東北おひさま発電株式会社

2014年8月23日放送の「提言の広場」に出演しました。

「再生可能エネルギー 現状と課題」というテーマにおいて、
昨年より運転を開始した山形初のメガソーラー
「長井おひさま発電所」を一年間運用してきた実績の報告と、
そこから見える課題、そして展望などについて語りました。

番組では発電量データを提示させて頂きましたが、
東北地方などの豪雪地帯における太陽光発電は、
11月～12月の発電量は確かに落ちますが、
通年で見ますと、全国平均と比べても
ほとんど大差ない発電量となっております。

今後の再生可能エネルギー導入において、
大きな一歩になったと確信しております。


＜ 出演 ＞

■東北芸術工科大学 建築・環境デザイン学科 教授　三浦 秀一　氏
■東北おひさま発電（株） 代表取締役社長　後藤 博信
■山形経済同友会　副代表幹事
　山形建設（株）　代表取締役社長 後藤 完司　氏

→ ＹＴＳ提言の広場

2014年03月21日の山形新聞朝刊に掲載されました。

冬季の太陽光発電状況に関する研修会が20日、米沢市の県置賜総合支庁で開かれ、
発電事業への参入を検討する企業や行政の関係者らが冬季における課題について理解を深めました。

弊社、嘉藤取締役が「長井おひさま発電所」の現状を報告し、
太陽光発電パネルが雪で覆われた際には発電能力が失われ、
日射量については太平洋側の地域と比べても遜色がないと感じたが、
雪による影響は想像以上に大きかったことを報告。

また、今冬の敷地内の除雪費は燃料費や重機のリース代などがかさみ、
当初想定の1.75倍に当たる350万円ほどになったことなどを説明しました。

→ 山形新聞記事はこちら

2014年03月11日の山形新聞朝刊に掲載されました。

再生可能エネルギーの量的拡大を図る上で、本県は地形や気象条件などのハンディを抱えています。
それをどうやって克服し、本県らしい普及策やビジネスモデルを構築するか。
県企業局と民間企業の挑戦の一つとして紹介されました。

豪雪地帯である本県で、太陽光発電の事業化は難しいとされています。
そこで弊社は、事業計画を厳密に算定し、豪雪地帯でも利益が出せビジネスモデルを確立しました。
冬場には雪が滑り落ちやすいよう、パネルに角度をつけ、地表からの高さを１mほど確保。
除雪機が入れるよう、パネルの間隔も広めにしています。

弊社、後藤社長は「雪国のハンディも認めた上で、誰かがチャレンジしなければ、
再生可能エネルギーの導入も掛け声だけで終わってしまう。
東日本大震災を経て、『夢がある自律した地域』をつくる大切さが実感されている中、
私たちはエネルギーの地域内自給に挑戦していきたい」と思いを語りました

2013年12月20日の山形新聞朝刊に掲載されました。

県環境保全協議会（小嶋信一会長）の発足20周年を記念したシンポジウムが19日、
山形市のホテルメトロポリタン山形で開かれました。
県内で再生可能エネルギーの導入に取り組む企業などがパネル討論で先進事例を報告し、
事業化に向けた連携の方策を話し合いました。

パネル討論は高橋幸司山形大工学部教授をコーディネーターに、
最上町総務課の高橋明彦政策調整主幹、エスパワー（天童市）の渡辺栄造代表取締役、
日本地下水開発（山形市）の桂木聖彦常務、弊社の後藤社長がパネリストを務め、
それぞれの取り組みを紹介しました。

2013年10月05日放送の「提言の広場」に出演しました。

東日本大震災以降、原発や化石燃料に代わって、
風力や太陽光などの再生可能エネルギーの導入が進められています。

県も新しいエネルギー戦略を定め、2030年には約101万kW、
ざっと原発１基分の新たな電力の開発を目指しています。
そして、この８月下旬、出力1000kW以上の太陽光発電所、
いわゆるメガソーラーが県内では初めて、長井市で稼働しました。
その後も稼働が相次ぎ、今年度内に県内６カ所でメガソーラーが建設される予定です。
そこで、県内の太陽光発電の将来性、可能性について語り合いました。
 

＜ 出演 ＞
■ 東北おひさま発電（株） 代表取締役社長
後藤 博信
■ 山形県環境エネルギー部長
森谷 俊雄 氏
■ 山形経済同友会 会員
東北電化工業（株） 代表取締役社長
會津 圭一郎 氏 

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