帯である本県で、太陽光発電の事業化は難しいとされています。
そこで弊社は、事業計画を厳密に算定し、豪雪地帯でも利益が出せビジネスモデルを確立しました。
冬場には雪が滑り落ちやすいよう、パネルに角度をつけ、地表からの高さを１mほど確保。
除雪機が入れるよう、パネルの間隔も広めにしています。

弊社、後藤社長は「雪国のハンディも認めた上で、誰かがチャレンジしなければ、
再生可能エネルギーの導入も掛け声だけで終わってしまう。
東日本大震災を経て、『夢がある自律した地域』をつくる大切さが実感されている中、
私たちはエネルギーの地域内自給に挑戦していきたい」と思いを語りました

2013年12月20日の山形新聞朝刊に掲載されました。

県環境保全協議会（小嶋信一会長）の発足20周年を記念したシンポジウムが19日、
山形市のホテルメトロポリタン山形で開かれました。
県内で再生可能エネルギーの導入に取り組む企業などがパネル討論で先進事例を報告し、
事業化に向けた連携の方策を話し合いました。

パネル討論は高橋幸司山形大工学部教授をコーディネーターに、
最上町総務課の高橋明彦政策調整主幹、エスパワー（天童市）の渡辺栄造代表取締役、
日本地下水開発（山形市）の桂木聖彦常務、弊社の後藤社長がパネリストを務め、
それぞれの取り組みを紹介しました。