新型コロナとPCR検査について、ネット記事を見つけて、自分自身が納得する部分が多かったので紹介します。
PCR検査とは、遺伝子（変異の多いRNAウィルス）の断片を検知している。インフルエンザと異なるのは、無症状感染者がいることだが、彼らはウィルスを撒き散らしているかは検証されていない。無症状感染者はPCR検査で作り出されている。PCR発明者（ノーベル賞を受賞したDrキャリー・マリス）は、「PCRは感染症の診断に使ってはならない。」と明言している。
PCR陽性＝新型コロナ感染とされるが、因果関係は確認されていない。PCR検査は、RNAウィルス変異体が検出できない。特異性を上げると、変異したものが検出できない。特異性を下げると、違う遺伝子を検出する。
新型コロナウィルスは存在するか？現状は、PCRによって引き起こされたパンデミックとしか言えない。
山形県内で感染者は累計1千人、人口比率で0.1％の発生率、そのほとんどが無症状感染者？で、マスコミでは第4波と言われるが、誤差の範囲内で発生率がバラツいていると思われる。
封印された世界を救う技術（ベンジャミン・フルフォード著）と言う本を読んだので紹介する。多様な未来技術について記述してあるが、特に自分が興味を持った技術についてのみ抄録している。
最近は地震が頻発しているが、地球の定常波と波長が違う電磁波を地面に放射することで地球の振動を大きくする地震兵器をテスラが発見した。これは、電磁波の縦波であるスカラー波を電離層に向ければ気象兵器にもなる。
海水から燃料を取り出す技術として、14MHzの電磁波を照射して水素ガスを取り出す。低コスト実現できれば無限エネルギーになりうる。常温核融合は基本的に水の電気分解であり、放射性物質の電子を放出して別の物質に変える。放射能の半減期を400年から400日にでき、福島原発事故の事故処理を革新的に短縮できる。
石油資源の枯渇を教えられてきたが、未だその気配はない。石油については、バクテリア説にせよ無機起因説にせよ無尽蔵に石油はある。
宇宙技術について、ハヤブサ2のイオンエンジンとは、磁界と電流が直交すると垂直方向にローレンツ力が働き、その力をロケット推進力にしている。ソーラーセイルとは、物体を押す力がある光（太陽光）を受けて推進する宇宙船である。
まもなく、AIが人間の知能を超えるシンギュラリティが2045年には起こる。セックス・ロボットは精巧に出来ており、これは人類を滅亡に導くだろう。
寿命については、サーチェイン遺伝子を活性化しサーチェインを増やせば寿命が延びる。空腹、低酸素、温熱、運動がサーチェイン遺伝子をより多く発動できる。
中共の国家資本主義については、経済の実際は民間に任せれば良く、国家は経済の行方を示すビジョンを示せればよい。1991年のソビエト連邦の崩壊で実証済みである。
これまでテクノロジー技術が歴史を作ってきた。鉄砲伝来（1543年）により日本の戦国時代は終結し、蒸気船の黒船来航（1853年）で鎖国が終わり、原爆投下（1945年）で第2次世界大戦が終結した。コンピュータが私たちの働き方を変え、インターネットは情報空間を狭めている。ウィルスワクチン開発や原子力発電事故処理など課題解決に新しいテクノロジーが活用されることを期待し、私自身もその後押しをしたい。
日本国の借金が増えており、このまま行くと将来世代に多大の負担を負わせることになるとの議論が財務省を始め有識者から出ているが、高橋洋一氏（内閣官房参与）から説得力のある反論が出ているので紹介します。
日本政府の貸借対照表は次のようになっており、負債は増えているが資産も増えており、差引き200～600兆円（企業で言う所の資本金）であり、日本政府が借金で倒産デフォルトすることはない。
資産asset 負債liability
1,000兆円（土地・金融資産） 1,400兆円
600～1,000兆円（徴税権） （註；30～50兆円/年×20倍＝600～1,000兆円
460兆円（日本銀行の国債） 460兆円（日本銀行の日銀券）
2,060～2,460兆円 1,860兆円
国債は財務省が国債発行し、全額を日銀が国債購入するため、将来負担にはならない。日銀が国債を買い取ることで政府の借金は消える。また、日銀に政府は利払いする（日銀の収益）が、政府の子会社である日銀からの納付金があり100％政府に戻る。国債の償還10年だが、政府は国債で償還し、これを永遠に繰り返す。ざっくりと、資産600兆円とすると負債500兆円で差引き100兆円儲かっていることになる。ちなみに、日銀が全部買うと国債市場が消滅してしまう。政府は、造幣局（硬貨）と日本銀行（紙幣）の二つの子会社で貨幣を製造する。中央銀行の独立性は、手段としてであり目標として独立性ではない。
株価3万円はバブルか？バブルであれば先物を高く売って安く買い戻すことで儲けられる。ファイナンス論（伊藤清著）に、将来の予想収益÷金利＝株価がある。予想収益÷5％（0.05）＝予想収益×20となり、低金利は株価上昇に繋がる。即ち、金利は低いままであり株価は高いままで維持される。株価上昇は日銀の買入れが要因との指摘があるが、日銀が株式購入したのは2020年3月～であり、株価上昇2020年10月～と同期しないし、時価総額700兆円に比べ日銀購入6兆円と僅かである。
話しは変わるが、中国経済は中所得国の罠（1万ドル）に嵌まっている。バブルは誤魔化せても、一帯一路やAIIBは上手く行ってない。国家資本主義と言う概念が、ソビエト連邦の失敗の教訓から学んでおらず、膨大な不良債権を内包していると思われる。
