本日は、壮年部が結成されて４８年目の日です。

私が生まれた翌年に結成されたことになります。

それに先立ち、昨日「師匠」からのメッセージがありました。

私も一員にさせて頂いている「王城会」への謝辞もありました。

そして、「今いる場所で、友を照らし、地域社会を照らし、職場を照らし、堂々と貢献していくことを、誉れの男子の本懐としてください」とのこと。

この「師匠」の言葉を胸に秘め、今後の生き方に役立てたいと改めて誓った次第です。

また私は、「王城会」の勤めが僅か月１回ではありますけれども、この「喜び」を独り占めすることなく、新しい人材にも「喜んで」この勤めに参加して頂くことを希望致します。

ウクライナ問題が、アベノミクスの障害になりつつありますね？

昨日の欧州市場は、軒並み大幅下落。

それを受けて、米国市場も下落しています。

「ビット・コイン問題」も絡んでいるのかもしれません。

当然、一番「安定」するであろう「円」も高くなるわけでして、対ドル１００円台も目前となってきました。

今日の日経は、14,500円の節目を割る可能性もあるわけです。

安倍総理もかなり「イライラ」しているようですね？

経済だけでなく、防衛問題が身内から「理解」されないこともあるのでしょう！

昨日は「答弁」で珍しく声を荒らげていました。

経済は「自力」ではどうにもならないことです。

しかし、防衛問題は「自力」で何とでもなるでしょう！

この際、「集団的自衛権容認」を断念し、「靖国参拝」の非を認めることをお勧め致します。

また、「河野談話」の見直しなんてやめなはれ。

これこそ、「アンネ本」の破却よりも「右傾化」の顕われです！

まだまだ経済に注力！

日本人の場合、６０代で７０％、７０代で９０％、８０代でほぼ全員が罹患するとされる「白内障」。

「白内障」は、眼球の水晶体の老化により白濁し、見えにくくなる病気ですね。

でも、今は簡単に「手術」で治る時代になりました。

現在、２種類の手術方法があります。

どちらも、プラスチックのレンズを挿入するのですが、一つは「公明党」の尽力で健康保険適用になった「単焦点の眼内レンズ」。
両目で約１０万弱掛かります。
これは、焦点を手前に合わせるケースが多く（遠くに合わせることも）メガネが必需となるのが欠点です。

もう一つが、「多焦点の眼内レンズ」。
こちらは、読んで字の如く、多焦点なのでメガネも必要ありません。
但し、①乱視の方は施術できません。
②健康保険適用外。
つまり、全額自己負担になります。
両目で７７万弱掛かるそうです。

ただ、厚生労働省から指定を受けている病院で手術をしたならば、混合診療、つまり「先進医療」として扱われます。

山形県内には、米沢市に指定病院があるようです。

仙台市内に２軒ありました。

もし「生命保険」の先進医療特約に加入しているのであれば、「多焦点の眼内レンズ」を施してもらって、「手術費」は生命保険会社に「請求」できると考えます。

ウクライナの問題。

欧米と露の代理戦争の気配。

元々、ウクライナは欧米寄り。

ウクライナ全土でロシア系住民は２０％。

しかし、現在問題になっている「クリミア半島」は、少し訳が違うのです。

1954年、フルシチョフによって「クリミア半島」はウクライナに与えられた場所。

よって、「クリミア半島」におけるロシア系住民は過半数超えなのです。

しかも、ここは「自治共和国」。

露軍介入の「大義名分」がしっかりありました。

オバマはしきりに「脅し」をかけているけれども、露軍が「クリミア」だけの発動なら、欧米も手を出せないのではないか。

そこで「クリミア分割」という妥協論もあるのではないかと考えるのです。

書籍を破却することは、決して許される行為ではない。

書籍は文化の凝縮。

しかし、刑法２６１条器物損壊罪（３年以下の懲役または１０万円以下の罰金もしくは科料）以下でも以上でもない。

「コーラン」を破却したら一生「テロリスト」に命を狙われるだろうが、「アンネ・フランク」関連本を破却したからといって「イスラエル」が出てくるのは如何なものか。

また、報道も過熱し隣国も騒ぎ出した。

「日独伊三国同盟」と言っても、当時日本はアメリカ戦に集中し、欧州戦線には手を出していない。

よって、「ユダヤ人」迫害もしていないのだ。

それどころか、杉原千畝は「ユダヤ人」救出の手助けさえしている。

その杉原千畝の書籍も破却されているというのであるから、この事案は大きな何かが動いている可能性があるのではないか？

「工作員」のようなものが・・・。

アメリカも今や「ユダヤ」の国だ。

また、隣国が言い掛かりをつけるのに格好の「ネタ」にもなる。

まずは「国内」が動揺しないことではないか？

「右傾化」を懸念するのは良いことだ。

しかし、それとこの事案は別物であろう。

私は過剰な「世論操作」を危惧するものである。