財務省が主導し民主党や自民党が消費税を増やしてきたが、日本政府の財政破綻がウソだったとなると、これまでの政策は何だったのかと思ってしまう。高橋洋一氏は理系出身の財務官僚であり、データに基づいた説明には納得感がある。新型コロナ対策の予備費100兆円も大盤振る舞いのように見えるが、失業率が諸外国に比べ低く抑えられていることから、適切な政策が打たれているものと思われる。
最近、読書する時間がネットに置き換わりつつあり、今回は、その中で気になった話題を取り上げたい。
新聞社は、不動産が収益の柱となっており、その本社敷地など不動産も旧大蔵省の払い下げで安く購入し、新聞購読料も軽減税率が適用されている。NHK改革については、40chの割当ての内1/5しか使っておらず、Eテレ売却が話題になっている。コロナ禍はメディアの敗北と言われており、新聞社は購読料ではなくて不動産で儲け、TV局はイベント不可・中止により広告減の影響が出ている。広告代理店・電通の本社ビル売却や芸能プロダクションも経営が厳しく、YouTubeにダイレクト配信などしている。
マスコミは左派系の人が多く理念が先行している。昔から訓たれる人は、マスコミ・先生・公務員と相場が決まっている。一方、資本主義は自由と民主主義が基本でリアリストが多い。NHKは、2023年1割の受信料ダウンを予定し、ノーベル経済学賞の受賞テーマの「電波オークション」には既存テレビ局が足並みそろえて沈黙し批判をかわそうとしている。
マスコミの特徴として、自ら創作したストーリー在りきである。例えば、菅首相の長男が総務省役人を接待した問題は、NTTや全てのマスコミに共通している。政府批判をレベルが低いのに上から目線でしている。日経新聞は財務省の広報としての記事しか書けない。表面的に権力者におもねない気持ちは分かるが、裏では、新聞は大量印刷・配布するメディアとして、日刊新聞紙法で経営者は守られて経営責任を株主は問えず、価格カルテルがあり価格競争原理が働かず、さらに軽減税率によって権力に固く守られている。テレビも新聞社とのクロスオーナーシップがあり電波割り当てされており、どのチャンネルも似たり寄ったりの番組になっている。
マスコミの政府批判は不要ではないか？どのマスコミが正しい言論を言っているかはマーケットで信認を受ければよい。新聞社は不動産で食べている。新聞販売額は2010年から2020年にかけて半減しており、10年後は無くなっているかもしれない。週刊誌は頑張っているが、スキャンダルのみで政策は無理である。
マスコミは英語と数学ができない。英語圏の記事は、英文の記事を訳して記事にしているだけ、自ら英文の記事は書けない。散布図（コロナ死者vs政治体制（全体主義と民主主義（米英と日本））を書くと、日本の死者数が顕著に少ないのが分かる。マスコミの総務省接待は両者が自腹を切れば良い。森発言はメディアのスクラム攻撃で辞職に追い込まれた。ウイグル問題は欧米がジェノサイﾄﾞ（大量虐殺）と認定しており、北京五輪はボイコットすべきである。Cf;1935年ベルリン五輪（ナチスドイツのホロコースト）ウイグル報道は、日本マスコミではないが、英ＢＢＣ、ＣＮＮ、ＦＯＸではある。
電波行政は、歪められた利権であり、欧米のように電波オークションに移行すべきである。総務省とマスコミ（ＴＶ局）と野党は結託して利権を守ろうとしている。波取り記者は電波利権を確保するための接待要員であり、財務省のMOF担や、土地取り記者（国有地払下げ）も同様である。菅首相の長男も波取り記者の1人に過ぎない。新聞記者は取材費（交際費）を使えるが、国家公務員倫理法（5千円以上）により、業者接待1万円を受けた場合、国家公務員は5千円を自腹切るが、実際は接待者（新聞記者など）の私的収入になっている。国家公務員の贈収賄は100万円以上であり、海外旅行やゴルフや買春（ハニートラップ）などに使われるとのことである。
いつも正論を語っているように見えるマスコミだが、裏の側面を知ると安易に信用できないメディアと考えられる。言論の自由と言うからには、それぞれが独立して存在することが大事と思われる。
新型コロナウィルスについては、ほぼ沈静化しつつあるが、依然としてテレビを主としたマスコミ（最近はマスゴミと呼ぶらしい）の煽動があり、知らず知らずのうちに影響されていることに注意したい。
ワクチンについては、一時期の副反応を過剰に喧伝することは少なくなったが、接種希望者はまだまだ少ない。マスコミは予防接種法（子宮頸がんワクチン）を骨抜きにした実績があり、子宮頸がんで亡くなる人が日本では多く、欧米からは何故ワクチンを打たないかと不思議に思われている。ワクチンの効果は99％以上、副反応は数ppm程度と考えられる。
旧型コロナは、東アジア土着のウィルスで4種類ほど見つかっている。一方、新型コロナは、感染力が強く（6倍）、血栓症（腸、脳など）を発症する。今回のコロナ禍のお蔭で風邪の真の原因が分かったと言える。旧型コロナは東アジア土着の風邪であり、自然免疫が出来ている。新型コロナの獲得免疫は集団免疫の状態にあっても廃れていく。ただ、免疫記憶があり、ウィルス感染から抗体（IgA抗体）が作られていく。
小林よしのり氏は、この間のインフルエンザによる死亡者が激減（例年は1万人位）し、自殺率が増加（前年同期比16％増、女性は37％増）を指摘している。正しく恐れることが大切と思われる。